『週刊ダイヤモンド』9月16日号の特集は「35年の偏差値と就職実績で迫る 大学序列」です。全96ページで大学序列の変貌と実態を明らかにしました。 「津田の東の本女（ぽんじょ）には、セイント・フェリスの泉あり。大妻・実践・共立の昭和女の白百合は武蔵野跡に咲き乱れる」 この一文は、かつて大学受験生向け月刊雑誌「受験螢雪時代」の編集長を務めた代田恭之が作った女子大くくりだ。 くくられているのは津田塾大学、東京女子大学、日本女子大学、聖心女子大学、フェリス女学院大学、清泉女子大学、大妻女子大学、実践女子大学、共立女子大学、昭和女子大学、白百合女子大学、武蔵野女子大学、跡見学園女子大学の13校である。 これらの大学、親世代には難易度も人気も高いブランド大学というイメージがあるかもしれない。だとしたら、現代受験事情を知る者、子供世代の認識とずいぶんなギャップがある。 冒頭の一文の最初に出てくる津田塾は

パン製造販売の神戸屋が、「神戸屋キッチン」などの小売り事業の大幅縮小を進めていることが分かった。首都圏の複数の不採算店舗を中心に、閉店が広がる見通しだ。小麦粉など原材料の高騰とコロナショックが重なり、戦略転換を余儀なくされているのだ。『週刊ダイヤモンド』2月5日号の第１特集「インフレ到来」では、世界的なインフレと円安の中で、日本企業が悶絶するさまをレポートしている。（ダイヤモンド編集部　堀内 亮） 小麦粉高騰！値上げでも収益苦しく 経営トップは「しゃあない…」 神戸屋は1918年に大阪で創業した製パン業界の老舗。主軸事業はスーパーマーケットやコンビニエンスストアなどへの卸売りで、売上高約434億円（2020年12月期）の9割がこの事業だ。 企業規模としては山崎製パンやフジパングループといったトップ群に続く中堅メーカーながら、ベーカリーワールドカップ日本代表を多数輩出するなど、技術力の高いパ

『週刊ダイヤモンド』4月17日号の第一特集は「地銀転落 メガ銀終焉　銀行『複合』危機」です。ユニゾホールディングスの危機、コロナ倒産の急増、手数料収益の減少――。銀行業界は今、収益を脅かす複数のリスクと直面しています。地方銀行が、一気に赤字転落する事態が現実味を帯び始めました。さらに、３度目の大規模なシステム障害を起こしたみずほの信用は失墜し、3メガバンク体制の終焉すら暗示させます。銀行業界に“天変地異”を招く複合危機を浮き彫りにしました。 金融庁と日銀も調査に乗り出していた！ ユニゾの動向を金融関係者が注目する理由 「今年の１月か２月ごろだったかな。うちの審査担当のところに、金融庁と日本銀行が来たんです」。ある地方銀行幹部は、緊張感を持ってこう打ち明ける。 両者がこぞって調べに来たのは、中堅不動産会社であるユニゾホールディングス（HD）だ。調査対象はユニゾHD向けの融資残高、融資の保全率

『週刊ダイヤモンド』12月5日号の第一特集は「決算書100本ノック」です。週刊ダイヤモンドの決算書関連特集は累計発行部数が１１２万部を超えていますが、中でも人気なのが「決算書１００本ノック」です。今年はさらに強化し、２０２１年３月期の中間決算を最速で反映し、合計で１００社以上の企業が登場します。その中から、実は超優良のNHKの財務をここでは紹介します。 受信料増を狙い 大批判受けたが… テレビ設置届け出義務化に未契約者氏名の照会制度──。10月、ＮＨＫが有識者会議で提出したそんな〝傍若無人〟な要望に、世間は怒り心頭に発するといった様子だ。 いまなお抜本的な改革が進まないＮＨＫ。今夏公表された２０２１〜23年度の経営計画案では、「スリムで強靱なＮＨＫ」の実現がうたわれ、３カ年で６３０億円もの支出削減を目指すなど、「肥大化」への批判をかわそうと構造改革をアピールする。だが、その評判は決してよく

『週刊ダイヤモンド』11月21日号の第一特集は「銀行再編の黒幕」です。菅義偉首相が地方銀行の再編について言及し、金融関係者はその本気度を必死に探り始めています。菅政権に集った金融人脈を解剖することで、“菅再編”のキープレーヤーを浮き彫りにしました。 「努力しない人は助けないらしい」「既得権益を得ている企業や団体でも、問題があれば容赦なく切る姿を見た」「脇が甘く失言する政治家は嫌いだが、能力が長けていれば重用されるようだ」──。 菅義偉首相はどんな人なのか。首相交代以降、あらゆる金融関係者がその人物像を探り、思い思いの言葉で輪郭を浮かび上がらせた。特に皆が真意を測りたいのは、菅氏の地方銀行に対する「再編も一つの選択肢」発言の本気度だろう。 ただ、地銀関係者が警戒すべきなのは、菅氏本人ではないかもしれない。 菅氏の周りには今、地銀再編劇の主役にも脇役にもなりそうな“クセ”のある役者が集いつつあ

週刊ダイヤモンド2018年11月17日号の第1特集は「お得・旨い・テック 外食[新]格付け」です。テクノロジーによって外食産業が大きく変わります。特集では、「外食アプリ」の格付けから、店舗の厨房や客席における生産性革命まで、変わる外食産業の最前線に迫りました。 食べログの予約サイトで「課金制度」が始まりました──。 今年6月、飲食店の張り紙とおぼしき画像が、ツイッター上で拡散されて話題になった。食べログ上の予約によって発生する予約手数料で利益が圧迫されることに対する店側の“悲鳴”だった。 この店に限ったことではない。最近、飲食店の経営者たちは「はっきり言って不愉快だ」と口々に食べログへの不満をぶちまけるようになった。 食べログは消費者による口コミや星での評価などを掲載する“本当にいい飲食店”を見つけるためのサイトとして、消費者から人気を集めてきた。 本誌が行った消費者アンケートでも、グルメ

『週刊ダイヤモンド』４月７日号の第１特集は「１億総転落　新・新階級社会」です。格差や貧困の問題が放置されている間に、日本には新しい階級社会がやってきていました！中間層が没落し、富裕層からアンダークラスまでの階級化に突き進む日本。貧富の二極化は社会にきしみを生みはじめています。その象徴的な例が、氷河期世代の雇用環境悪化による「生活保護転落リスク」です。 「このまま何も手を打たなければ、30年後には独身・低収入の高齢者であふれ返る。日本の財政は年金ではなく、生活保護で破綻する」 こう警鐘を鳴らすのは山田昌弘・中央大学教授だ。 日本が超高齢化社会に突入したことで、年金や医療をはじめとする社会保障費は増大。２０２５年度は１５１兆円に達すると試算されている。一般会計歳出の３分の１を占めるまでに膨れ上がった社会保障費に対応するため、政府は「社会保障と税の一体改革」を声高に叫んでいる。 日本の財政破綻の

「週刊ダイヤモンド」2月3日号の第1特集は「通勤25分圏外の勝つ街 負ける街」。人口減少と少子高齢化の荒波が、刻一刻と首都圏や関西、中京をはじめとする大都市圏にも押し寄せつつある中、今特集では駅周辺を一つの「街」と見立て、多角的かつ膨大なデータを収集してランキングを作成。郊外における街の「勝敗」を明らかにした。 「沿線線住民をどれだけ確保できるのか、これまでとは危機感のレベルが違う」 そう明かすのは、東急電鉄の平江良成・鉄道事業本部事業推進部沿線企画課長だ。 西の大都会、京阪神では、阪急やＪＲ、阪神などの各線が並走する区間が多く、各社がしのぎを削っている。これに対し、首都圏の私鉄は路線間の競争はほとんど存在せず、各社のすみ分けがなされてきた。その潮目が今、変わりつつあるという。 その背景には、首都圏にも迫る少子高齢化と人口減少がある。京王電鉄の南佳孝・取締役戦略推進本部長兼事業創造部長は「

『週刊ダイヤモンド』11月18日号の第1特集は「右派×左派 ねじれで読み解く企業・経済・政治・大学」です。右派と左派。そう聞けば自分とは関係ない世界の話だと思う人が多いでしょう。ただ現在の日本をこの両極から読み解くと、これまでとは異なる社会、経済、政治の断面を見ることができます。企業・経営者の保守人脈から「自称リベラル」の真実まで、左右にまつわる事象を硬軟織り交ぜてお届けします。 11月13日、皇居を望む東京・大手町のＫＫＲホテル東京11階の「丹頂の間」で、安倍政権と密接に結び付いた最強の右派団体、日本会議会長の田久保忠衛氏や読売新聞グループ本社取締役最高顧問の老川祥一氏らを招いた講演会が開かれる。 主催するのは、財団法人の「国策研究会」。聞き慣れないこの研究会は、日本が国際連盟から脱退した１９３３年に創設され、かつて首相の安倍晋三氏も理事を務めたことがある知る人ぞ知る保守系団体である。

『週刊ダイヤモンド３月２５号』の第１特集は、「国鉄vsＪＲ〜民営化30年の功罪〜」です。４月１日はＪＲ30歳の誕生日です。国鉄が崩壊し、代わって発足したＪＲ７社は自律的な経営へ転じ、利益追求主義へかじをきりました。それから30年、７社の明暗はくっきり分かれ、負け組企業には存続の危機が迫っています。分割民営化の「ひずみ」が今、浮き彫りになっています。 「今までも、そしてこれからも東京－大阪間の大動脈の輸送を守ることが、われわれの最大の使命である」 柘植康英・ＪＲ東海社長は、そう力強く宣言する。民営化から30年。この間にグループの中で一番の利益成長を果たし、勝ち組に躍り出たのが、ＪＲ東海だろう。 ＪＲ東海の運輸収入に占める東海道新幹線の構成比は９割。新幹線一本に経営資源を集中投下し、年間約６０００億円もの営業キャッシュフローを生み出す。そして、今度は自前で総工費９兆円に及ぶリニア中央新幹線を建