「朝鮮人を殺せ！」「在日は半島へ帰れ！」 排外デモ、嫌韓本、ネット……あらゆる場所にあふれかえるヘイトスピーチ。差別的言動をいさめるどころか、野放しにし、ヘイト主義者たちと一体となり助長させている安倍ヘイト政権。いまの日本の差別国家ぶりには目を覆いたくなる現状だが、そんななかある1冊の本が“反ヘイト本”として注目を集めている。 東山紀之の自伝エッセイ『カワサキ・キッド』（朝日新聞出版、2010年刊）だ。東山といえば、ジャニーズ事務所所属のベテランアイドル。最近では私生活でも妻である女優の木村佳乃との間に二女をもうけ、ジャニーズアイドルとしては御法度の父親としての私生活もあえて積極的に語るなど、“物を言うアイドル”としての一面も見せている。 『カワサキ・キッド』は09年１月から1年4カ月の間「週刊朝日」に連載されたものだが、神奈川県川崎市で育った東山の極貧だった少年時代や、祖父がロシア人とい

『NEWS23』（TBS系）の街頭インタビューに「厳しい意見を意図的に選んでいる」と陰謀論まがいの主張をまくしたて、各方面から批判を浴びた安倍首相。だが、本人はそういった声に一切耳を貸すつもりはないようだ。それどころか、直後から、自分たちを批判しないようにテレビ各局に圧力をかけはじめた。 〈選挙時期における報道の公平中立ならびに公正の確保についてのお願い〉 『NEWS23』出演から2日後の11月20日、在京テレビキー局の編成局長、報道局長宛てにこんな題名の文書が送られてきた。差出人は「自由民主党　筆頭副幹事長　萩生田光一／報道局長　福井 照」。文書はこう始まる。 〈さて、ご承知の通り、衆議院は明21日に解散され、総選挙が12月2日、14日投開票の予定で挙行される見通しとなっています。 つきましては公平中立、公正を旨とする報道各社の皆様にこちらからあらためて申し上げるのも不遜とは存じますが、

寮の敷地内になだれこむものすごい数の機動隊員、それに対して抵抗の声を上げるヘルメット、マスク姿の学生たち……。警視庁公安部による京都大学熊野寮ガサ入れのニュースに驚いた読者も多いのではないだろうか。 報道によれば、その10日ほど前に東京・銀座のデモで中核派の京大生3人が公務執行妨害で逮捕されたことを受けての家宅捜索らしいが、動員された機動隊員はなんと120人！　ワイドショーやスポーツ紙もこのニュースを大きく取り上げ、「京大の熊野寮というのは中核派の拠点になっている」「プロの活動家が入り込んで、何も知らない学生を洗脳している」などとしたり顔の解説を加えた。 新左翼過激派なんて化石のような存在だと思っていたのに、まさかこの時代にまだ寮を占拠して公安からマークされるくらいの勢力をもっているとは……。さすがは京大！と妙なところで感心していたら、少し取材しただけで、この驚きは脱力感に変わった。関西在

「あんなことがあると、芸能人はますます在日だと明かしづらくなるね」 芸能関係者が「あんなこと」というのは、俳優・岩城滉一の炎上騒動のことだ。先日、CMの発表会見の席上で岩城がサッカー日本代表のことを「猿かオランウータン」「まねしかできない」などと暴言を吐いたところ、岩城の在日韓国人という出自と結びつける批判、攻撃が殺到したのだ。 「岩城は在日で犯罪者」「日本人じゃないヤツが何をいってるのか」「在日が日本人にヘイトスピーチをしている」「韓国に帰れ」……。 さらに、岩城をCMに起用したホーユーにも「日本企業がなぜ韓国人を起用するのか」といった抗議が多数寄せられているという。 岩城の場合は彼の発言自体がかなり乱暴なものだったため、自業自得だという記事もあったが、しかし、こうした攻撃を受けているのは岩城だけではない。岩城のような暴言を吐かなくとも、在日韓国人、朝鮮人だとカミングアウトした芸能人はこ

先日の中教審の答申で、道徳の「特別教科」化が事実上決定した。現在「教科外活動」である道徳が格上げされて成績評価対象となり、検定教科書も導入されるという。いよいよ安倍首相の宿願である愛国教育、いや、国民総ネトウヨ化教育が本格化するわけで、きっとその中身はツッコミどころ満載のものになるはずだ。 いや、すでにその兆候は現れているといっていいだろう。今年4月から道徳教育の教科化をにらんで、文部科学省が『私たちの道徳』なるタイトルの教科書を小中学校に配布しているのだが、その中学生版に、あの曽野綾子が「誠実」のお手本として登場しているのだ。 曽野といえば本業は小説家だが、クリスチャンとしてボランティア活動にも取り組んでおり、1995年から2005年までは日本財団会長として途上国支援に飛び回っていたことがしばしばクローズアップされる。だが一方で、彼女は極端な保守エリート主義、しかも大衆侮蔑思想の持ち主と

ネオナチ、在特会、統一教会……。安倍内閣の閣僚とカルト極右団体の関係が次々に明らかになっているが、実はこの内閣にはもっと強大で危険な極右団体がバックについている。 その団体とは神社本庁だ。安倍内閣の19閣僚中なんと16人が神社本庁を母体とする政治団体「神道政治連盟国会議員懇談会」のメンバーであり、そして、安倍晋三首相はその神政連国議懇の会長をつとめているのだ。 と聞いて、「神社本庁って神社の団体でしょ。最近、神社はパワースポットとして若い女性からも人気だし、どこが危険なの？」と疑問に思った読者もいるかもしれない。たしかに、神社本庁は全国約8万社の神社が加盟する組織で、その目的は「祭祀の振興と神社の興隆、日本の伝統と文化を守り伝えること」とされている。 だが、その本当の目的を知ったら、「癒される〜」などといっていられなくなるはずだ。たとえば、神社本庁の政治団体「神道政治連盟」のHPをのぞくと

いったいなぜなのか。山谷えり子拉致問題担当相兼国家公安委員長や高市早苗総務相など、安倍内閣の閣僚とネオナチや在特会など極右団体との関係が明らかになってから2週間。その間に「知らなかった」という彼らの弁明が真っ赤なウソであることも次々に明らかになった。ところが、新聞やテレビなどのマスコミではこの問題はほとんど報道されていないのだ。先日、始まった国会でも彼らを追及しようという動きはまったく出てこない。 とくに信じられないのは、山谷えり子がなんの責任も問われず放置されていることだ。周知のように、山谷はヘイトスピーチ団体「在特会」との密接な関係を暴露されたのだが、その報道に対する姿勢はウソとごまかし、開き直りに満ちたものだった。 山谷はまず、「週刊文春」（9月25日号）で在特会の関西支部長（当時）だった増木重夫氏と20年来の付き合いがあることを指摘され、この増木氏、京都支部長になるN氏、在特会の関

「憲法９条」がノーベル平和賞を受賞する──。そんな話がここにきて、現実味を帯びてきた。毎年、同賞の受賞予測をしているノルウェーのオスロ国際平和研究所（PRIO）が10月3日、ノミネート278候補中の1位に「憲法9条を保持する日本国民」を予想したのだ。 PRIOの予想は外れることも多いので、大本命と考えるのは早計だが、しかし、もしほんとうに受賞できたら、これはちょっとおもしろいことになるかもしれない。 というのも、普通に考えれば、日本国民の代表者である安倍晋三に授賞式への出席が要請されることになるからだ。いうまでもないが、安倍は日本国憲法を「占領憲法」「押しつけ憲法」と決めつけ、「われわれは憲法9条を改正し、自衛隊の存在と役割を明記していく」（13年6月12日）と、その改正を明言してきた超タカ派政治家。 しかも、武器輸出三原則の解禁、集団的自衛権の容認によって解釈改憲を進め、手続きを経ないま

「ブラック企業」が問題化して久しいが、今やその毒牙は学生アルバイトにまで迫っている。低賃金にもかかわらず正規雇用労働者並みの義務やノルマ、重労働を課される通称「ブラックバイト」が急増し、“使い潰しの若年化”が進んでいるのだ。 そんな中、ブラックバイトの被害から若者を守ることを目的としたユニークなDVDが発売された。『ブラックバイトに負けない！ クイズで学ぶしごとのルール』。発売元であるNPO法人アジア太平洋資料センター（PARC）は「ブラック企業大賞」企画委員会にも携わっている団体である。 内容は、ドラマ仕立てのクイズ形式を交えながら、アルバイトをする際に最低限知っておくべき法律や知識を専門家たちが解説するというものだが、注目したいのは、同作の中に収録されている、学生たちによるブラックバイト体験談の数々。とにかく、唖然とするような理不尽な労働環境がめじろ押しなのだ。その一部をDVDから紹介

高市早苗総務大臣、稲田朋美政調会長のネオナチ団体代表とのツーショットに続いて、今度は山谷えり子拉致問題担当相兼国家公安委員長がヘイトスピーチを続ける在特会（在日特権を許さない市民の会）関係者と写真におさまっていたことが発覚した。 この写真は2009年2月22日に撮影されたもので、山谷氏と一緒に映っていたのは在特会の関西支部長（当時）だった増木重夫氏、後に京都支部長になるN氏、在特会の関連団体「チーム関西」のリーダーのA氏の3人。ちなみにN氏は威力業務妨害で収監中である。 山谷は記者会見で例のごとく「在特会の人とは知らなかった。政治家なので写真をといわれれば撮る」と高市とほとんど同じ言い訳をしていたが、これはどう考えても嘘だろう。実は、3人のうちのひとり、増木重夫関西支部長と山谷はこの翌年にも参議院議員会館で会っており、増木氏はその際、山谷氏と一緒に撮った写真を個人の政治活動の会報に掲載して

彼らはあの報告書をちゃんと読んでいるのか。最近の慰安婦問題をめぐるメディアの雄叫びを聞いていると、そんな疑問を抱かざるをえない。 吉田証言の取り消し以降、勢いづいている産経、読売をはじめとする保守メディアは朝日の全面謝罪にも納得せず、今度は「朝日の誤報が国際社会の誤解を生んだ」「国連のクマラスワミ報告撤回を要求せよ」という大合唱を始めた。 「クマラスワミ報告」というのは1996年に国連人権委員会が採択したスリランカの女性法律家、クマラスワミ氏による慰安婦問題の調査報告書のこと。日本軍の従軍慰安婦を「性奴隷」と認定して日本に法的責任をとることを求めたことから、「河野談話」とともに右派陣営から目の敵にされてきた。そして、このクマラスワミ報告の「性奴隷」という認定に根拠を与えたのが、朝日新聞の「吉田証言」報道だった。つまり、朝日が「吉田証言」を取り消したのだから、クマラスワミ報告も無効だし、朝日

抗議が殺到して僅か2ヶ月で絶版となった『ヒトラー選挙戦略』（永田書房） なんと現役閣僚も推薦文を寄せていた！ 安倍改造内閣に入閣した高市早苗総務大臣や、稲田朋美政調会長ら自民党議員3名が、ネオナチ団体代表とツーショット写真を撮っていたことが国内外で波紋を呼んでいる。団体の名称は「国家社会主義日本労働者党」。公式サイトに国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）の「かぎ十字」（ハーケンクロイツ）を掲げ、「日本民族の優秀性を確認し血の純潔を保持」「民族浄化を推進せよ！国家社会主義闘争に立ち上がれ！」などと主張する組織である。 高市総務大臣は12日の会見で、「不可抗力だった」「思想信条が分かっていたら、会いもしなかったし、写真も撮らなかった」などと釈明した。しかし、本当にそうだろうか。少なくとも高市はナチスになんら拒否感や批判的視点をもっておらず、それどころか学ぶべきものがあるとさえ考えていたのではな

先日発表された、第二次安倍改造内閣。安倍首相は自らが掲げた「女性の活用」をアピールするために、過去最多となる5名の女性閣僚を誕生させた。党三役の政調会長を加えれば、6名。新聞・テレビはさっそく「女性閣僚過去最多」「内閣も女性活用へ」と大はしゃぎを繰り広げている。 しかし、マスコミはこの女性閣僚たちの顔ぶれをちゃんと見てそんなことをいっているのだろうのか。6名のうち、高市早苗総務相、山谷えり子拉致問題担当相、有村治子女性活躍担当相、そして稲田朋美自民党政調会長は、自民党の中でも保守派中の保守派、ネトウヨの間で“アイドル”扱いされている極右4人組ではないか。 いや、極右といっても改憲や軍備増強、国民の人権制限を主張し、先の戦争や従軍慰安婦を肯定しているというだけなら、彼女たちだけでなく、安倍政権全体の傾向なので、ここで改めて詳述するつもりはない（それ自体も大きな問題ではあるが）。この人選がとん

朝日新聞の慰安婦報道の失態で勢いづいている右派・保守陣営だが、中でも、一番大はしゃぎしているのが産経新聞だろう。産経は慰安婦が政治問題化した1990年初頭から、慰安婦の強制連行はなかったと否定し、河野談話や村山談話を批判、慰安婦を記述した教科書を糾弾するキャンペーンを展開してきた。 さらに同紙の社説にあたる「主張」や月刊オピニオン誌「正論」では、強制連行の否定だけでなく、慰安婦は「民間業者が行っていた商行為」で、「自ら志願した娼婦」。日本軍は従軍慰安婦に「性病予防対策などで関与していた」だけ、「公衆衛生面で関与していた」にすぎないという主張を繰り広げてきた。 そして今回、朝日が「吉田証言」の間違いを認めた事で、こうした自分たちの主張がすべて正しかったと勝ちどきをあげているのだ。 97年に結論が出ていた「吉田証言」の虚偽を朝日が今になって認めたというだけで、どうしてそういう結論になるのかさっ

韓国で初の開催となる漫画『ONE PIECE』（以下、ワンピース）の企画展が急遽中止となった。新聞・通信各社が7月10日、いっせいに報じた。企画展はソウルの「戦争記念館」で12日から開催予定だった。報道によれば、「原作に旭日旗に似た絵がある」という抗議により、一部を国費で運営されている記念館側がスペースの貸し出しを取りやめたためだという。 この決定は日韓両国にとって非常に惜しむべき事態である。それはたんに文化交流の機会がなくなったというだけではない。その『ワンピース』という作品のなかに、どうも反日や嫌韓・反中を乗り超えるヒントが隠されているらしいからだ。ウソではない。そう書いている本が存在するのである。奇しくも中止劇の約1ヶ月前に出版されたその本の名はずばり『ワンピースに学ぶ反日問題』（ヴィレッジブックス）。著者はフリーアナウンサーの長谷川豊…と聞いて、ページを閉じようとした方は、ちょっと

日本維新の会解党にともなって、「次世代の党」をたちあげ、最高顧問の椅子に座った石原慎太郎。22人という予想以上の数の議員を集めたこの石原新党は同じく自主憲法制定をめざす安倍政権とも急接近しており、将来的には公明党にかわって与党の一角を占める可能性も出てきた。 ところが、そんな政局のキーマンともいえる石原慎太郎がここにきて、とてつもなく危険な発言をしたことをご存知だろうか。 石原は先日、発売された「週刊現代」（8月9日号）で、今の野望は何か、と聞かれてこう答えたのだ。 「支那（中国）と戦争して勝つこと」 この発言は、政治家としてのインタビューではなく、作家・石原慎太郎が最近になって上梓した短編集『やや暴力的に』（文藝春秋）の著者インタビューでのことだ。インタビューで石原は表題作「やや暴力的に」を書いた理由いついて昨年患った脳梗塞をあげている。 「主治医によると、『（棺桶に）片足だけでなく両足

AKB48の内山奈月が先日発売した『憲法主義 条文には書かれていない本質』（PHP研究所）が、現在、品切れ状態になるほどに売れている。 「AKBが憲法本？」「そもそも内山って誰？」とさまざまな疑問が湧いてくるが、本書は“憲法の暗唱”が特技の内山が、九州大学准教授・南野森の講義を受け、憲法の本質に迫るという趣旨のもの。先日、朝日新聞の「天声人語」が本書を絶賛。そこから爆発的に売れているようだ。 いまは慶應大経済学部に在籍中の内山だが、本書におさめられた南野との講義は2月末に行われたもの。いくら憲法の暗唱が特技でも、女子高生にとって憲法を読み解くのは難しそうに思えるが、南野が「本当に頭のよいお嬢さん」というように、これがなかなか侮れない指摘を繰り出している。 そのひとつが、いま現在、大きな議論を呼んでいる集団的自衛権の容認をめぐる憲法第9条1項・2項の解釈問題。ご存じの通り、安倍政権はこれまで

ついにナチス復活か……。5月25日、ヨーロッパ各国で実施されたEUの欧州議会選挙で、なんと、ドイツとギリシャから極右ネオナチ政党に所属する議員が史上初めて当選を果たした。ドイツでは、ネオナチ政党「ドイツ国家民主党（NPD）」が約30万票を獲得。ギリシャもネオナチ政党「黄金の夜明け」が9パーセントを超える票を獲得、ドイツから1名、ギリシャから3名のネオナチ議員が欧州議会へ乗り込むことが決まったのだ。 こうした「ナチス」あるいは「ヒトラー」に対する風向きの変化、擁護や再評価する動きは世界的な傾向のようで、日本でも今年3月、東京都内の図書館所蔵の『アンネの日記』が破られる騒動が、4月には東京・池袋で「ヒトラー生誕」を祝う一部の右翼がハーケンクロイツや旭日旗を掲げた集会を行なったことがニュースとなった。 そんなヒトラー再評価をさらに加速させそうなのが、『我が闘争』再出版問題だろう。来年末、2015

“嫌韓”がブームだ。書店には韓国がいかにひどい国かを書いた「嫌韓本」が何種類も平積みされ、ベストセラーも続々誕生。雑誌や夕刊紙も毎号のように韓国批判を展開している。 その内容もすさまじい。単行本は「韓国人は息を吐くように嘘を吐く」「韓国は売春婦の輸出大国。日本と米国には数万人単位でいる」というような記述であふれ、雑誌・夕刊紙は、「反日韓国の暴走が止まらない」「竹島の次は対馬を狙っている」など、韓国の反日の高まりを危機的に報道。朴槿恵大統領に対しても「無能力」「おばさん外交」と容赦のない罵詈雑言を浴びせかけている。 これらの記事を読んでいると、韓国は反日一色で対話の姿勢もなく、いつかは竹島だけではなく日本の国ごと乗っ取られてしまうのではないか!?という恐怖さえ膨らんでくる。 ところが、こうした日本の嫌韓ブームに対して、意外な人物から批判が飛び出している。その人物とは黒田勝弘氏。日本のマスコミ

2020年、東京で開催される予定のオリンピック・パラリンピック。しかし、誘致時に大きくぶち上げた会場の建設計画は見直しを迫られるなど、開催が決定したときの歓喜と狂騒もいまは昔といった状態だ。 だが、げに恐ろしいのは、世界が注目する五輪の総合演出に、あの秋元康が選ばれるのでは？と見られていることだ。3月にはネット上で「秋元康氏の『五輪組織委員会理事』の起用を中止して下さい。」と訴える〈NO TO AKIMOTO YASUSHI〉キャンペーンが巻き起こったが、これに参戦したのが作家の中原昌也だ。 中原といえば、エッジのきいた小説が高い評価を得ているのはもちろん、ミュージシャンや映画評論の分野でも活躍し、カルチャーへの洞察力やセンスも一目置かれている存在。その中原が、「新潮45」（新潮社）5月号に「五輪総合演出「秋元康」という悪夢」という文章を寄せたのだ。 このなかで中原はまず、件の理事起用中止