関連キーワード 顧客満足 | データ | データ分析 | ネットワーク 米プロ野球のMLB（メジャーリーグ機構）は2023年3月16日（現地時間）に、Zoom Video Communicationsとのパートナーシップ締結を発表した。このパートナーシップは、試合そのものの楽しさとファンの観戦体験の可能性を広げることを目指している。 Zoom製品群はどのように活躍するのか 併せて読みたいお薦め記事 ITを駆使するスポーツチーム 米プロ野球が注目した「最新ネットワーク技術」とその狙い マンチェスター・シティFCが挑む「エクスペリエンスマネジメント」とは何か F1強豪レッドブルが「Zoom」を使う“壮大過ぎる目的”とは？ MLBは米国とカナダの30球団で構成され、自らを「米国で最も歴史がある最高峰のプロ野球リーグ」と位置付けている。同組織はマーケティング、コミュニティーリレーションズ（地域社会

Pendo.io Japan株式会社/サイボウズ株式会社/Claris International Inc./アステリア株式会社/株式会社セゾン情報システムズ 提供コンテンツ スペシャル 会員限定 2021/11/30 掲載 多くの企業がDXを通じた改革を模索する中、成果を上げているのがANAホールディングス（以下、ANA）である。2019年に経済産業省と東京証券取引所から「攻めのIT経営銘柄」に選定されたほか、デジタル時代を先導する企業を表彰する「DXグランプリ」も受賞している。これらの受賞には、顧客や客室乗務員の「困った」「こうなら良いのに…」といった意見をデジタルで解決する文化が関係しているという。ここでは、そうした単なるテクノロジー導入だけではないANAのDXの取り組みを紹介する。 DX成功のヒント、なぜ内製化が重要なのか？ 「DXの鍵は内製化にある」──。こう強調するのは、全日本

こんにちは。 eX.のゲームデバイス担当、ヌルゲーマーKです。 英語配列のキーボードをレジカウンターにお持ち頂いたお客様には確認をするようにしています。 K「こちらのキーボードは英語配列ですがよろしいですか？」 お客様「カナが書いてないだけでしょ？」 K「他にも色々違いがありまして・・・」（以下略 こんな感じのやり取りが週に何度かあります。 「日本語配列」と「英語配列」の違いをご理解の上で意図的に英語配列のキーボードを購入される場合は何ら問題ないのですが、違いを知らずに英語配列のキーボードを買ってしまうと 「あれ、今まで使ってたキーボードと記号の位置が違う？」 「全角/半角キーがない！ 日本語変換どーやんの？？」 などというトラブルが起こり得ます。 という訳で、ちょっとまとめてみました。 まずは画像で 画像内の赤と青でかこってある部分が相違点ですが、あくまでも一般例なので商品によって異なる

コロナ禍でデジタル変革が加速する中、2021年にはクラウドコンピューティングが企業のITシステムで一層重視されるようになっている。2021年版の本記事では、2020年の記事をアップデートし、そのような状況を反映したクラウドプロバイダー各社の動向を解説する。「AWS、マイクロソフト、グーグル--主要クラウド動向2021年版（1）」「IBM、デル、HPEとハイブリッド／マルチクラウド--主要クラウド動向2021年版（2）」に続き、「SaaS市場とセールスフォース、オラクル、SAPなど--主要クラウド動向2021年版（3）」をお届けする。 SaaSはクラウド市場で最大の売上高を誇ると見込まれている。Gartnerの予測によると、2021年における売上高はIaaSが640億ドル（約7兆円）であるのに対して、SaaSは1210億ドル（約13兆円）になるという。 大手企業で現実となっている状況をいくつ

コロナ禍でデジタル変革が加速する中、2021年にはクラウドコンピューティングが企業のITシステムで一層重視されるようになっている。2021年版の本記事では、2020年の記事をアップデートし、そのような状況を反映したクラウドプロバイダー各社の動向を解説する。「AWS、マイクロソフト、グーグル--主要クラウド動向2021年版（1）」に続き、「IBM、デル、HPEとハイブリッド／マルチクラウド--主要クラウド動向2021年版（2）」をお届けする。 ハイブリッドクラウド／マルチクラウド ハイパースケールクラウドベンダーらの戦いが繰り広げられるなか、レガシーインフラを扱うベンダーらは影が薄くなるだろうと考えるかもしれない。しかし、IBMやDell Technologies、Hewlett Packard Enterprise（HPE）といった企業は、プライベートクラウドやパブリッククラウドとともに、

米ZDNet編集長Larryの独り言 AWS、マイクロソフト、グーグル--主要クラウド動向2021年版（1） クラウドコンピューティングは2021年、ITで選ばれる主力のモデルとなりつつある。企業の多くは、従来のベンダーよりもXaaSプロバイダーを選び、デジタルトランスフォーメーション（DX）プロジェクトを加速させ、コロナ後の新たな働き方を模索しているからだ。 また、企業がますますマルチクラウドを採用するようになる中、IT予算は大手クラウド企業に流れ込むようになりつつある。Flexeraが発表した2021年のIT予算に関する調査レポートによれば、企業のIT予算は、「Amazon Web Services（AWS）」や「Microsoft Azure」とそのSaaS製品に流入しているという。また「Google Cloud Platform」も、ビッグデータやアナリティクスのワークロードに関し

同じ事象でもマクロ視点とミクロ視点では見え方が全く違うから、両方の視点から検討すべし――。駆け出しの記者のころ、取材相手から聞いた言葉だ。2019年8月23日に発生したAWS（アマゾン・ウェブ・サービス）の6時間に及ぶ障害は、その「教え」の重要性を改めて認識させてくれた。 AWSの障害はマクロ視点、つまり社会全般への影響の観点からすると、被害や迷惑が多方面に及ぶ重大なトラブルだった。確認されているだけでも30社以上の利用企業が何らかのトラブルに見舞われた。EC（電子商取引）サイトにアクセスできなくなったり、スマートフォン決済で支払いやチャージができなくなったりするなど、多くの消費者にも迷惑をかけた。 では被害を受けた個々の企業の観点、つまりミクロ視点でAWSの障害をとらえるとどうか。AWSの障害が社会に与えた影響の全体の大きさは、個々の企業にとって本質的な問題ではない。自社のシステムが利用

企業におけるクラウドの採用が進んでいる。とはいえ、既存のオンプレミスシステムのクラウド化は、まだそれほど進んでいない。そう言うのは、Think Summit Tokyoの開催に併せ来日したIBMのハリッシュ・グラマ氏（IBMクラウド・プラットフォーム担当ジェネラルマネジャー）だ。 ミドルウェアも含め全てをコンテナ化し真のマルチクラウド対応を実現する 基幹系などのミッションクリティカルなシステムをクラウド化するのは、それほど簡単ではない。結果的に、一部の新しいシステムは最初からパブリッククラウドで構築できても、既存システムの多くはプライベートクラウドで動かさざるを得ない。さらに容易に利用を始められるSaaSも利用する。調査会社によれば、企業の94%が複数のクラウドサービスを利用していると答えており、その内の67%が複数のパブリッククラウドを利用しているという。 ハイブリッドクラウド、マルチク

関連キーワード Amazon Web Services | Amazon EC2 | Microsoft（マイクロソフト） | VMware | データセンター | ハイブリッドクラウド Amazon Web Services（AWS）がハイブリッドクラウドを利用しようとしている企業ユーザーに歓迎されると予想される重要な一歩を踏み出した。AWSのクラウド環境をオンプレミスで実現するための製品「AWS Outposts」のリリースだ。 AWS Outpostsは、AWSのハードウェアとソフトウェアで構成されるコンピューティングおよびストレージの機能を1つのラックに収め、顧客のデータセンターに配置できるように設計されている。AWSはこのラックを提供するだけではなく、顧客向けに導入、構築およびメンテナンスも実施する。最高経営責任者（CEO）であるアンディー・ジャシー氏自らが、AWSが主催する年次

多くの新製品が世に送り出されるプロセッサーの世界。テクニカルライターの大原雄介氏による本連載では、CPUやGPUなどコンピューターの中核となるプロセッサーのロードマップを軸に、その変遷を解説していく。 2024年09月16日 12時00分 PC 第789回 切り捨てられた部門が再始動して作り上げたAmpereOne　Hot Chips 2024で注目を浴びたオモシロCPU Hot Chips第2弾は、Ampere ComputingのAmpereOneをご紹介したい。こちらのコアは前回のOryonほどいわくつきではないのだが、会社がいわくつきだったりする。 2024年09月09日 12時00分 PC 第788回 Meteor Lakeを凌駕する性能のQualcomm「Oryon」　Hot Chips 2024で注目を浴びたオモシロCPU Hot Chips 2024で、おもしろいプロセッサ

Dockerは2013年に登場して以来、急速に普及が進んでいる仮想化ソフトウェアの一つです。「一体Dockerとはどういうものなのか？」について簡単にまとめました。 Docker - Build, Ship, and Run Any App, Anywhere https://www.docker.com/ Dockerを理解するには、Docker開発者のSolomon Hykes氏の講演ムービーが参考になります。 Introduction to Docker - YouTube 下図の上半分にあるように、現代においては木箱から車やピアノまで大小さまざまな物が輸送されています。多様な物が輸送されているだけでなく、下図の下半分のように物を運ぶための手段もトラックから鉄道、船舶などさまざま。 「どの手段で何を運ぶのか」を考えていくと無数の組み合わせが存在してしまい、キリがなくなってしまいます。

同期処理が失敗した原因は、4台をつなぐスイッチの不具合。具体的には、スイッチが故障状態であるにもかからず、故障を知らせる「故障シグナル」を発信しなかった。国内線システムは故障シグナルを検知するとスイッチを予備機に切り替えるが、今回はその機能そのものを作動できなかった。 スイッチは完全に停止したわけではなく、「不安定ながらも動作していたようだ」（同）。そのため、DBサーバー間の同期は順次失敗し、停止していったと見られる。 ANA広報によると、スイッチは米シスコシステムズ製「Catalyst 4948E」という。「2010年6月の発売開始以降、世界で4万3000台、うち日本で8700台を販売しているが、今回の不具合は初めての事象と聞いている」（ANA広報）。なぜ「故障シグナル」が発信できなかったかは分かっていない。 1台での縮退運転を決断 4台の完全停止から37分後、ANAは1台のDBサーバー

AGC旭硝子（以下、AGC）では、2015年から基幹システムでパブリッククラウド「AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）」を使い始めた。現在、物流や販売などを担う国内向け基幹システムを、AWSのIaaS（インフラストラクチャ・アズ・ア・サービス）である「EC2」上に移行している。本格稼働は、2016年春を予定している。2018年までには、基幹システムの7～8割をクラウドに移行する計画だ。 周囲を見渡すと、このところ同様の検討を進めている企業が急激に増えているように感じる。動機は「今よりコストを下げたい」「経営状況に合わせて柔軟にサーバー数を増減させたい」「そこそこのコストでBCP（事業継続計画）対策をしたい」など、IT部門にとって普遍的なテーマではないだろうか。 「実際に検討を始めたが、なかなか上層部が“クラウドを使っていい”と言ってくれない」という話をよく聞く。また、AWSのIaaSを企業

薄々感づいてはいたけれども、いわゆる「パソコン」があまり売れていないらしい。パソコンと聞いて何を思い浮かべるかは人それぞれあるだろうが、私の場合、「PC＝Personal Computer」とはある程度のサイズのモニターと物理的なキーボードを備え、DTPやDAWのソフトがストレスなく扱えるデスクトップ型とノート型のことを指す。 しかし、「タブレットPC」という言葉も一般に流布しているくらいだから、もはやタブレット型もPersonal Computerの範疇に入れてしかるべき時代なのかもしれない。なかにはタブレットPCで映像編集などをしてしまう人達もいるのだろう。実際、最初は「どうなんだ？」と訝しがられていたこのタブレット型が、いまやびっくりするほどの勢いで売れているという。 だから、「最近、パソコンがダメでね……」と嘆いている人達は、私と同様、デスクトップ型とノート型をパソコンと認定してい

マイナンバー制度のスタートまで、あとわずか。2015年10月に自治体から住民票を持つ個人に番号が通知され、2016年1月から利用が始まる。どの企業もアルバイトやパートを含む従業員の番号を集めて、源泉徴収や雇用保険などの手続きに記載する必要がある。限られた時間でどう準備を進めるか、対応法を紹介する。

日本電産が、様々な生産設備・機器をIoT化するソリューションの開発に乗り出した。自社製モーターを組み込んだ工作機械などの設備に取り付けたセンサーで、稼働状況のビッグデータを収集。日本IBMが開発した技術を使って分析する。設備の故障を事前に検知して、生産性を向上させるのが目的だ。まずは、グループ会社の海外工場で、金型加工用のプレス機にセンサーを取り付けて、実証実験を実施する（写真1）。これまでは、研究所で技術開発を進めてきた。実際の現場で実験するのは、これが初めてとなる。 両社は共同で、2014年7月からデータ分析の研究を始めた。「プレス機に関するノウハウが豊富な日本電産と、ビッグデータ分析に長けたIBMが協力することで、IoTソリューションを創出するのが目的」と、日本電産シンポの中井幸夫　執行役員はこう語る。日本電産 中央モーター基礎技術研究所 業務部研究企画・推進チームの大浅雄司氏は、「