米Netflixは6月8日（現地時間）、2018年に制作を発表した実写版ドラマ「カウボーイビバップ」を今秋リリースすると発表した。音楽はオリジナルアニメのサウンドトラックを担当した菅野よう子。 予告編などはまだなく、告知ツイートは2019年に発表されたメインキャストの3人（スパイク役のジョン・チョー、ジェット・ブラック役のムスタファ・シャキール、フェイ・バレンタイン役のダニエル・ピエダ）が登場するだけだ。今後3人のインタビューなどが配信されるようだ。 オリジナルアニメはサンライズが1998年に制作したテレビ向けSF作品。アニメではスパイク役は山寺宏一、ジェット・ブラック役は石塚運昇（故人）、フェイ・バレンタイン役は林原めぐみが声を担当した。 関連記事 Netflix、実写版「カウボーイビバップ」製作開始動画公開　アイン役のコーギーも登場 Netflixが昨年発表した実写版「カウボーイビバッ

Excelを使った財務モデリング（事業に必要な資金や利益などを算出するファイルを作ること）の腕を競うイベント「Financial Modeling 8 Player Battle」が6月8日午後8時（日本時間）から開催される。スポンサーとして米Microsoftも参加。試合の様子はYouTubeで配信する。 大会では、8人の選手がお題に沿った財務モデルを40分で作成。Microsoftの社員を含む審査員2人が、誰が最も優れた財務モデルを構築したか判定する。終了後は、各選手が構築した財務モデルをOneDriveで公開する。 開催元のFinancial Modeling World Cup（FMWC）組織委員会は、財務モデリングに携わる人材の育成などを目的に、年次で大会を実施している。通常の大会では使用するツールや財務モデルのファイル形式は問わず、終了後は結果に応じて参加者をランク付けしている

リサーチ会社のネオマーケティング（東京都渋谷区）は、全国の15～41歳の男女995人を対象とした「Z世代・ミレニアル世代のリアル」調査を実施した。普段利用するSNSを尋ねたところ、YouTubeとLINEがいずれの世代も上位を占める結果となった。 調査では、1996～2015年生まれを「Z世代」、1980～95年生まれを「ミレニアル世代」と定義した。 普段どのSNSを利用しているか尋ねたところ、いずれの世代も男性の1位が「YouTube」（Z世代：71.8％、ミレニアル世代：64.4％）だった。次いで「LINE」（同：70.6％、同：63.2％）、「Twitter」（同：66.5％、同：50.8％）と続いた。 また、女性の1位は「LINE」（Z世代：82.0％、ミレニアル世代：80.0％）。次いで「YouTube」（同：74.8％、同：55.2％）、「Twitter」（同：74.0％、同：

iPad Pro 2021に対する「お、おう」感を分析する：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） 新しいiPadが発売されるたび、これ1台でビジネスとかiPadだけで仕事云々（うんぬん）といったエントリーがネットにあふれ出す。世の中にはどうしてもiPadを仕事に使いたい、というかこれだけ持っていけば大丈夫なシナリオを描きたい人というのが一定層いらっしゃるのである。 そんなふうに書くと「お？　ナニかオマエ、Apple Disなの？　お？」と絡まれてしまうのだが、筆者が初めてApple製品を購入したのは1990年のことで、Macintosh SE/30以来のAppleユーザーなので、どうか見逃してほしい。 で、話を戻すと、そうした記事を量産していらっしゃるライターの方を記者説明会の際にお見掛けしたら、颯爽（さっそう）とノートPCを広げられて盛大にズッコケたことがある。まあ「オシゴト」でやられ

「今日はプライべートだと思って、楽しんでくださいね？　現実で何をしてもいいですから」──10月のある日、記者はVR風俗サービス「X-Oasis」（クロスオアシス）へ取材に赴いた。そこで、“初めて”を捨てた。 X-Oasisは、VRベンチャーのファントムコミュニケーションズが8月に始めた、VR機器を利用する性風俗サービスだ。キャストと利用者はそれぞれアバター（3Dモデル）の姿になり、疑似的な性行為を行う。現在はスマートフォンを用いた簡易VRにのみ対応し、キャストと利用者が1対1でサービスを行うプランを提供している。 利用するにはWebサイトでアカウントを作成後、サービスを受けたいキャストや日時を選択。サービスを受ける場所（VR空間）やキャストの服装（一部は有料）、シチュエーションなどのオプションを設定すると、サービスを受ける当日に専用のURLがメールで送られてくる。あとは時間通りにアクセスす

米Googleは4月29日（現地時間）、ZoomやMicrosoft Teams、Facebook Roomsなどと競合するWeb会議サービス「Google Meet」を近日中（5月上旬以降）に無料提供すると発表した。 Google Meetはこれまで、同社のオンラインプロダクティビティサービス「G Suite」の1機能として提供されてきたが、Googleアカウントを持っていれば誰でも、最大100人までの無料Web会議を開催できるようになる。9月30日までは会議時間は300時間、ほぼ無制限だ（その後無料版は60分までになる）。 なお、G Suite版Google Meetは250人まで参加でき、会議時間は（9月30日以降も）無制限（300時間）だ。 個人向けのアカウントで作成された会議の場合、「Zoombombing」と呼ばれる会議への割り込みなどを排除するために、一意のURLをクリックす

IT担当相・竹本直一氏のYouTube、「高く評価した動画」にアニメ海賊版など　公式サイトはドメインロックで表示できず IT担当相として初入閣した自民党の竹本直一氏（78）。公式サイトはドメインロックがかかって表示できず、公式YouTubeでは不適切な動画を含んだリストを公開していた。ネット上では、その資質を疑問視する声も出ている。 9月11日の内閣改造で科学技術（IT）担当相として初入閣した自民党の竹本直一氏（78）。最先端のIT分野を担当するにも関わらず78歳と高齢で、ネット上では、その資質を疑問視する声も出ている。 竹本氏は、公式WebサイトやTwitter、Facebook、YouTubeなどネットメディアを通じて情報発信しているが、公式サイトは9月13日現在、閲覧できない状態だ。さらに、公式YouTubeでは、アニメ海賊版など不適切な動画を含むリストを、「高く評価した動画」として

日本で今、最も売れているiPhoneは、2017年発売の「iPhone 8」だが、これより古い機種も、まだ現役として売れている。2015年発売の「iPhone 6s」だ。 iPhone 6sは、既にAppleは販売を終了しているが、日本では現在NTTドコモ、Y!mobile、UQ mobileがiPhone 6sを新品として扱っている。ドコモのiPhone 6sは、毎月1500円をずっと割り引く「docomo with」の対象機種となっており、長く使うほどお得だ。GfKのドコモ販売ランキングでは、iPhone 6sは10位前後をキープしている。 そして今、最も注目したいのがY!mobileのiPhone 6sだ。Y!mobileは2019年1月にiPhone 6sを値下げし、32GBは新規契約かMNPだと一括540円（税込）で購入できる。これが功を奏してか、GfKの総合販売ランキングでY!

ロボットベンチャーのSpeecysが「第3回ロボデックス」で、等身大の女性型ロボット「高坂（こうさか）ここな」を発表。全身が滑らかに動き、女性らしいしぐさをする“モーションフィギュア”だ。 ロボットベンチャーのSpeecys（東京都武蔵野市）は1月16日、東京ビッグサイトで開幕した「第3回ロボデックス」で、等身大の女性型ロボット「高坂（こうさか）ここな」を発表した。全身が滑らかに動き、女性らしいしぐさをする“モーションフィギュア”。レンタルの他、受注生産にも対応する予定で、参考価格は2000万円（本体のみ）。 身長は約155センチ。全身に37自由度を持ち、PC用の3Dモーション作成ソフト「MikuMiku Dance」で作った動きを再現する。背中の支柱で宙に浮いた状態のため、足を大きく動かすことも可能。激しいダンスも踊れるという。「まだ改善の余地はあるものの、ハードウェア、ソフトウェアとも

連載：迷惑bot事件簿 さまざまなタスクを自動化でき、しかも人間より早く処理できるbot。企業にとって良性のbotが活躍する一方、チケットを買い占めるbot、アカウントを不正に乗っ取るbot、アンケートフォームを“荒らす”botなど悪性のbotの被害も相次いでいる。社会や企業、利用者にさまざまな影響を及ぼすbotによる、決して笑い事では済まない迷惑行為の実態を、業界別の事例と対策で解説する。著者は、セキュリティベンダーの“中の人”として、日々、国内外のbotの動向を追っているアカマイ・テクノロジーズの中西一博氏。 今年8月、大手プレイガイド、イープラスのチケット購入サイト「e＋」への一般先着チケット購入アクセスの9割がbotによるものだった、というニュースがさまざまなメディアで報じられた。あれから4カ月、イープラスのbot対策はさらに進み、目に見える効果をあげている。 そこで「迷惑bot事

iOS 12と新型iPhoneを取り巻く「Apple Pay」最新事情：鈴木淳也のモバイル決済業界地図（1/3 ページ） 2016年10月に日本にもApple Payが正式上陸してから2年が経過した。対応クレジットカードも増加した他、Apple Pay上陸に合わせるかのようにiD、QUICPay、Suicaといった非接触の電子マネーやクレジットカード系サービスに対応する小売店も増え、日々活用しているというユーザーは多いだろう。2014年に初めてApple Payが発表された際、Apple CEOのティム・クック氏は「日々の生活に欠かせない」ものと同サービスを表現した。それから4年が経過し、実際に人々の生活は変化したのだろうか？ この見解には賛否両論あると思うが、少なくともApple Payの登場は「モバイル決済」というジャンルに大きな変革を促し、Apple Pay自身もまた変化する市場の状

モバイル決済サービス「PayPay」の「100億円あげちゃうキャンペーン」が、12月13日午後11時59分で終了する。4日にスタートし、来年3月末までをキャンペーン期間とし、還元総額が100億円に達し次第終了するとしていた。13日に還元総額が100億円に達したと、運営元のPayPayが同日午後10時に発表した。 キャンペーンは、支払い額の20％か、最大10分の1の確率で全額をポイント還元するという内容だった。還元率の高さから注目が集まり、4日のスタート直後からTwitter上では、高額商品を購入し、全額還元が当たったというユーザーの投稿が目立った。 13日午後3時過ぎには、ファミリーマートの従業員と思わしきTwitterユーザーが、店舗向けのPayPayキャンペーン終了通知の印刷物を投稿し、話題になっていた。

米Googleが一般ユーザー向けコミュニケーションサービス「ハングアウト」の提供を2020年中に終了すると、米9TO5Googleが11月30日（現地時間）、Googleの製品ロードマップに詳しい情報筋の話として報じた。 ハングアウトは2013年に発表された。一時期はSMS機能も搭載された総合的なコミュニケーションツールという位置付けだったが、一般向けと企業向けで異なる道をたどり、一般向けはSMS機能のないチャットアプリに、企業向けは紆余曲折の末現在はメッセージングアプリ「ハングアウトチャット」とビデオ会議アプリ「ハングアウトミート」に分割されている。一般向けハングアウトはGmail内で使うチャット機能としても使われている。 今回終了するとうわさされているのは一般向けのハングアウトのみ。企業向けは当面は存続する模様だ。 Googleの一般向けコミュニケーションアプリとしては、ハングアウトの

米Amazon.comは11月26日（現地時間）、社内エンジニア向けに提供している機械学習講座を、AWSトレーニング経由で無償で一般公開すると発表した。 コースには開発者向け、データサイエンティスト向け、データプラットフォームエンジニア向け、ビジネスプロフェッショナル向けがあり、各コースに入門編と上級編がある。全部で30件以上、合計で45時間以上のコースで、「Amazon Polly」や「Amazon Recognition」などを含む、機械学習全般を学べる。 関連記事 Apple、女性起業家養成キャンプへの参加者募集開始 Appleが、アプリ開発で起業を目指す女性のための養成キャンプ「Apple Entrepreneur Camp」を立ち上げた。本社キャンパスのテクノロジーラボで2週間、エンジニアや幹部の指導を受けられる。 Alexaスキルで使える音声増やす「Amazon Polly」　

有料会員は動画を優先的に視聴できる特典などがあり、会員費の収入（税込月額540円）は同社Webサービス事業を支える屋台骨。だが会員数は16年12月末から減少に転じていた。 ただ、新しい生放送アプリ「nicocas」や、VR（仮想現実）コミュニケーションサービス「バーチャルキャスト」を公開するなど、サービス拡充に努めたことで月間アクティブユーザーは伸びているという。10月には、誰でもVTuberになれるとうたうアプリ「カスタムキャスト」をリリースするなど、「ポータル事業の再成長に向けて取り組んでいる」としている。 ニコ動を含むWebサービス事業の4～9月期売上高は前年同期比10.2％減の138億2800万円。営業損益は1億円の赤字だった。 関連記事 モスバーガーが「創業以来の絶不調」である、もうひとつの理由 業界第2位のモスバーガーが苦戦している。「創業以来2度目の絶不調」とも言われ、あれが

米Facebook傘下のOculus VRの共同創業者でCEOのブレンダン・イリーブ氏は10月22日（現地時間）、自身のFacebookで退社すると発表した。しばらく休養して“次章に進む”という。 この件について米TechCrunchは当初、イリーブ氏が推進していたPC接続式のVRヘッドセット「Rift 2」の打ち切りが決まったことが原因だと報じたが、Facebookの広報担当者がこれを否定した。Facebookは今後もPC接続式のヘッドセットの開発を続けるという。 TechCrunchに対し、この件に詳しいという情報筋は、イリーブ氏とFacebookの幹部チームはOculusの将来展望が全く異なり、イリーブ氏はVRおよびMRの性能に関する“底辺への競争”（市場シェアを奪い合ううちに低水準に収れんしていくこと）に興味がなかったと語った。

コソッとカバンに商品を忍ばせた 店舗の利用手順はこうだ。客が入口でSuicaなど交通系ICカードをかざすとドアが開く（一度に入店できるのは3人まで）。入口から出口までは一本道になっており、棚から商品を取りながら進む。棚には、飲料や菓子など約140種類の商品が並んでいる。 出口にある端末に交通系ICカードをかざすと、備え付けのディスプレイに購入した商品名、合計金額が表示される。そのまま決済が完了すれば、出口ゲートが開く仕組みだ。実証実験では、ICカードの残高が不足している場合、商品を棚に戻して一度退店する必要がある。 天井には16台、棚には約100台のカメラがあり、入店した客を追跡する。棚から取り出した商品も同じカメラで認識している。商品そのものに電子タグなど特別な仕掛けはない。技術開発には、ベンチャーのサインポスト（東京都中央区）が協力している。 意地悪な記者は、カメラが誤認識しないか試し

Googleが2011年に立ち上げたFacebook対抗ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービスを2019年8月に終了する。主な理由は「使われていないから」としているが、「多くて50万人に影響する可能性のある、ユーザーが意図せずサードパーティーに個人情報を提供してしまう可能性のあるバグが見つかった」ことも明らかにした。 米Googleは10月8日（現地時間）、ソーシャルサービス「Google+」の一般ユーザー向けサービスを2019年8月に終了すると発表した。主な理由は「あまり使われていないから」としているが、その理由の説明の中で「Google+ People API」のバグで、最高50万人のGoogle+アカウントを非公開設定にしている個人データ（氏名、メールアドレス、生年月日、性別などだが電話番号や住所は含まず）が影響を受けた可能性があることが分かったとも書いている

GTX 1080搭載カードが税込み5万8800円　次世代GPU登場でむしろ人気に：週末アキバ特価レポート（1/2 ページ） GeForce RTX 2080搭載カードが店頭に並び、旧世代ハイエンドのGTX 1080 Ti、同1080搭載カードの売れ行きがむしろ伸びているとの声も。週末特価でも目玉がちらほら見つかる。 9月20日にNIVIDIAの新世代ハイエンドGPU「GeForce RTX 2080」搭載カードが売り出されたが、むしろ旧世代ハイエンドのGTX 1080 Ti、同1080の売れ行きが増したという声も耳にする。 某ショップは「新世代が本格的に出回る前に処分する動きが出ますから、底値狙いの人は少なくないですね。今回は特に性能差や価格差の面から旧世代に狙いを絞っている人が多いみたいですし」と話していた。 6万円前後のGTX 1080カードが多数！ GTX 1080 Tiも最安8万円

――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん　それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない