MAGA🍁SAN @magasan_tv 経済的自由人｜投資家｜綺麗な身体作り｜FIREし🇨🇦カナダ留学｜サーフィン🏄‍♂️スノボ🏂サーモン釣り（暫くやってない）｜大阪⇄東京⇄海外の３拠点生活｜ 夢はクルーズ船で世界を旅するように暮らす｜⚠️偽垢LINE誘導に注意 MAGA🍁SAN @magasan_tv 25歳の女性が、J.P. モルガン社長あてに「お金持ちと結婚するにはどうすればいいですか？」というメールを出し、その回答が非常に話題になった。この話から分かる事は「本物の投資家による投資家思考」と「株式投資の基礎的な考え方」です。 pic.twitter.com/D1lKvS1XSs 2021-04-29 07:00:01

出欠について、都教委は「校長が判断」とした上で、「子どもたちの不利益にならないような方向で対応してほしい」と呼びかけている

日本学術会議の組織改革について政府は、科学技術政策の司令塔機能を持つ「総合科学技術・イノベーション会議（CSTI）」の有識者議員懇談会で方向性の検討を進める方針を固めた。CSTIの議長は菅義偉首相が務めるが、懇談会は政治家を含まない。5月中にも第1回会合を開き、学術会議の設置形態や会員の選考方法などについて議論を始める。 懇談会は上山隆大・元政策研究大学院大学副学長や篠原弘道・NTT会長らで構成。産業界のメンバーも交えて幅広い視点から議論する狙いがある。議論には学術会議の梶田隆章会長も参加する。

【北京共同】中国の全国人民代表大会（全人代）常務委員会は29日の会議で、反食品浪費法案を可決した。中国国営メディアが報じた。大食い番組や動画の発信に関わった場合、最高10万元（約168万円）の罰金を科す。飲食店で食べ残しが多いケースも罰金の対象となる。 国を挙げて節約し、食料安全保障の強化につなげる狙い。飲食店は客が適量を注文するよう促さなければならず、食べきれない量を注文させた場合は最高1万元の罰金となる。 中国では、宴会で食べきれない料理を並べるのが招く側の礼儀だと考える人も多い。

神奈川県鎌倉市が２０１８年の憲法記念日に開いた講演会で、公募で選ばれた市民でつくる実行委員会が提案した憲法学者の木村草太東京都立大教授（当時は首都大学東京教授）の講師起用を、「政治的だ」という理由で市側が拒否していたことが、分かった。識者は「市民の活発な議論を下支えすることは行政の中立性を損なわない。鎌倉市の判断は民主主義に逆行している」と指摘している。（石原真樹） この講演会は「憲法記念日のつどい」。１７年までは市と実行委の主催だったが、１８年から主催は市で、実行委が企画・運営。市側が作成した議事録によると、実行委は１７年１２月に講師の選定を始め、木村教授を含む３人を候補に挙げた。ところが翌年１月の会議で市の担当者が「政治的要素が見られる」と難色を示した。委員は「全く政治性のないことはありえない」と反論し、あらためて木村教授を１番目の候補者として５人を提案した。

実は最近コロナに罹っていてホテル療養解除になったので、少し経緯を残しておこうと思う。これは後になって分かったんだけど発症は解除の２週間前で、少し空咳が出るくらい。倦怠感もあったかもしれないけど、ちょうどその時期立て込んでたので無視してると翌日の風呂上りから咳が少し増えた。

大阪府の医師資格を持つ幹部が新型コロナウイルスの感染拡大で病床がひっ迫し入院調整が厳しくなっているとして、府内の保健所にあてて高齢の患者については「入院の優先順位を下げざるをえない」とするメールを送っていたことが分かりました。大阪府は府の方針とは全く異なるとして29日、各保健所に内容を撤回する連絡を行い謝罪しました。 大阪府によりますと、健康医療部の次長級の幹部で医師の森脇俊医療監が4月19日、府内に18あるすべての保健所の所長にあてて、新型コロナの感染拡大で病床がひっ迫し以前にも増して入院調整が厳しくなっているとして「当面の方針として、少ない病床を有効に利用するためにも年齢が高い方につきましては、入院の優先順位を下げざるをえない」とするメールを送りました。 また、高齢者施設の入所者で、心停止などの場合に蘇生措置を行わないよう希望している人については「みとりも含めて、対応をご検討いただきた

正気か？ 東京都が東京五輪の観戦に小中学生ら81万人を動員計画！ 感染拡大最中に各学校に通達、観戦拒否すると「欠席扱い」 いよいよ五輪が日本を殺しにかかってきた。昨日28日、東京五輪の5者協議がおこなわれ、国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が「へこたれない精神を日本国民が持っていることは、歴史を通して証明されています」「厳しい状況下にあってもそれを乗り越える日本人の力が五輪を可能にする」などと発言したからだ。 これまでも安倍晋三や菅義偉をはじめとした政治家たちが科学的根拠ゼロの精神論を振りかざして五輪を強行開催しようとしてきたが、ついにIOC会長まで同じような精神論を口にして開催を正当化しようとは……。だが、ワクチン接種も進まず感染が拡大の一途を辿っている日本国内だけではなく、インドの感染爆発を見ても、とてもじゃないが五輪を開催できるような状況にないのは明々白々だ。 に

物理学では、強い相互作用・弱い相互作用・電磁力・重力の4つが基本相互作用とされています。この4つの中で重力が最も弱く、地球の重力の影響下では物体同士の間に働く万有引力を計測することは非常に困難です。そんな中、オーストリアにあるInstitute for Quantum Optics and Quantum Information(IQOQI)が、わずか90ミリグラムの物体間に働く非常に微小な重力を実験で検出したと報告しています。 [2009.09546] Measurement of Gravitational Coupling between Millimeter-Sized Masses https://arxiv.org/abs/2009.09546 Ultra-weak gravitational field detected https://www.nature.com/arti

高い安全性、高効率で発電 化石燃料に代わる高温供給源として期待の次世代原子炉「高温ガス炉」。日本原子力研究開発機構は高温ガス炉の試験研究炉「高温工学試験研究炉（ＨＴＴＲ）」（茨城県大洗町）を利用し、技術を蓄積している。高温ガスの利用で発電や水素製造、海水の淡水化などを可能とする。二酸化炭素（ＣＯ２）削減効果もあり、２０５０年までに温室効果ガス排出実質ゼロを目指す「カーボンニュートラル」実現への貢献が期待される。（冨井哲雄） 燃料溶け出さず 高温ガス炉の最大の特徴はその安全性だ。ＨＴＴＲは１６００度Ｃでも放射性物質を閉じ込められるセラミックス被覆燃料粒子をはじめ、耐熱性や伝熱性が高い減速材の黒鉛、冷却材のヘリウムガスを使う。冷却機能を失っても燃料が溶け出さず、自然に冷える仕組みだ。 １１年の東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故で、軽水炉のリスクが認識されるようになった。原子力

米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２９日、メンソールたばこと風味付き葉巻を国内で禁止する方針を示し、製品の基準案を来年中に取りまとめると発表した（２０２１年　ロイター／Issei Kato） ［２９日　ロイター］ - 米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２９日、メンソールたばこと風味付き葉巻を国内で禁止する方針を示し、製品の基準案を来年中に取りまとめると発表した。 人権擁護団体は、たばこ産業のマーケティング戦略が影響し、アフリカ系米国人によるメンソールたばこの利用率が白人と比べて高く、健康被害をもたらしているほか、若者の喫煙を助長しているとして、禁止を求めていた。

大相撲春場所１３日目で 起きたアクシデント ネットニュースで見かけて、あまりにもお粗末な対応をしているため、少し憤慨しながら書いています。 ※当初アップしていた、実際の事故のYoutube動画は削除しました。 倒れた力士に対する対応 大相撲春場所１３日目の取組、今福ー響龍の対戦ですくい投げで頭から落ちた響龍が立ち上がらず、うつ伏せで動かない。 その横で勝ち名乗りを上げる行事。 この場に緊張感はなく、メディカルスタッフが急いで出てきません。 どう考えても、頚椎損傷を念頭に置いて処置するべき緊急事態です。 あまりに酷いメディカルの体制 私はラグビーでの試合帯同や会場ドクターをしているため、こういった緊急時の処置について訓練を受けています。 プロフィールにも書いていますがICIS（Immediate Care In Sports) Level3という資格を有しています。 これはスポーツ現場での緊

中国で、海上の安全を監督する海事局に外国籍の船を領海から退去させる権限などを認める法律が成立しました。ことし2月には武装警察傘下の海警局に武器の使用を認める「海警法」が施行されていて、沖縄県の尖閣諸島周辺における中国のさらなる活動強化につながるおそれもあります。 中国の北京で開かれていた全人代＝全国人民代表大会の常務委員会で29日、海上の安全を監督する海事局の権限などを定めた「海上交通安全法」の改正案が可決、成立しました。 この中で海事局について、中国の領海で外国籍の船舶が安全を脅かす可能性がある場合、退去させることができるとしているほか、海上交通の安全や行政規則に違反した船舶を追跡する権限を認めるなどとしています。 また、国連海洋法条約で各国の船舶は沿岸国の安全を害さなければ領海を通過できる「無害通航権」が認められていますが、今回改正された法律では中国当局が「無害通航」に該当しないと判断

新型コロナウイルスの感染判明を受け、保健所から貸与されたパルスオキシメーター（右）と説明書＝女性提供（画像の一部を加工しています） 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い大阪府内では自宅で療養・待機を続ける患者が急増している。入院や療養先の調整で待機中の人も含めると、29日現在で1万4000人を超える。3月1日以降、12人が自宅療養・待機中に死亡したことも判明。一家4人全員が感染し、自宅療養中に夫の容体が悪化した女性が取材に応じ、「症状が悪化するまで何もしてもらえなかった」と訴えた。 50代の夫と、ともに20代の長女、長男と暮らす大阪府内の50代女性の家庭では4月4日、発熱していた長男の感染が判明した。ホテルでの宿泊療養を希望したが、保健所からは「調整で1～3日かかる」と説明を受けた。長男は2階の一室にこもり、6日に感染が分かった夫も同じ部屋で過ごした。9日には長女の感染が確認された。 一家は

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https://www.youtube.com/watch?v=6CPq-98cahQ&t=108s 位置エネルギーっていう中学1～2年の時にやる奴で、僕位置エネルギーすごい嫌いだったんですけど、要は高いところにあるものは位置エネルギーがあるっていう表現があるんですけど、あれ嘘なんですよ。虚数と一緒で。 エネルギーっていうものは必ず質量に変換されるっていうのがあって、エネルギーって突然０になることは無いんですよ。ところがどっこい位置エネルギーって、今この高さの問題で言いましたけど、 それがどんどん上がっていったらその内宇宙まで行っちゃうじゃないですか。 続きを読む

高齢者向けのワクチンの接種をめぐって、菅総理大臣は7月末までを念頭に終えられるよう取り組む考えを示しています。この目標の実現に向けて、経済団体の幹部や有識者が、接種体制を抜本的に見直すよう求める提言をまとめました。 この提言は、IT企業などでつくる「新経済連盟」の三木谷浩史代表理事や京都大学の山中伸弥教授など24人がまとめ、28日公表しました。 それによりますと、高齢者向けのワクチン接種を7月末までに終えるには一日に80万回の接種が必要で、体制を見直すべきだとしています。 具体的には、歯科医師や薬剤師、救急救命士など医師以外の医療関係者にも協力を要請することを求めています。 また、接種の手続きを簡素化することや、病院以外に大型施設などでも接種を行うこと、それに駐車場でのドライブスルー形式の接種も行うべきだとしています。 このほか経済活動の再開を促すため、接種の記録を管理すべきだとしていて、