電通のDMP実践論 ～データによるマーケティング精緻化～【後編】 | ウェブ電通報
前編に引き続き、DMP実践論についてお送りする。後編は、電通の統合データ・ソリューションセンターの佐伯諭氏が、DMPを用いたセグメント別の施策のノウハウを紹介する。 きめ細やかなマーケティングのためには、担当者の連携が不可欠 DMPによってセグメント別の施策が実施できるようになったため、ワントゥワンに近いコミュニケーションも可能になってきました。図のようにいくつかのセグメントを切り、そのセグメントに適切なクリエーティブ訴求、ランディングページ（LP）誘導を行った場合、ユーザーの行動はどのように変わるのでしょうか。 それぞれのセグメントに対し、クリエーティブ制作からDSP（デジタル広告の自動入札システム）の入札まで統合データ・ソリューションセンターのデータサイエンティストが指揮をとり、きめ細やかなオペレーション指示を行った結果、下記のような成果が得られました。 ・クリック率はデータ連携（DM
インターネット広告の次のチャレンジを目指す Dentsu Audience Network
いま、インターネット広告に大きな変革期が訪れている。 電通が2月20日に発表した「2013年 日本の広告費」によると、 2013年（1～12月）における日本の総広告費は前年比101.4％となる5兆9762億円。特に「インターネット広告費」（媒体費＋広告制作費）は9381億円（同108.1％）と堅調な伸びを示している。 インターネット広告費の中でも、注目すべきは新興領域の「運用型広告」だ。この運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、リアルタイムで入札が行われるインターネット広告のこと。従来の「枠売り広告」が横ばいで推移している一方、運用型広告費は4122億円（同121.6％）という高い伸びを記録したのである。 これにより、インターネット広告のターゲティング方法も変わってきている。電通 デジタル・ビジネス局 パフォーマンス・メディア部の岡田祐輔氏は「従来のインターネット広
2年で運用型広告のナンバーワンになる--新会社「ネクステッジ電通」の杉浦社長
電通の100％子会社である電通デジタル・ホールディングス（DDH）が、運用型デジタル広告の専門会社「ネクステッジ電通」を設立した。これまで電通のほか、サイバーコミュニケーションズ（cci）やDAサーチ＆リンクなどグループ各社で手掛けてきたデジタル広告の運用やコンサルティングを集約していき、売上規模400億円を目指すという。同社の狙いについて、取締役社長の杉浦友彦氏に聞いた。 --なぜこのタイミングでの新会社設立だったのでしょうか。 理由は大きく2つあります。まずこれまで運用型広告と言えばこれまではリスティング広告、いわゆる検索連動広告を指していました。しかしDSPやアドエクスチェンジの登場により、その範囲はディスプレイ広告にまで広がってきました。今までの「枠を買って出稿する」という予約型の広告だけでなく、コンサルタントがチューニングして成果を出す、という世界に広がってきました。マーケティン
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