ぽちょむきん @potemkin0P スーパーマリオの映画！評論家の評判クソ悪くて客の評価がバチクソ高い！ これは見終わった後ギャーハッハッハッハッハ！と笑って語り合うタイプの超超超面白映画のパターン！！！！ pic.twitter.com/2er253OOVV 2023-04-06 07:00:25

イタリアで伝統食であるピザやパスタに、コオロギなどの粉の使用を禁じる政令が浮上している。イギリスのBBCによると「食文化を守るため」だという。

安倍晋三元首相（首相官邸のHPより） 第2の真珠湾攻撃 2023年3月16日に岸田文雄首相と韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領が会談し、「日韓の国交正常化以降、最悪」といわれた日韓関係が改善されることになった。韓国が元徴用工問題の解決策を提示し、日本は半導体材料の輸出管理の厳格化措置を解除する。 しかし筆者は、今ごろになって日韓関係を改善したって手遅れだと言いたい。事の発端は、2018年10月に韓国最高裁が元徴用工問題で日本企業に賠償を命じた判決に対して、日本政府が2019年7月1日に半導体3材料（フッ化ポリイミド、EUVレジスト、フッ化水素）の対韓輸出規制を行ったことにある。この輸出規制は、「第2の真珠湾攻撃」といわれた。というのは、その直前の2019年6月末まで「G20 大阪サミット」が開催されており、議長国だった日本は、故安倍晋三内閣総理大臣が「世界は結束できる、どの国にとっても

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物価高が進む中、本の値上がりが加速してきた。新刊書籍の税抜き本体価格の平均は、2022年に前年比2.2％上昇し1268円となった。上昇は11年連続で、この間に計159円高くなった。特に近年は資源やエネルギーの価格が高騰し、製紙に加え印刷、輸送のコストが膨らんでいることが大きな要因だ。読書にかかる家計の負担感が重くなってきた。 出版科学研究所（東京）によると、21年の上昇率は2.8％に達し、25年ぶりの大きさだった。その後もロシアによるウクライナ侵攻や為替市場の円安進行で、コストは高騰を続けた。英語の教科書などを販売しているいいずな書店（東京）は昨年11月、一部の参考書を値上げした。 ただ、資源やエネルギーの価格上昇だけが要因ではないようだ。インターネットを使った娯楽の普及などで販売部数の落ち込みが止まらず、出版社が少ない部数でも利益を確保するため、値上げを続けてきたという事情もある。

田渕 直也 / 4月9日、植田新総裁のもとで新しい日銀の体制がスタートする。 市場をいたずらに混乱させないためにも、当面は黒田体制で行われた従来の超緩和政策を継承するとみられるが、植田日銀の最大のテーマは「金融政策の

先週、出張で関西に出かけた際に泊まったある外資系ホテルの朝食ビュッフェで、「鳥インフルエンザの影響でしばらくの間、卵の提供を休止させていただきます」という案内が出ていて少し驚きました。 私も経済評論家ですから、卵の価格が高騰しているのはよく知っています。卵メニューを休止する飲食チェーンが続出しているのも把握しています。それにしても朝食料金がひとり3000円台の高級ホテルで大好きな卵料理をまったく食べられないとはがっかりしました。 あくまで推測ですが、外資系特有の原価管理が徹底されている経営環境で、かつ、決裁者である上司が着任したばかりのアメリカ人だったのかなと想像したりしました。何しろアメリカでは日本以上に卵の値段が高騰していて、ニューヨークのスーパーでは卵1パックが9ドル（約1200円）もするのです。 そのような世知辛い世相の中であるからこそ、ひときわ目を引いたのが「なか卯」が看板メニュ

「懲戒解雇する事由はない」――。3月24日の水戸地方裁判所。日本郵便から懲戒解雇された元職員の50代男性が、日本郵便と衣川和秀社長を相手に起こした訴訟に、「解雇無効」の判決が下った。 「解雇無効の判決に安心した。私は一貫して顧客の意向を聞き、丁寧にやってきたのに、不適正募集の調査担当者にまったく聞き入れてもらえなかった。公の判断として、裁判所に主張を受け入れてもらえて嬉しい」。判決直後、男性は弁護士を通じてコメントを発表した。 コメントにある「不適正募集」は、かんぽ生命保険で起きた顧客の不利益につながる契約募集行為を指す。募集を担った日本郵便は、金融庁から処分を受けた。日本郵便は、男性を含めた28人を2020年に懲戒解雇。いずれも、契約者の意向に反して「営業手当や成績がほしい」という自己の都合でのみ保険の契約と解約を繰り返させた、としていた。 ところが、解雇された28人のうち6人が解雇無効

退任する日銀の黒田東彦総裁が主導した大規模金融緩和の10年間で、大きく下がったのが円の価値だ。昨年後半には金融引き締めを急ぐ米国との政策の違いを背景に、1ドル＝150円台の歴史的な円安が進行。輸入物価の上昇に拍車をかけ、「悪い円安」論が高まった。新体制となる日銀は緩和を当面続ける方針だが、経済の成長力強化につながらなかった円安政策は曲がり角を迎えている。 昨年3月まで110円だったマクドナルドのハンバーガーが3度の値上げを経て今年1月以降は170円に。かつて「デフレの象徴」とも言われたハンバーガーが度重なる値上げを迫られているのは、牛肉や小麦など原材料費の高騰に加え、海外からの仕入れに響く円安が要因だ。 日本に初出店した1971年は80円だった同社のハンバーガーは、2002年には過去最安の59円まで価格が低下。しかし、今やその3倍近い金額となっている。それでも同社担当者は「まだかなりの円安

衆院議院運営委員会での質疑を終え、委員会室を出る次期日銀総裁の植田和男氏＝国会内で2023年2月24日、竹内幹撮影 渡辺博史・元財務官に聞く（4） 植田和男・東大名誉教授が4月9日、日銀の総裁に就任し、新体制が発足する。10年続いた異次元の金融緩和を、混乱を抑えてどう修正するかが問われている。元財務官の渡辺博史・国際通貨研究所理事長は、「短期金利だけ操作していた昔の日銀に戻ることはない」と見る。インタビューの最終回をお届けする。 ――植田氏の国会での発言から、金融政策の方向性は「金融緩和は継続」「長短金利操作はいずれ見直し」が大方の見方です。 ◆植田氏の発言に違和感はありません。日本の経済成長率は2％に達しておらず、消費者物価上昇率も年内には2％を下回る見通しです。今ただちに金融引き締めに動く状況ではありません。 ただ、長短金利操作の見直しに関しては「長期金利は操作しない」という昔の日銀の

プロレスラーで政治家でもあったアントニオ猪木氏は、リング上などで「元気ですか」と叫びました。そして「元気があれば何でもできる」と続きます。この言葉は経済学に強い示唆を与えます。念が通じるという話です。景気には念が通じるという不思議な性質があります。人々が楽観的な見通しを持てば、実際に景気が上向きます。給料が増える見通しが立てば消費が盛り上がり、経営者が強気な見通しを持てば投資が増えるのです。楽