ビジネス街である神田駅周辺は多くの飲み屋でひしめき合い、立ち飲みや角打ち、大衆酒場などのせんべろできるような酒場も多く見受けられます。 今回はそんな神田エリアで、1軒1000円～1500円程から気軽に立ち寄れる、おすすめの立ち飲み屋をご紹介します。 基準は、完全に個人的主観です。「神田でおすすめの立ち飲み屋は？」と、どなたかに聞かれたとして、すぐに頭に浮ぶお店をまとめています。このまとめがどなたかのお役に立てたら嬉しいです。 »当サイトのせんべろ定義・概要はこちら 大松 イワシ好き必見！ イワシ料理ほぼ350円が楽しめる立ち飲み イワシ料理専門の立ち飲み。なめろうや刺身をはじめ蒲焼やつみれなど、数々のイワシ料理を堪能できるお店です。 場所は神田駅東口から目と鼻の先。 店内はいつも賑わっていて、まるで小料理屋のような雰囲気です。 （イワシなめろう350円） お酒は、サワー類350円、生ビール

「働き方」関連法案の国会審議で、政府が創設を目指す「高度プロフェッショナル制度（高プロ、残業代ゼロ制度）」の問題点が明らかになってきた。高収入の一部専門職を対象に労働時間規制を撤廃する制度に対し、野党は「長時間労働や過労死を助長する」と反発。与党は来週にも法案を衆院通過させる構えだが、野党は高プロを導入する規定の削除を求めている。　（木谷孝洋） 国民民主党の山井和則氏は十六日の衆院厚生労働委員会で、高プロが適用された人が法定労働時間（一日八時間）以外に月二百時間働いた場合、法律に反するかどうかをただした。加藤勝信厚労相は「直ちに違法ということではない」と説明、高プロでは残業に相当する時間が二百時間を超えても合法だと認めた。 野党が残業時間にこだわるのは、今回の関連法案で罰則付きの上限規制が初めて導入されるからだ。法律が施行されれば、一般の労働者は月百時間未満しか残業できなくなり、違反した場

住んでいる場所や定期券の区間の関係で、なかなか横浜方面には行かないのですが、行った時には入りたいと思っていた店にやっと入ることが出来ました。 立ち呑み処　ふくふく メニュー 店内 凍結丸ごとレモンサワー もつ煮込み 砂肝の唐揚げ ナカ追加 ハムカツチーズ お会計 今までのせんべろ探検隊 立ち呑み処　ふくふく 立ち呑み処ふくふくは、桜木町駅前にあるぴおシティというショッピングビルの地下二階飲食街の中にある小さな立ち飲み屋さん。ぴおシティの飲み屋さんはみんな昼過ぎから開店して、皆さん昼飲みを楽しんでいるので、夕方に行くといつも満員で入れなかったのです。今回ちょうど店を出て来る人がいたため、無事入店することが出来ました。 メニュー ここの売り物はやはりレモンサワー。特に冷凍したレモンスライスが丸ごと１個分入っている凍結丸ごとレモンサワーが人気です。 おつまみメニューはオーソドックス。卵焼きや揚げ

法務省は１２日、今年の司法試験合格者を発表した。５９６７人（昨年比９３２人減）が受験し、１５４３人（同４０人減）が合格した。法科大学院を修了しなくても司法試験受験資格を得られる「予備試験」の通過者は２９０人を占めた。合格率は７２．５０％と、どの法科大学院よりも高かった。 法科大学院を巡っては、廃止や学生の募集停止が相次いでいる。今年５月、立教大や青山学院大が来年度からの募集停止を発表するなど首都圏の有名私大も撤退。法科大学院の制度は２００４年度から始まり、ピーク時で７４校が存在したが、文部科学省によると、来年度に学生を募集するのは３９校にとどまるという。 法科大学院は、多様な経歴を持つ法曹（裁判官、検察官、弁護士）の育成を目指し、社会人や法学部出身者以外も対象に始まった。当初は、修了者の７～８割が合格できるとされたが、合格率は当初から低迷。法科大学院志願者も０４年度に７万２８００人だったが

「クレジットカード大国」と呼ばれた米国で異変が起きている。クレジットカードを持てない若者が激増しているのだ。30歳未満の米国人のクレジットカード保有率はわずか33％。既存の金融機関が若者への融資を尻込みした結果だが、FinTechスタートアップには商機ももたらしている。 「米国消費者の金融事情は危機に直面している」。2018年4月上旬に米サンフランシスコで開催されたFinTechのイベント「LendIt Fintech USA 2018」の講演で、オンライン融資仲介を手がける米レンディングクラブ（Lending Club）のスコット・サンボーン（Scott Sanborn）CEO（最高経営責任者）はそう訴えた。サンボーンCEOが紹介した危機を示す指標の1つが、若者のクレジットカード保有率の低さだ。 サンボーンCEOは講演で出典を示さなかったが、米国の金融サービス会社であるバンクレート（Ba

When is a tax not a tax? Carbon taxes vs. carbon prices Posted by Joseph Heath on July 19, 2014 | economy, environment 『炭素税』のアイデアと、それを「税」と呼ぶにふさわしいかどうかに関しては、カナダにおいて全国的に一定の混乱があるようだ（例えばココ）。炭素税のような政策的枠組みを支持者する人たち（私も含む）は、これを『炭素価格付け』制度と呼んできた。『炭素税』とその他多くの「従来の税制度の枠組み（所得税や消費税）」との相違点を強調するためである。（そして右派による「あらゆる税は悪である」誹謗監視網を避ける為でもある）。このことは、「炭素価格付けの政策的枠組み」への反対者達（現政権や、言及するまでもない右派マスコミ内の政権の忖度野郎ら）を、「炭素価格付けは税である」と執着す

２３日に衆院通過か？　いよいよ５月２３日に高度プロフェッショナル制度（高プロ）を含んだ「働き方改革」関連法案が衆院を通過しそうです。 安倍総理が来週末に外遊を入れたらしく、それまでに衆院を通過させないと、今国会での成立が絶望的になるため、政府・与党は２３日の採決に強い意欲を持っていると言います。 加藤大臣のウソ答弁とその後　そうした状況にあるからか、厚労大臣の答弁もかなりテキトーになっており、平気でウソの答弁をしています。 そのことについては、先日、下記記事で書きました。 ・加藤厚労相が＜ウソの答弁＞をしたようです。 これについて、国会でも追及があったようです。 それについての報道がこちら。 ・高プロ、省令で歯止め　加藤厚労相 この記事だとよく分からないのですが、以下の澤路記者のツイートで当時のやり取りが分かります。 岡本議員（国民民主党）、私の記事を見たわけではないでしょうが、的確に問題

最近の一連のご議論を踏まえ、「えっ？そんなこと言ってないよ…」と思うのにSNS上で一方的にお叱りを受ける論理的構造を整理してみました。いわゆる藁人形論法です。一方的な恣意的解釈や、解釈の多様性を認めない反論の場合に発生しがちです。… https://t.co/CJDnie03On

首都圏では近年、常にどこかのエリアでタワマンが建っており、湾岸エリアにいたっては、どこを見ても大規模な建設現場という状況だ。しかし、今、タワマンの供給過剰が叫ばれ、中国人投資家も投げ売りし始めたという噂も聞こえてくる。一方、住人たちも購入前は予測だにできなかった数々の問題に直面していた――悲劇の現場を徹底リポート！ 朝7時45分――。JR武蔵小杉駅の新南改札の外には、すでに200mほどの行列ができていた。彼らが目指す横須賀線ホームへと続くエスカレーターに乗るには、5つの自動改札のうち、左端の1台をくぐらなくてはならない。 この10年、雨後の筍のようにタワーマンションが建設されている神奈川県川崎市の武蔵小杉周辺では、人口が予想以上に増大しており、通勤ラッシュ時の駅のキャパオーバーが問題となっている。神奈川県の県勢要覧によれば、同駅（JRのみ）の1日の平均乗車人員は6年間で3割増となっているが

「核搬出打診は虚偽」　韓国大統領府が朝日を出入り禁止に 「鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長（写真）が、北朝鮮の保有する核兵器と核物質を海外に搬出する案を米国に打診した」と報じた朝日新聞に対して、韓国大統領府（青瓦台）は18日、無期限の出入り禁止という重い懲戒処分を下した。 大統領府の尹永燦（ユン・ヨンチャン）国民疎通首席は18日午後、大統領府出入りの記者に配った公式見解を通して「4月24日に鄭室長がホワイトハウスのジョン・ボルトン大統領補佐官（国家安全保障担当）に対し、北朝鮮の核兵器の一部搬出案を提案した、とする朝日新聞の記事は全く事実ではない」と主張した。 続いて尹首席は「根拠のない記事を事実確認なしに報じた朝日新聞に強い遺憾を表する。大統領府は朝日新聞の今回の虚偽報道に関して、対応案を積極的に検討する」と付け加えた。 大統領府の関係者は、朝日新聞が報道の過程で大統領府側に確認取材

月に２４０時間以上の長時間労働をしている男性が、２００７年からの１０年間で約３割減っていたことが、東京大学社会科学研究所の石田浩教授らの調査でわかった。帰宅時刻も早まる傾向にあり、石田教授は「家族と交流する時間が増えているのではないか」と分析している。 調査は働き方とライフスタイルの変化を追跡するため、０７年から同じ個人を対象に実施し、対象者が抜けた場合などは新しい個人を加えている。１７年は３～５月に実施し、約３４００人から回答を得た。 １０年間の変化を分析したところ、月に２４０時間以上働く人の割合は、企業の正社員など「典型雇用」の男性で３５・４％から２３・７％と約３割減少した。契約社員やアルバイトなど「非典型雇用」の男性も、１７・３％から８・２％と半減した。女性の長時間労働をみると、典型雇用の人は１２・１％から８・２％、非典型雇用の人は３・２％から１・１％になっており、やはり減少傾向だっ

経済評論家。1981年東京大学法学部卒、日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。主に経済調査関係の仕事に従事。2005年に銀行を退職し、久留米大学に移る。2022年に大学を定年退職となり、現職。著書は『経済暴論: 誰も言わなかった「社会とマネー」の奇怪な正体』（河出書房新社）など、多数。 重要ニュース解説「今を読む」 めまぐるしく変化する世の中で、あふれる情報に付いていくだけでも大変だ。そこで、押さえておきたい重要ニュースを日本興業銀行（元みずほ銀行）の調査部出身で久留米大学商学部教授の塚崎公義さんに分かりやすく解説してもらう。 バックナンバー一覧 東京商工リサーチや帝国データバンクによれば、「求人難」「人手不足」による倒産が増加しているという。いずれも件数は少ないものの、「労働力不足」で倒産する企業が増えているというのは、象徴的なニュースだ。 倒産は悲惨だ。経営者は、全財産を失って路頭に迷い、

論文はマウス実験でHPVワクチンの脳への影響を検討撤回された論文は以下のものだ。 「Murine hypothalamic destruction with vascular cell apoptosis subsequent to combined administration of human papilloma virus vaccine and pertussis toxin（HPVワクチンと百日咳毒素の併用投与後の血管細胞アポトーシスによるマウス視床下部破壊）」 2016年11月11日に公開され、1年半後の今月11日に撤回された。 東京医科大学医学総合研究所講師の荒谷聡子氏が筆頭著者で、HANS提唱者の同研究所元所長で難病治療研究振興財団理事長、西岡久寿樹氏や同研究所教授の中島利博氏らが共著者として名を連ねている。 研究は、HPVワクチンと百日咳の毒素をうったマウスと、対照群を比

【画像】 スペインの最新鋭風力発電所がヤバイと話題に 1 名前：名無しさん＠涙目です。(北海道) [BR]：2018/05/18(金) 17:26:17.56 ID:Llj90QHO0 羽根のない「ブレードレス」と呼ばれる新しい風力発電システムは革命を起こすでしょう。 騒音は少なく、設置スペースも小さく、従来より60％も発電量が多く、そして鳥を殺すことがないのです。 https://energialimpiaparatodos.com/2018/05/15/eolica-sin-aspas-sin-ruido-y-mas-eficiente-revoluciona-espana-y-el-mundo/ 9: 名無しさん＠涙目です。(茸) [CN] 2018/05/18(金) 17:27:36.97 ID:D1aOYn0y0 なんだこれ 10: 名無しさん＠涙目です。(庭) [FR] 201