・狼男 ・フランケンシュタイン ・ドラキュラ 以上
![三大西洋の怪物](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b1638cdb5807a4788e4ba3c1109a984166e095fc/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fanond.hatelabo.jp%2Fimages%2Fog-image-1500.gif)
1000年以上前にペルー南部の高原の砂漠に描かれたナスカの地上絵は、私たちの想像力を刺激してやまない。ナスカ周辺の砂漠には巨大な地上絵が1000点以上残されていて、雨乞いの儀式と関係があるのではないかと言われているが、確かなところはわかっていない。 【動画でもっと見る】空から見た地上絵、奇妙な図案が続々 このほど、ドローンを手にしたペルーの考古学者たちが、ナスカのすぐ隣のパルパで、地上からは見えない、かすかな線で描かれた地上絵を新たに50点以上発見した。さらに、地元の人々だけに知られていた地上絵をドローンで初めて調査し、これまでにない詳細な地図を作った。 新たに発見された地上絵のなかには、この地域で西暦200年~700年まで栄えたナスカ文化のものもあったが、その多くはもっと古く、紀元前500年~西暦200年のパラカス文化やトパラ文化のものと考えられている。 有名なナスカの地上絵は、大半が上
カワイイ、オタク、ゲイシャ、スキヤキなど、海外でそのまま通じる日本語は数多くあります。『メルマガ「ニューヨークの遊び方」』の著者でNY在住の著者・りばてぃさんが紹介する、今海外で最も注目を集めているという日本語が「イキガイ(生き甲斐)」です。この、いかにも日本的な言葉が、なぜアメリカやヨーロッパで注目されたのか、またどのように言葉が解釈されているのか、りばてぃさんがNY在住の日本人という目線で詳しくリポートしています。 今度は、イキガイが世界の共通語に!? (1)新年の抱負を達成するためには? 2018年、新年を迎えた。 日本でもそうだが、アメリカでも新年を迎えたということで、「新年の抱負は何?」という話題は各所で出ている。 例えば、アメリカの自己啓発書作家の「トニー・ロビンスが説く新年の抱負を遂行できる人とできない人の違い」 (Tony Robbins: This is the diff
日本外国特派員協会(FCCJ)は、東京・有楽町のオフィスビルの20階にある。ガラス扉を抜けると、老舗ホテルのような重厚な空間が広がり、壁一面に著名人たちの写真。FCCJが開いてきた記者会見の様子だ。ここではさまざまな会見が行われ、その情報はここから世界に発信されていく。先の衆院選もそうだった。海外から来た記者たちは衆院選で何を見て、どう報じたのか。日本政治の今とこれからは「外の目」にどう映っているのか。FCCJ会長でシリア出身のカルドン・アズハリさんを皮切りに6人の記者にマイクを向けた。(大矢英代、笹島康仁/Yahoo!ニュース 特集編集部) 写真で埋まる壁の扉が開き、小さな部屋に招かれた。アズハリさんは鮮やかなネクタイを結んでいる。日本での取材経験は30年近く。中東メディアの日本特派員として働いた経験を生かし、2006年には中東向けの通信社「パンオリエントニュース」を設立。日本のニュース
24歳の教師で1児の母、ハイディ ・ベネクンシュタイン (Heidi Benneckenstein)は、約1年前まで、〈ハイドラン・レデッカ (Heidrun Redeker)〉というネオナチ団体に所属していた。ミュンヘン近郊の極右家庭に生まれたベネクンシュタインは、統制、従属、狂信的な愛国心を重んじる、〈第三帝国 〉のフェルキッシュ(völkische)という価値観のもとで育てられた。 ベネクンシュタインは〈ハイマトロウエン・ドイチェン・ユーゲント (Heimattreuen Deutschen Jugend、HDJ)〉という青少年クラブに加入し、7歳のとき、HDJ主催のサマーキャンプに初めて参加した。次世代ナチスのエリートを育成する団体だ(2009年、ドイツ内務省はこのクラブを閉鎖した)。そこで彼女は、ホロコーストを否定し、ヒトラーの誕生日を祝っていた。 現在、教師を務める傍ら、執筆活
選挙のたびに話題になるのが、投票率。日本では「若者の政治離れ」が問題視されて久しいが、昨年6月から選挙権年齢が「満20歳以上」から「満18歳以上」に引き下げられたことで、若者の政治参加を促す必要性は増している。 諸外国に目を向けると、若者による政治参加が活発な国として挙げられるのがドイツだ。言論の自由をおびやかすようなことがあると集会などがすぐに起こり、デモクラシー(民主主義)の健全性に敏感なお国柄である。日本との差は何によって生まれているのか。その1つに幼少期から受けている政治教育がある。 小学生が「デモの手順」を学校で学ぶ 政治に限らず、ドイツの教育はとにかく「喋る」ことに小学校から重点をおく。発言の有無が成績にもつながるため、堂々と意見を表明することが「ごく普通」に身に付いている。喋る中身は玉石混交だが、何でも発言できること、そしてそれが排除されないことが徹底されている。デモクラシー
近年、「教育移住」ということが日本でも盛んになってきています。グローバルで活躍する人材になるためには、英語を早くから習わせ、人口減少が進む日本の将来を見越すと、早くから多様性のある環境に置いて世界のスタンダードに慣れる必要がある。こんな声も良く聞かれるようになりました。実際、私がオランダに移住した一番大きな理由も、教育移住であり、今までにもかなりのお問い合わせや、質問をいただいています。 そこで今回は、オランダへの教育移住の実態をご紹介したいと思います。 「あなたの笑顔は、みんなをとてもハッピーな気持ちにするわ。いいわね~!」 移住して数日後、初めて行ったアップルパイが有名なカフェで、うちの長男(当時6歳)が、お店に居合わせたおばあちゃんに、かけられた言葉です。 観光気分で初めて訪れた、地元でも名の通ったカフェで、店内はたくさんの人で賑わっていました。 我々、親も含めてはしゃいでい
カリフォルニア大学は、「バークレー校」や「ロサンゼルス校」など10大学の連合体として、学生23万8000人、教員19万人を抱える大所帯だ。2015年、その頂点に君臨するナポリターノ学長がすべての教員に向けて発した通達が、関係者を驚かせた。 それは、教員は次のような表現を口にしないよう求めるものだった。 「アメリカは機会の土地だ」(America is the land of opportunity.) これは勤勉に働けば報われるという意味の、アメリカ人が誇りにしてきた言葉だ。だが学長によれば、この言葉は「有色人種は怠け者で能力が低いから、より努力する必要があることを暗示」するものであり、人種差別につながるリスクがあるという。 一方で、さまざまな人種・民族の共存を意味する「アメリカは人種のるつぼ」(America is a melting pot)、「人類はひとつ」(There is onl
訪日外国人急増で一気に存在感が高まった「忍者」。外国人が思い描く「ニンジャ(NINJA)」は、歴史上の忍者像とは食い違う気もするが、熱狂的なファンにとっては構わないようだ。彼らの真剣で熱い、でもちょっぴりおかしい“忍者信仰”をまとめてみた。 《忍者》 忍術を使う人。忍術とは、狭義では本来の「忍び」の意味で、戦場において敵軍に潜行する情報収集をはじめ、変装術や心理学を含む密偵術と、広義では江戸時代の忍術伝書に記されるような密偵術を含む剣術や火術、呪術、薬学、天文学など、総合的なものの2つに大別できるという。〔 伊賀流忍者博物館 〕 「最後の実戦忍者」と称される武神館本部道場の初見良昭氏 千葉県野田市にある武神館(ぶじんかん)の本部道場には、武道、忍法を学びに、米国、ドイツなど世界各国から外国人が“修行”しに来る。目的は、海外での指導も行う、道場主宰者の初見良昭氏。門人は世界に15万人おり、同
先日の参院選で完勝を収めた自公。改憲に前向きな野党の議席数も加えると、改憲勢力はすでに参院3分の2に達しており、安倍総理の悲願である憲法改正がさらに現実味を帯びてきました。今回の結果を受け、無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』の著者・北野幸伯さんが、WSJに掲載された興味深い分析を紹介しつつ、独自の見解を記しています。 参院選 なぜ安倍自民は勝ったのか? 皆さんご存知のように、参院選で自民党が勝ちました。いまや自公は、衆院、参院で3分の2を占め、いよいよ安倍総理の悲願「憲法改正」が視野に入ってきました(憲法改正には、衆院、参院で3分の2の支持が必要。その後、国民投票が実施され、過半数の賛成で承認される)。これから、「改憲」が日本国最大の争点になっていくことでしょう。 しかし今回は、「なぜ安倍自民は勝ったのか?」について、ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の面白い分析をご紹介させ
EU脱退の可否を決める英国の国民投票において、脱退が過半数を占める結果となったことに世界中が衝撃を受けた。 EUは、2度の世界大戦で主戦場となった欧州において戦争からの永遠の離別を目的に発足し、加盟国が増加している。そのEUから脱退するとの英国民の判断に、世界が驚愕した。 一方、実は英国という国は先進国の中でも非常に特異な国であると言える。英国の政治、経済、社会、それぞれの面での特異性についてまとめてみたい。 ■ 全世界の陸地の4分の1を占めた大英帝国 英国は、歴史的にはイングランドを中心とする王国が、スコットランド、アイルランドの他、大陸の諸王国との間で、数多くの戦争を経験し、その過程で王室の課税権などに対する制限を貴族、議会等が持ちながら発展した国である。 16世紀以降は海洋国家として海外進出・領土獲得を進め、最盛期の19世紀後半から20世紀初頭には、植民地・海外領土は全世界
日本では2015年の最低賃金が全国平均18円引き上げとなりましたが、アメリカでは昨年から今年にかけて、多くの自治体で最低賃金(時給)を15ドル(1,850円)に引き上げる条例が可決されています。既に施行されている自治体もあり、その動向が注目されています。 サンフランシスコでは、昨年の市民投票で、2018年7月までに段階的に15ドルに引き上げることが決定(現在は12.25ドル)。 シアトルでは、従業員数500人以上の企業は2017年初までに、500人以下の企業は2021年初までに最低賃金を段階的に15ドルに引き上げる条例が昨年可決(現在は11ドル(500人以下は10ドル)。 ロサンゼルスでは、現在の9ドルから2020年までに15ドルへと引き上げることが決定。その後は消費者物価指数に合わせて毎年引き上げられることになっています。 ニューヨーク州では、全米で30以上の店舗を構えるファストフード店
日韓関係の真実が国際舞台でようやく浮かび上がってきたと言うべきだろうか。現代の日韓関係の最大の特徴といえば、やはり韓国側の徹底した反日傾向だろう。その反日とはなんなのか、どんな理由によるのか。その謎に日韓だけではなく米国という超大国からも光が当てられるようになった。この新たな動きは、最近の韓国の対日姿勢の軟化を説明することにもなる。 「韓国の反日の原因は歴史問題だけによるのではない」「韓国の官民の反日傾向は病理的なオブセッション(強迫観念)」──こんな辛辣な分析が米国人学者により発表され、ワシントンの対アジア、対日韓関係の専門家たちの間で注目を集めている。 論文を発表したのは、オハイオ州立大学で政治学の博士号を取得し、現在は韓国の釜山国立大学で准教授を務める米国人政治学者ロバート・ケリー氏である。論文は、この6月にアジア外交雑誌の「ディプロマット」に掲載された。 ケリー氏は別の論文で
北大西洋に浮かぶデンマーク自治領のフェロー諸島に、2隻の反捕鯨活動家の船が急行している。毎年何百頭というクジラとイルカが殺される「野蛮な」漁を妨害するためだ。 2隻の船はいずれも、過激な活動で知られる「シーシェパード」に所属する。ドイツのブレーメンを出発して2日がかりでフェロー諸島に到着する予定だ。 「grindadrap」と呼ばれるフェロー諸島のクジラ漁は、夏を通じて行われる。数百年の伝統を持つ文化遺産でもある。しかしこの漁の手法は、長い間論争の的になってきた。 クジラやイルカは漁師のボートで湾内に追い込まれ、そこでフックやナイフを使って切り殺される。地元の漁師は、脊髄を切断するためにクジラやイルカの首を叩き切る。漁には子供も含め、村をあげて参加する。 クジラの肉と脂身は、住民が珍味として食べる。しかし近年は、重金属による汚染への懸念が高まり、消費は減少している。 シーシェパー
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