1964年の東京五輪で金メダルを取り、伝説的な存在として、いまだ語り継がれている女子バレー日本代表「東洋の魔女」。 菅義偉首相もたびたび思い出話を披露するなど、日本中を熱狂の渦に巻き込んだ彼女たちは、かつて「非国民」という誹謗中傷に晒されたことがあった。 「鬼」とも呼ばれた大松博文監督も、そして選手たちも、世間の期待に恐怖すらを感じていたという。いったい、どういうことなのか。歴史を、紐解いた。 菅首相がこれまで何度となく言及してきた「東洋の魔女」。国会での答弁にはじまり、選手団の壮行会や、バッハ会長の歓迎会、テレビ出演などで自らの高校時代の思い出を繰り返している。 「ノスタルジー」に固執する姿に批判も集まるが、1964年の東京五輪をリアルタイムで経験した人たちにとって、「伝説」として語り継がれている存在だ。 東京五輪で決勝戦となったソ連戦の平均視聴率は66.8％。瞬間最大視聴率では85%〜

「おしん」は日本だけでなく、世界60カ国でヒットした。韓国ドラマや、アジア人俳優が多数出演した映画「クレイジー・リッチ！」が流行する時代よりもかなり前のことだ。アジア発の世界的ヒットは当時珍しく、前例がなかった。やがて「おしん」にちなんだ名前が、その国の言葉の一部になるほど浸透した国もある。

日本の中世（11～16世紀頃）の文書の読み方を学習するためのコンテンツです。国立歴史民俗博物館の2018年秋企画展示「日本の中世文書―機能と形と国際比較―」の展示内容を元に制作しました。

Meshiagare! Flavors of JapanDiscover Japan's unique dishes, its foodie culture, its diverse landscape of ingredients, and the makers behind it all In collaboration with Japan's Ministry of Agriculture, Forestry, and Fisheries

Minister Kono with his South Korean counterpart Kang Kyung-Wha. Photographer: Kazuhiro Nogi/Bloomberg 日韓関係は現在、第２次世界大戦中の旧朝鮮半島出身労働者に関する問題により、厳しい状況にある。この問題の核心は、1965年に国交を正常化させることを決定した際に二つの主権国家の間で交わされた約束が守られるか否かということである。 一部の人たちは、最近の日本の韓国に対する輸出管理の運用の見直しをこの旧朝鮮半島出身労働者問題と関連付けている。私は、これらの問題が完全に別個のものであると明言したい。 1965年に日本と韓国は、14年にわたる困難な交渉をまとめ、日韓請求権協定を締結した。同協定の規定に基づき、日本は韓国に対し、無償および有償を合わせ計５億ドルの経済協力（当時の韓国の国家予算の1.6倍

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こんにちは、畠山です。今回は国際教育協力と日本について話をしようと思います。国際教育協力分野の論文も掲載してくれる学術誌にはいくつか媒体がありますが、International Journal of Educational Development（IJED）は名称そのままに、全編国際教育開発を扱う稀有な学術誌です。そのIJEDの2019年1月号に、国際教育協力におけるアクターを分析した大変興味深い特集があったので、それをご紹介します。 どういった国が教育援助を受け取っているのか？ まずは国際教育協力における二国間援助の結びつきを分析した論文からご紹介しようと思います。この論文は、まずどういった特徴を持つ途上国に教育支援が集まっているのか重回帰で分析しています。指標の選択やモデルにかなりツッコミの余地があるので、結果をきっちり受け取るよりは、ざっくりとこういった傾向があるぐらいに取っておくと

新元号選定を巡り、政府が元号の考案を委嘱したのは、中西進・大阪女子大名誉教授（89）＝日本文学、石川忠久・元二松学舎大学長（86）＝中国文学、池田温（おん）・東京大名誉教授（87）＝中国史＝らだったとみられる。新元号「令和」の出典が万葉集だったことから、考案者は日本古典を研究してきた中西氏の可能性がある。 中西氏は東京大出身。万葉集研究で知られる久松潜一東京大名誉教授（1976年死去）に学び、70年に「万葉史の研究」などで日本学士院賞を受賞。古事記や日本書紀、源氏物語などの日本古典だけでなく、漢籍にも精通しており、2013年に文化勲章を受章した。

日本で高齢者の犯罪が止まらない。65歳を超えた層による犯罪の比率はこの20年、上昇の一途をたどってきた。BBCのエド・バトラー記者がその理由を探る。 広島県内の更生保護施設（刑務所を出て社会に復帰する元受刑者のための施設）で、タカタ・トシオ氏(69)は私にこう語った。罪を犯したのは貧しかったから。たとえ塀の中でもいい、ただで住める場所が欲しかったと。

ぼくは、こんな何やってるかわからんやつではあるけど、一応都市計画畑の出身ではあって、いまもそういうのを追いかけてはいる（ときどき仕事にもなるし）。で、最近の都市計画がらみで流行というと、スマートシティってやつ。スマートシティ開発します、こんどのナントカはスマートシティ、あれやこれや。日本のインフラ輸出の一環でも、スマートシティを作りますとかいうのがある。 が、結局それって何なのよ、というとよくわからない。スマートシティと称するもののパンフを見ると、暮らしやすい街作りとか、あーだこーだ出てくるんだが、でも「じゃあ、どこらへんがスマートなんですか」というのを探そうとすると、なかなかわからない。だいたいありがちなパターンとしては スマートメーターとか入れて消費量とか最適化したり、ソーラー発電とか自前で持ったりして、場合によってはスマートシティ全体で電力会社と契約して仮想発電所とかそういうのでエネ

――現在の状況について、公文書の専門家としてどう捉えますか？ 財務省はやってはいけないことに手を染めてしまいました。公文書には、嘘はないという大前提があります。特に決裁文書の場合は、行政が動いた記録を証明するもので、それを書き換えてしまったのは、改ざん以外の何物でもないと思います。 公文書は、行政について検証し、議論する基礎的な資料です。これを勝手に歪めてしまえば、民主主義、民主政治の根本が崩れてしまいます。 「添付文書だから」という議論もありますが、その添付文書も含めて、決裁されているのだからナンセンスだと思います。 ――今回の事件の歴史的な意義づけは？ 文書に基づいて動き、そして文書を残すのが官僚制の大原則。公文書を隠す、捨てるといった事例は過去に腐るほどあります。でも、改ざんとなると前代未聞。歴史的に見ても稀有だと思います。 2009年に成立した公文書管理法では、1条で意義をこう説明