初めまして。全農で働く管理栄養士のＳです。 といっても普段の業務では栄養士の資格を活かすことはなく、もっぱら一人暮らしの台所で、詰め込んだ知識をぐるぐるとかき混ぜる程度で完結しているのですが おかげで、自分のための常備菜レシピのストックができました。 その中からぜひおすすめしたいメニューをいくつかお伝えできればと思います。 なぜ常備菜なのか私は料理好きを名乗る割に平日は出来るだけ台所に立ちたくありません。 洗い物が億劫だし一刻も早くダラダラしたい。YouTubeとか映画とか見たい。 というわけで週末、もしくはやる気のある時に一気に作ったものをお弁当に詰めたり家で食べたりして生きています。 野菜の持つポテンシャルを活かしたいイタリアンバルのキッチンでバイトしていた時に教わったことが、野菜にもうまみ、甘みがしっかりあるということでした。 それまでは、野菜は何かいろいろ味付けしないと物足りないと

スタートアップを中心にビジネスのトレンドを、メールで隔週お届けしている「Forbes JAPAN Newsletter」。本連載では、その内容をピックアップして紹介します。 今回は、医師であり、米国Sozo Venturesの投資家である中安杏奈さんによる「医師 × VCが見るヘルスケアトレンド」コーナーから、4月30日の配信記事を掲載します。 2013年創業の米「Pear Therapeutics（ピア・セラピューティクス）」は、薬物依存症や不眠症などに対するFDA承認されたアプリを開発してきました。2021年にSPAC上場し、アプリが薬剤のように処方され、保険償還される世界を目指していたものの、4月7日に破産を申請。DTx（デジタルセラピューティクス：アプリなどで病気の管理や治療を行うこと）界で話題になっています。倒産原因と今後のDTx発展に向けての学びについて考えてみたいと思います。

KDDIは料理宅配代行のmenu（東京・新宿）を連結子会社化した。KDDIの顧客基盤やメタバース（仮想空間）などのサービスとの連携を進める。新型コロナウイルスの影響が落ち着き消費者の外出機会が増えるなか、利用者獲得のハードルは高まっているが、グループ内でのサービス連携などで需要の開拓を急ぐ。KDDIは4月28日、menuを連結子会社化したと発表した。出資額は非公表。KDDIとmenuは2021

米動画配信サービスのネットフリックスは17日、広告付き低価格プランの月間アクティブユーザー（ＭＡＵ）が導入後６カ月で500万人に達したとニューヨークで開かれた広告主向けイベントで発表した。 月額７ドル（約960円）と、最も人気の高いプランの半額未満に価格を抑えた広告付きプランは、特に米国内でストリーミングの新規顧客開拓が一段と難しくなる中で成長を目指して導入された。 ＭＡＵには加入者のほかサービスを共有する人も含まれるが、広告付きプランが低調なスタートを切ったのではないかとの一部の懸念は、今回の発表で緩和される可能性がある。ネットフリックスの世界の有料会員数は１－３月（第１四半期）末時点で２億3300万人。 原題：Netflix Has 5 Million Users for Its Ad-Supported Plan (1)（抜粋）

2023年度 経営方針説明会で記者の質問に答えるソニーグループ代表執行役 社長 COO兼CFOの十時裕樹氏（左）と代表執行役 会長 CEOの吉田憲一郎氏。 撮影：小林優多郎 5月18日、ソニーグループ（以下、ソニーG）は2023年度経営方針説明会を開催した。同社は4月1日付で、十時裕樹氏を社長COO（最高執行責任者）兼CFOに、吉田憲一郎氏を会長兼CEOとする人事を行ったばかり。 すなわち、｢吉田ソニーから十時ソニーへ｣の切り替えの年でもある。 鍵は｢エンタメ｣と｢資本戦略｣。2、3年後を目処に、ソニー銀行を含む金融事業について、株式市場への再上場による資金調達も行うと発表された。 今後の同社はどうなるのか？ 2人のコメントから探ってみよう。

2023年5月17日18:20 NTTドコモは、電子マネー「iD」の仕組みを用いた独自の非接触ハウスマネーサービスを導入できる「iDインハウス」を、2023年5月17日から提供開始した。 サービスイメージ（NTTドコモ） 同サービスは、「iD」の仕組みを用いることで、各事業者の運営するハウスマネーを、「iD」と同じように非接触でかざして利用できる。同サービスを通じ導入事業者は、スマートフォンでもカードでも利用できる利便性の高い独自の非接触ハウスマネーを提供できるほか、全国200万カ所を超える「iD」加盟店でも利用できる電子マネーサービスを提供することも可能となる。 自店舗内では決済事業者向けのキャッシュレス決済手数料を抑制できるメリットに加え、さらに別途契約を締結すれば自店舗外でも利用者が「iD」として利用できる電子マネーサービスを提供でき、「iD」加盟店での利用による決済手数料収入や顧客

株式会社NTTドコモは、電子マネー「iD」の仕組みを用いた独自の非接触ハウスマネーサービスを導入できる「iDインハウス」を、2023年5月17日（水）から提供開始する。