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ブックマーク / www.m2ri.jp (4)

  • ブロードバンド回線事業者の加入件数調査(2018年3月末時点) ≪ プレスリリース | 株式会社MM総研

    ■ 2017年度のFTTH純増数は102.8万件、前年度比28%減で無線系へのシフトが影響 ■ NTT光回線に占める光コラボの割合は54.1% ■ 固定ブロードバンド市場でソフトバンクが首位 ■ 従来の固定回線を代替するワイヤレスが219万件となり、拡大傾向 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は6月14日、2017年度(2017年4月~2018年3月)のブロードバンド回線事業者の加入件数調査結果を発表した。2018年3月末時点のFTTH(光回線サービス)の契約数は3,029.4万件で、3,000万件を超えた。2017年度の年間純増数は102.8万件で、前年度の約7割の水準だった。年間成長率は3.5%と過去最低となった。世帯普及率の高まりとともに、ユーザーの一部が無線系サービスへシフトしたことが影響したと分析する。 今回調査から、無線を利用した宅内据え置き型の高速インターネットサービス

    ブロードバンド回線事業者の加入件数調査(2018年3月末時点) ≪ プレスリリース | 株式会社MM総研
  • 2014年度上期 国内携帯電話端末出荷概況 ≪ プレスリリース | 株式会社MM総研

    ■ 2014年度上期出荷台数は半期別で過去最低の1578万台(前年同期比4.1%減) ■ スマートフォン出荷台数は1050万台(13.7%減)でスマートフォン出荷比率も減少 ■ Appleが601万台(シェア38.1%)で半期別台数シェア6期連続1位 ■ 2014年度通期は総出荷台数3530万台、うちスマートフォン2510万台と予測 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は2014年度上期(2014年4月~2014年9月)の国内携帯電話端末出荷台数(※1)調査結果を発表した。2000年度の統計調査開始以来、過去最低となった2013年度上期出荷台数(1645万台)を下回り、1578万台(前年同期比4.1%減)となった。 スマートフォン出荷台数は同13.7%減の1050万台となった。端末出荷台数に占めるスマートフォン出荷台数比率は66.5%(同7.4ポイント減)となった。 ※1:端末出荷台数

    2014年度上期 国内携帯電話端末出荷概況 ≪ プレスリリース | 株式会社MM総研
  • スマートフォン市場規模の推移・予測(12年3月) - 株式会社 MM総研

    ■ 2011年度のスマートフォン出荷台数は2,340万台(前年比2.7倍) ■ 2016年度のスマートフォン出荷台数は3,555万台で総出荷の83.4%を占める ■ 2016年度末のスマートフォン契約数は8,119万件で端末契約数の67.3%と予測 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は2012年3月13日に2016年度までのスマートフォン市場規模の予測を発表した。「クロス・マーケティング」のモニターを活用した携帯電話ユーザー2,500人に対するスマートフォンの利用状況および今後の利用意向に関するWEBアンケートを実施。MM総研の既存データを含めた分析による予測を行った。 ※リリースにおける携帯電話端末総市場とはスマートフォンと従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)の合計となり、端末総契約数はスマートフォン契約数とフィーチャーフォン契約数の合計となる(データ通信カードや通信モジュールの

    スマートフォン市場規模の推移・予測(12年3月) - 株式会社 MM総研
  • 2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況 ≪ プレスリリース | 株式会社MM総研

    ■ 2011年度通期出荷台数は前年比13.5%増4,274万台 ■ 富士通が東芝との統合効果により初の首位獲得 ■ スマートフォン出荷台数は前年比2.8倍の2,417万台、総出荷台数の56.6%を占める ■ 2012年度は総出荷台数4,060万台(前年比5.0%減)と予測 MM総研(東京都・港区、所長・中島 洋)は9日、2011年度通期(11年4月~12年3月)の国内携帯電話端末の出荷状況を調査して結果を発表した。総出荷台数は前年比13.5%増の4,274万台となった。特に、スマートフォン市場は2010年度の855万台から2.8倍増となる2,417万台に拡大、総出荷台数の56.6%を占める結果となった。 ■メーカー別シェアで富士通が初の首位を獲得 2011年度通期メーカー別出荷台数シェアは、富士通が2000年度以降のMM総研統計では初の首位を獲得。出荷台数は766万台(シェア17.9%)と

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