敵が存在するから｢iPad｣は勝てる！ ジョブズの勝利の方程式が判明
敵が存在するから｢iPad｣は勝てる！ ジョブズの勝利の方程式が判明2010.02.12 17:00 わりとジョブズはSっ気たっぷりなんでしょうか... ｢iPad｣は失敗作だと浅はかに決めつけないでって分析も一理あるかもしれませんけど、でも、やっぱりiPadは力不足の感が否めませんよね。だって、ネットブックやノートPCとして市場に大打撃を与えるって言っても、どう考えたってiPadがPCとして単体で優れているとは評し難いですし、電子ブックリーダーとして見ても｢Kindle｣の完成度のほうが抜群でもありますから。 日本でもWi-Fi版は3月に、3G対応版は4月に発売が決定したとのことですけど、いまいち乗り切れないなってあなたへ、ジョブズが耳打ちしてますよ。 ｢あのさ、iPadは君みたいな人が対象じゃないんだよね｣ バリバリとPCを使ってるギズ読者の皆さま、並びに早々とKindleに魅力を感じ
書誌データの一元化って、なんだ、そりゃ？ - 匪図書館員ｈａｔｅｋｕｐｏの「貸出しバカ一代」
う〜む。またＪＬＡが（小生にとって）わけのわからない「意見」を出してきました ・「我国を代表する書誌データの一元化」について http://www.jla.or.jp/kenkai/20100209.html スケールの大きな話ではありますが… “そう簡単に一元化なぞできるハズないだろう” 首をひねっておりましたら、後半になってから、 標準MARCは世界各国をみても、国の納本図書館がその作成の責務を担っております。日本でも国立国会図書館は、納本制度に基づき我が国で出版される書籍等を網羅的に収集し、もっとも包括的標準的な書誌データとして、全国書誌の役割を果たすJAPAN/MARCを作成しています。書誌データの一元化はJAPAN/MARCによることが合理的です。 このJAPAN/MARCがよりいっそう標準MARCとして機能するためには、その利便性を高めることが求められます。図書館はもちろん、版
電子書籍版『大人問題』『子供問題』（小浜逸郎著）を発売しました | ポット出版
ポット出版は2010年2月12日（金）、電子書籍販売サイト「理想書店」で、電子書籍版『大人問題』『子供問題』（共に小浜逸郎著）を発売しました。 電子書籍版『大人問題』は2010年2月15日（月）発売の紙版『大人問題』よりも一足先にお読みいただけます。 電子書籍版『子供問題』は2009年12月に発行した紙版『子供問題』と同じ内容です。 現代に生きる「大人」たちの多くが感じている不安の実態とは、一体何なのか。 成熟と老いと死、労働の意義、他人との付き合い、恋愛、家族── そして我々「大人」はいま、子供に何を手渡していけるのか。 我々が直面している問題のひとつひとつを、小浜逸郎が等身大の視点で再検証します。 電子書籍版『大人問題』『子供問題』のご購入は「理想書店」から。 PCとiPhoneどちらでも読むことができます。 ●『大人問題』（小浜逸郎） ●『子供問題』（小浜逸郎）
ビートルズやクイーン、英ＥＭＩが経営危機 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ロンドン＝是枝智】ビートルズやクイーンなど多くの有名アーティストのアルバムを出してきた老舗の英音楽大手ＥＭＩグループの経営危機が表面化している。 ２００９年３月末時点で負債が資産を４億８００万ポンド（約５７０億円）上回る債務超過に陥っていることが明らかになり、監査法人が、事業継続について「重大な疑義がある」と指摘したからだ。 ＥＭＩは０７年に欧州の投資ファンド、テラ・ファーマに買収されたが、金融危機の影響もあって音楽出版事業などが振るわず、経営が悪化。０９年３月期の純利益は１５億６７００万ポンドの大幅赤字を記録した。 英紙フィナンシャル・タイムズによると、テラ・ファーマが他のファンドなどに資金提供を求めているが、米シティグループからの３２億ポンドの借入金が大きな負担になっており、自力再建できるか微妙な情勢だ。
ディスカヴァー社長室blog: 出版社中抜き論！？と印税９０％論！？ ●干場
AMAZON キンドルを筆頭に、いよいよアメリカで、電子書籍が拡がっていくなかで、わが国でも、最近、ネットなどでよく目にするのが「出版社中抜き論」だ。 ●出版社は不要？ たしかに、理論的にはそういうことになる。 つまり、著者→出版社→取次→書店→読者、というフレームの中で、筆力も宣伝力も持っている著者なら、出版社を介さず、つまり、中抜きして、インターネット上の書店で自分で売り出せる。 これは、十年くらい前、スティーブン・キング氏がアメリカで、インターネット書店どころか、直接、ネットを通じて自作を販売した時から想定されたことだったが、一足早く同じことが起こった音楽業界の様子を見るにつけても、一昨年、アメリカでのキンドルの話を聞いたときから、その想定は、出版関係者にとっての現実的な不安になった、ともいえる。 ●今問われる出版社の本来の機能 ただ、筆力も宣伝力（つまり圧倒的知名度と人気）も持って
「無料全文公開」で10万部突破 出版界驚かす「フリー・キャンペーン」
出版物の販売額がついに2兆円を割り込むなど出版不況が深刻化するなか、出版社は新たな販売促進の方法を模索している。その一つが、書籍の発売前に「電子版」をネットで無料配布するという「フリー・キャンペーン」だ。業界では異例の試みが10万部を超えるヒットを生み出した。 「電子と紙は別のものという意識で」 出版科学研究所が2010年1月25日に発表した数字は業界関係者に衝撃を与えた。09年の出版物の推定販売額が、1989年以来21年ぶりに2兆円を割り込んだのだ。ある中小出版社の老経営者は 「ネットに押されて本も雑誌も売れない。出版業界は土砂降りの状態だよ」 とため息をもらす。だが、嘆いていても仕方がない。一部の若手編集者からは、これまで出版業界で敵視されがちだったインターネットを積極的に活用して、書籍の販促につなげようという動きが生まれている。 たとえば、インプレスジャパン。2月15日に出る新刊本『
asahi.com（朝日新聞社）：国会図書館「電子納本義務化を」 中川文科副大臣 - 文化トピックス - 文化
国会図書館「電子納本義務化を」 中川文科副大臣（1/2ページ）2010年2月13日11時40分 国内の出版社は、出版した書籍を国立国会図書館に納める義務がある。その納本制度をめぐり、文部科学省の中川正春副大臣が、朝日新聞の単独インタビューに応じ、製本過程などで作られる書籍の電子データも納入する「電子納本」を義務づける必要があるとの考えを明らかにした。世界規模で進む本のデジタル化の流れに後れをとらないようにするのが狙いだ。 電子納本は、書籍のデジタル化と電子流通を一気に広げる契機になる可能性がある。 本のデジタル化やネット経由での流通を進めるには、著作権の処理が不可欠だ。これまでも国会図書館の長尾真館長が「デジタル図書館」の構想を掲げ、権利者側の日本文芸家協会や日本書籍出版協会と協議してきた。それに対し著作権法を所管する文化庁は「当事者が契約で解決するべき問題」と静観してきた。 だが、文化庁
民間MARC批判なの？ - 書物蔵
JLAの政治声明（2010/2/9）「「「我国を代表する書誌データの一元化」」について」（以下、「について」）について、いったい何のことやらわからん、とゆー声が日本のbibliobloggerにある。 正文→http://wwwsoc.nii.ac.jp/jla/kenkai/20100209.html ワケワカランという声 maru3さま http://twitter.com/maruyama3/status/8910625332 yoshim32さま http://d.hatena.ne.jp/yoshim32/20100212/1265956495 hatekupoさま http://d.hatena.ne.jp/hatekupo/20100211/1265916163 みなみなさま http://b.hatena.ne.jp/entry/www.jla.or.jp/kenkai/2
コンテンツ産業の「25％ルール」 : 池田信夫 blog
2010年02月13日11:53 カテゴリITメディア コンテンツ産業の「25％ルール」 私もいろいろな「コンテンツ産業」にかかわったが、この分野のいろいろな業界に共通している暗黙のルールがある。それはクリエイターには売り上げの25％しか還元されないというルールだ。出版の場合には、小売：20％ 取次：10％ 印刷・製本：35％ 出版社：25％ 著者：10％出版社の取る「仕切り」は会社によって違い、これは大手の場合だ。新しい会社が参入するのは事実上禁止だが、幽霊会社を買収して参入しても、小売と取次に半分近く取られるので、印税や印刷代を払うと出版社には10％ぐらいしか残らない。しかも返品リスクも版元が負うので、出版社はハイリスク・ローリターンのビジネスだ。 映画の場合は、映画館：50％ 配給元：25％ プロダクション：25％だからほとんどの映画は赤字で、DVDやタイアップなどで辛うじてトントン
Learning Barに初参加 - Traveling Librarianー旅する図書館屋
Learning bar（2月12日、東大:福武ホール）に参加してきた。今年の僕の個人的な問題意識として、「人の集まる場をどうコーディネイトするのか」というのがあるのだが、そのテーマが上がってくる一つのキッカケになった一冊の本で紹介されていたイベントがこれ。折よく開かれることを知って申し込んだ次第（今回は400人を超える応募があったらしく、行けないかなと思っていたが、抽選の結果、会場キャパギリギリの200人に入れた！）。 Learning bar@Todaiは、「組織学習・組織人材の最先端の話題をあつかう研究者と実務家のための研究会」です（正式名称：組織学習システム研究会）。NPO法人 Educe Technologiesと東京大学大学院 学際情報学府 中原研究室が共催で３年前から実施しています。テーマを「企業・組織の人材育成」「企業HRD」「組織学習」などに焦点を絞って、２ヶ月に一度開催
「図書館海援隊」プロジェクトについて（図書館による課題解決支援）：文部科学省
平成22年2月8日 本年1月5日に有志の公立図書館が結成した「図書館海援隊」の取組に対して、他の公立図書館からも参加希望が寄せられました。 また、これらの図書館においては、貧困・困窮者支援以外にも、地域や住民の課題解決を支援するため、関係部局と連携しながら、医療・健康、福祉、法務等に関する様々な支援を行っておりますので、このたび別紙のとおり取りまとめ、公表いたします。 1趣旨 従来より一部の公立図書館では、来館者に対する情報提供・相談業務を発展させ、地域が抱える様々な課題に対する解決支援サービスを実施している。 本年1月、上記サービスに関する知見の豊富な有志の図書館が「図書館海援隊」を結成し、貧困・困窮者に役立つ支援としてハローワーク等関係部局と連携しながら、より本格的・継続的に開始した。 この取組に対し、他の図書館からも参加希望が寄せられ、新たに8館が参加することとなった。 また、これら
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asahi.com（朝日新聞社）：米大学の女性教授、会議中に乱射 教職員３人死亡 - 国際