2022年6月刊行の新刊『両手にトカレフ』でブレイディみかこさんが描いたのは、『ぼくイエ』の舞台となった学校の「もう1つの見え方」だった
2022年6月刊行の新刊『両手にトカレフ』でブレイディみかこさんが描いたのは、『ぼくイエ』の舞台となった学校の「もう1つの見え方」だった
イリノイ大学医学部薬理学科 Assistant Professor 米国NPO法人 海外日本人研究者ネットワーク(UJA)理事 日本の国民は皆勤勉で真面目で働き者だ。ノーベル賞受賞者も多数輩出し、一昔前までは科学立国になることを期待されていた。ところが論文引用数や大学ランキングなどの数値で見る日本の地位は下がる一方だ。なんでこんなことになってしまったのか、ここから巻き返すにはどうしたらいいのか、そう考察する記事はいくつもある。当記事では在米研究者の目から見た日本の問題点と改善点について提案したい。 日本の科学の“現在地”は 1990年代後半から日本の科学の衰退は始まった。実際、データを見ると2000年過ぎからの大学からの論文数減少より前に、企業からの論文は1996年から減少傾向になっている。 そして、Top10%被引用論文数で見ると、1997-1999年頃は世界4位だったが、その後、どんど
(馬 克我:日本在住中国人ライター) 1980年代、改革開放政策により中国は再び門戸を開き、大量の海外文化がどっと流れ込んだ。中国共産党政府はこの状態を受け入れる一方で、注意深く統制を行ってきた。 例えば、海外のテレビ番組もかつては中国に入ってきたが、中国共産党が認めない内容を放送するとすぐさま中止された(詳細は本コラム「日本のアニメを見て育った中国『改革開放』世代の嘆きと絶望」を参照)。ハリウッド映画も中国で上映するには厳しい検閲を受けなければならず、輸出映画本数も制限されている。 しかし、中国共産党政府も全てを統制できるわけではない。かつて、彼らが思いもよらないところで、アメリカのある文化製品が絶えず中国に入ってきていたのだ。 アメリカの廃プラスチックに埋もれていた「宝物」 2018年初頭、中国は新しい輸入規制を施行し、廃プラスチックを含む24種類の固形廃棄物の輸入を中止した。 長い間
エネルギー供給事業者のシュタットベルケを訪問したドイツのショルツ首相(8月12日、写真:ロイター/アフロ) 【本記事は「プレミアム会員」限定記事ですが、特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。この機会にぜひご登録ください。】 安全保障とエネルギーに関するより現実的な政策は、ドイツが欧州を先導することに役立つはずだ。 昭和天皇の言葉を借りるなら、ウクライナでの戦争は「必ずしも好転せず」、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領に有利な方向へ傾かなかった。 戦争によって、フィンランドとスウェーデンは北大西洋条約機構(NATO)の保護下に駆け込んだ。 ウクライナのナショナリズムが深まり、プーチン氏の専制に代わる政治体制としてウクライナが示す民主主義が強まり、ロシアのエネルギーを購入していた顧客がよそに目を向けるようになった。 また
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