情報処理推進機構(IPA)は2014年2月4日、クラウドサービスの利用により、意図せずに機密情報を漏洩する場合があるとして注意を呼びかけた。 IPAが注意喚起しているクラウドサービスの一つが、日本語変換ソフト(IME)が備える「クラウド変換機能」。同機能では、インターネットのサーバー上にある辞書ファイルを参照することで、変換精度の向上を図る。ただし、同機能が有効になっていると、ユーザーが入力した文字がサーバー上に送信されるため、情報漏洩につながる恐れがある。 IPAではIMEの名称を明示していないが、2013年12月に問題となった「Baidu IME」や「Simeji」を指していると思われる(関連記事:ITproまとめ「Baidu IME(バイドゥ IME)」)。 これらの問題点としては、初期設定でクラウド変換機能が有効だったことや、フリーソフトなどに同梱されていて気付きにくい場合があるこ