国際オリンピック委員会(IOC)臨時総会が複数の都市や国での分散開催を認めたことは、すでに開催が決まっている2018年平昌(韓国)や26年冬季五輪の招致に名乗りを上げたばかりの札幌市の会場計画にも影響を与えそうだ。 平昌五輪ではボブスレーやリュージュなどそり系競技の会場整備が財政難で遅れている。準備状況を監督する調整委員会のリンドバーグ委員長は「世界中の12の施設を選択肢にしている」と説明。代替施設での開催の検討に入ったことを示唆した。そこに含まれているのが韓国から近い1998年長野冬季五輪の会場「スパイラル」(長野市)だ。 原則として1都市の開催を掲げた五輪憲章を改定して分散開催を認めたのは、既存施設の活用によるコスト削減にある。開催都市に立候補しやすくするためだ。IOCは平昌大会を五輪改革を適用する最初の実例と意識しているとみられ、AP通信によると、韓国側は会場変更を否定しているが