「楽しみは仕事の後で」を、やめてみよう | ビジネススキル｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
旅行のような楽しいイベントは、大切な仕事が終わってから。仕事が残っていては、心から楽しめない。多くの人がそう考えがちである。だが実際には、仕事が終わっていなくても十分に楽しめることが、筆者らの研究から明らかになった。 これまでに何度、旅行に行くとか、自分へのご褒美といったお楽しみを先延ばしにしたことがあるだろうか。いつだってやるべき仕事が山ほどある気がして、それを先に片付けなければいけなかったはずだ。 私の研究室では、仕事と遊びの順番をどうしているか、さまざまな職業の人にアンケート調査を行なった。すると、何度も同じ答えを耳にした。仕事が済んでもいないのに遊ぶなんてとんでもない。仕事が先、遊びは後だ、と。 これはもう、ほとんど直感のようだ。誰だって、To Doリストを気にしたり、先にお祝いをすることに罪悪感を抱いたりすることで、せっかくの楽しみを台無しにしたくはない。そのため、たとえば休暇旅
仕事への情熱を失ったら、4つの方法で乗り越える | ビジネススキル｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
やる気に満ち溢れて働ける毎日が理想だが、現実にそうはいかないことも多いだろう。そんな時は、活力の湧かない日々を受け入れるのではなく、みずからその状況を変えることが望ましい。本記事では、科学的な研究成果に基づき、そのための４つの方法が示される。 理想の世界なら、私たちの仕事人生は完璧なまでに充足していて、意義深く、自然とやる気がわいてくるものである。だが、現実にそうでないとしたら、どうすればよいのか。かつては大好きだったのに、もはや情熱を失ってしまった仕事やキャリアに縛られているとしたら、どうだろう。 そんな思いを抱えている人は、意外に多い。2017年のギャラップの調査によれば、仕事に積極的に取り組んでいると感じる従業員の割合は、米国では3人に1人にすぎない。言い換えれば、常に高水準の自発性と思い入れ、情熱と生産性をもって仕事に取り組んでいる人は、3人に1人しかいないのだ。ということは、大半
仕事の「燃え尽き」は職場での孤独感からも生じる | 組織文化/組織開発｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
バーンアウト（燃え尽き症候群）を解決するためには、ストレスを軽減する、マインドフルネスを教える、仕事の負荷を減らすなど、さまざまな提案がされている。しかし、それは単に個人の問題ではなく、職場で抱く孤独感によるものでもあるため、つながりを感じさせることが重要だと筆者らは指摘する。 いつも疲れていて、しかも孤独だと感じる人が増えている。 私たちが2016年の総合的社会調査（ＧＳＳ）を分析したところ、およそ20年前と比べて、「いつも疲れている」という回答者数が倍増していた。50％近くの人が、「仕事のせいで頻繁に疲れを感じる」または「いつも疲れている」と答えている。衝撃的に高い数字だ。しかも20年前と比べて32%も増えている。 さらに、孤独感と仕事での消耗には有意な相関関係がある。仕事で疲れているほど、孤独感も強く感じているのだ。 そうした孤独感は社会的孤立によると思うかもしれないが、むしろ職場で
日本企業に潜む衰退メカニズムとその駆動防止策――書評『衰退の法則』 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する連載。第59回は小城武彦氏による『衰退の法則――日本企業を蝕むサイレントキラーの正体』を紹介する。 事業環境が悪化すると 牙をむくサイレントキラー 「破綻する日本企業には、類似点が多いのではないか」。著者は2005、06年頃、産業再生機構に勤務して、経営破綻した企業の再生に携わり、同僚と議論する中で、こう考えた。この問題意識を端緒に研究し、博士論文を書いた。それをビジネスパーソン向けに著し直したのが本書である。 破綻する日本企業には共通して、衰退メカニズムが駆動している。このメカニズムは平時には問題として顕在化しないが、事業環境が悪化する有事となると、牙をむき、企業を経営破綻に追い込むサイレントキラー（自覚症状がないまま進行する悪性の病気）の性質を持つ、と著者は言う。これが、サブタイトルの所以である。 本書の特徴は、破綻企業と
長時間労働とストレスに負けない「燃え尽きない働き方」と予防策 | ワークライフバランス｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
日本全体が人手不足で、企業は希望通りに人員を補充できない状態が続いている。しわ寄せは今いる従業員におよび、精神疾患障害が増えている。最新号の『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』9月号では、長時間労働や仕事のストレスに負けない「燃え尽きない働き方」を特集した。 うつ病など精神障害の 労災補償が過去最高を記録 労働環境についてのいろいろな統計数値が、人手不足の深刻度を示しています。厚生労働省が7月28日に発表した6月の有効求人倍率（パートタイムを含む）は1.51倍で、バブル期の1990年7月（1.46倍）を超えました。 正社員に限った有効求人倍率は1.01倍で、2004年の調査開始以来、初めて1倍を超えています。求人数が求職数を上回り、企業は正社員のなり手を見つけにくい状況になっています。人手不足が、経済成長の阻害要因になりつつあります。 人手不足なのに、人員を補充できないと、今い
リーダーに不可欠なセルフコントロールを養う3つのカギ | リーダーシップ｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
第1は、睡眠だ。睡眠には、驚くほどセルフコントロールを回復させる効果があるとされる。ある研究結果によれば、夜、熟睡した（その定義は「中断を最小限に抑えて睡眠を確保した」）リーダーは、熟睡しなかったリーダーよりも、セルフコントロールを働かせて、仕事の出来が良くない部下を怒鳴りつけたり、罵ったりするといった横柄な管理態度を控える傾向がはるかに強かった。 現代の企業はしばしば、「生産性の向上」という名目で、社員に従来の業務時間を超えて働くことを要求する。だが、これは逆効果になりかねず、社員のセルフコントロール喪失により、ネガティブな職場態度を引き起こすおそれがある。企業はむしろ、長時間勤務がいかに社員の態度と福利に影響を与える可能性があるかを心に留めるべきだ。たとえば、グーグルは、社員が仮眠をとってエネルギーを回復させられるように、オフィスにカプセルベッドを設置した。 第2に、「笑顔でサービス」
ハーレーダビッドソンのＡＩ活用法：見込み客2930％増をどう達成したのか | テクノロジー｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
ニューヨークにあるハーレーダビッドソンの販売代理店による、ＡＩツールの活用事例を報告。キャンペーンの実験から複数チャネル間での最適化まで、あらゆるプロセスを自律的に行うマーケティングツールが登場している。 冬のニューヨーク市。アサフ・ジャコビ率いるハーレーダビッドソンの販売代理店では、オートバイの売上げは週1～2台だった。満足のいく数字ではない。 ジャコビは、リバーサイド・パークに長い散歩に出かけたところ、人工知能（ＡＩ）企業アドゴリズムのＣＥＯ、オル・シャニにばったり出会った。販売不振に悩むジャコビの話を聞いたシャニは、自社のＡＩを用いたマーケティングプラットフォームである「アルバート」の試用を勧めた。これは、マーケティングキャンペーンの効果を測定し、自律的に最適化するツールであり、フェイスブックやグーグルを含む多様なデジタルチャネルで活用できるものだ。
あなたの会社はコンサルタントを雇うべきか――ワイン業界の調査が示す真実 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
コンサルタントを雇い、彼らのアドバイスをもとに経営改善をすることは一般化している。では、どのような場合にその価値を最大化できるのか。ワイン業界での調査を通して、2つの提言が示される。 コンサルティングは多くの業界に浸透している。だが、コンサルタントの利用については依然として意見が分かれる。 企業はなぜ、金で雇った助っ人に企業秘密を漏らそうとするのか。これらの「傭兵」がなぜ、社員よりも優れた活動を行うというのか。コンサルタントというのは「時間を教えるために人の時計を借り」、その特権に対して金を請求する人にすぎない、と見なす従業員も少なくない。 私は、コンサルタントを雇うことの影響を見極め、どのような場合にコンサルタントが最大の価値をもたらすかをつきとめるために、ワイン業界に着目した。 3分の2以上のワイナリーが、ワインの品質向上を目的としてコンサルタントを雇っている。あるワイン造りのコンサル
ＡＩ時代を生き抜く力を子どもたちにどう身につけさせるか | テクノロジー｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
次世代の子どもたちは、生まれたときから当たり前のように人工知能（ＡＩ）と接することになる。だが、現在の教育体制がそれに対応できているかといえば、それは一部にすぎない。子どもたちがＡＩ時代を生き抜くために、具体的に何をすべきなのか。 たいていの人は、自動運転車や音声アシスタントなど、人口知能（ＡＩ）テクノロジー製品を革新的と考える。だが、こうした夢のような製品は次世代にとって、生まれたときからずっと存在していることになる。ＡＩは彼らにとって、単なるツール以上のものとなるだろう。ときに仕事仲間となり、ときに生活の一部として、ごく身近な存在になるはずだ。 次世代を担う子どもたちが将来、ＡＩやビッグデータを効果的に使えるようになるには、またＡＩとビッグデータに内在する限界を理解して、より優れたプラットフォームや知的システムを構築するようになるには、いまから準備させておく必要がある。そのためには、初
ノートＰＣの機内持ち込み禁止で、企業機密はスパイの標的と化す | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
米国はノートＰＣの機内持ち込み禁止を拡大しようと検討中だ。この措置によって、ビジネス旅行者のＰＣからデータが盗まれるリスクが高まるという。安全対策の専門家が勧める予防策とは何か。 ノートＰＣは禁じられるのか、許されるのか。大勢の海外旅行者が、この問いに対する答えを固唾を呑んで見守っている。 米国政府は、過激派組織ISIS（イスラミック・ステート）がノートＰＣやタブレット端末、その他の大型電子機器に爆発装置を隠す方法を編み出したとの確かな情報をつかんだ。このため2017年3月末、中東と北アフリカ地域の10空港から米国に向かう航空便を対象に、こうした電子機器の機内持ち込みが禁じられた。さらにトランプ政権は、その後、欧州発の便にも一連の禁止措置を広げる可能性があると示唆している。 この見通しを受け、多くのジャーナリストや安全対策の専門家、トラベルライターは、禁止措置が取られた場合の影響を推測して
「ほぼ日」が上場した意図は何か | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
「ほぼ日」の社内調査を担った社会学者が、組織らしくない「ほぼ日」の組織の謎に迫る連載の最終回。今年3月に上場した「ほぼ日」の意図とは何か。そして今後の組織としての課題は何か。同社の観察した著者が展開する独自の解釈。 今回は、これまで言及してきた「ほぼ日」の組織的特徴のさまざまな側面を、「ほぼ日」の二重性としてまとめて概観しよう。そのうえで、「動機」概念が組織の歴史のなかで果たした役割から糸井氏の経営スタイルを読み解き、さらに今回の上場の意味と「ほぼ日」の今後について、筆者なりの考えを述べたい。 組織の二重性と語りの二重性 その組織構成のフラットさや、組織内での個人の尊重と個性の強調、雑談される会議など、「組織っぽくなさ」が前面に出る「ほぼ日」だが、他方、あまり言及されないところで組織としての帳尻合わせをする側面も持ち合わせ、それが補足的に働くことで、組織として存続している。その二重性にはさ
「ほぼ日」におけるセンス・メーキングと時間感覚 | ワークライフバランス｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
「ほぼ日」の社内調査を担った社会学者が、組織らしくない「ほぼ日」の組織の謎に迫る連載の7回目。連載もいよいよ終盤。今回は、組織論で注目される「センス・メーキング」の理論を使って「ほぼ日」とは何かをひも解く（調査は2015年6月から2016年3月までの10ヵ月間にわたって行われた。連載で描かれるエピソードは特に断りがない限り、上記期間中のものである）。 「ほぼ日」を観察するなかで、その独特のフラットさや雑談につきあっていると、不思議な感覚を覚える。少し大げさな言い方をすれば、組織の中での時間の流れ方がふつうの組織とはちがうのだ。 「ほぼ日」では、部門ごとの違いはあれど、一部を除いてあまり細かい進捗管理や振り返りをしない。過去の商品のリバイバル版を企画する際にも、丁寧に引き継ぎをするというよりは、その時々で新しく考え直される。プロジェクトや連載の一つひとつが個別的で、それはまるで「次の年に引き
個性派揃いのマッキンゼーでマネジメントの苦労がなかった理由 マッキンゼー元日本支社長の平野正雄氏に聞く【前編】 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
マッキンゼーの日本支社長からカーライル・ジャパンの共同代表を経て、現在早稲田大学ビジネススクール教授を務める平野正雄氏。30年に亘って一貫して、企業経営を見てこられた。今回、初の著書『経営の針路』を刊行されたのを機に、これまでのキャリアについて伺った（構成／新田匡央、写真／和田佳久）。 編集者（以下色文字）：平野さんは以前、エンジニアリング会社のエンジニアだったとお聞きしています。どのような動機でマッキンゼーに転職しようと思われたのですか。 平野 正雄（ひらの・まさお） 早稲田大学ビジネススクール教授 1998年から2006年まで、マッキンゼー・アンド・カンパニーのディレクターおよび日本支社長。マッキンゼーには1987年より20年間在籍し、情報通信および製造業から医薬品および金融までの幅広い産業分野において、企業の経営戦略、組織改革、グローバル化、M&Aなどのプロジェクトに従事。2007年
会議なのか、雑談なのかがわからない会社 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
「ほぼ日」の社内調査を担った社会学者が、組織らしくない「ほぼ日」の組織の謎に迫る連載の6回目。雑談大好きな「ほぼ日」では会議も雑談の延長。それで会議は成立するのか。実際に会議に出席した著者が感じたこととは（調査は2015年6月から2016年3月までの10ヵ月間にわたって行われた。連載で描かれるエピソードは特に断りがない限り、上記期間中のものである）。 前回は「ほぼ日」において、雑談がいろいろな役割を持ち、それが社員のコンテンツ制作の修練＝「個性磨き」としても活かされている様子を描いてきた。それだけではなく、この組織ではそうした日常的な習慣の延長線上に、まるで雑談のような雰囲気を備える、めずらしい会議が行われている。しかも社外の人が会議に参加すると、その自由闊達な雰囲気に驚き、元気になって帰って行くという。 細部は伏せざるをえないが、どのような雰囲気で行われているのか、いくつか紹介したい。
学び続ける心を持つ「永遠の新人」であれ――書評『ルーキー・スマート』 | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する連載。第56回は、経営思想家ランキングThinkers 50にも選出され、人材教育の第一人者であるリズ・ワイズマンによる『ルーキー・スマート』を紹介する。 「新人だから」と期待を下げない 思いも寄らない方法でベテランよりも成果を上げ、良い意味で周りの期待を裏切る新人を目にしたことはないだろうか。もしくは、かつて自分が新人だった時に、そのような成果を上げたことはないだろうか。新人が経験なしに成果を上げられるのは、けっして「運がいい」からではない。そこには、新人ならではの思考と行動があるからだという。 本書は、経営思想家ランキングThinkers 50にも選出され、人材教育の第一人者であるリズ・ワイズマンが、人がはじめて経験する課題に取り組む時、つまりルーキーの時によく示す行動・思考にはパターンがあることを明かし、ルーキーの活用や
何かを依頼したときの成功率は対面がメールの34倍だった | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
私たちは、メールの便利さについ頼りがちだが、その力を過信してはいないだろうか。筆者らの研究によると、対面で依頼をするほうがメールの34倍もの効果があることが示された。 いま、あなたが力を入れている活動に寄付してもらう必要があるとしよう。できるだけ多くの人に寄付してもらうには、どうすればいいか。 友人や家族、知り合い200人にメールを送るのも一案だろう。あるいは、ある1日に出会った何人かに、対面で寄付を依頼するのもいい。どちらの方法が、より多くの人からあなたの活動への賛同を得られるだろうか。 メールはより広範に届けられるが、対面で依頼するアプローチのほうがはるかに効果がある。たとえば、200人に向けた大量メール送信と同等の結果を得るには、6人に直接会って依頼すれば事足りるのだ。にもかかわらず、多くの人はメールのほうがより効果があると考える傾向がある。 ウェスタンオンタリオ大学助教授のマハディ
個人を尊重する「ほぼ日」が、組織として機能する3つの仕組み | 組織文化/組織開発｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
「ほぼ日」の社内調査を担った社会学者が、組織らしくない「ほぼ日」の組織の謎に迫る連載の3回目。今回は、個々を重視する「ほぼ日」が組織としての力をどのように活用しているかを探る（調査は2015年6月から2016年3月までの10ヵ月間にわたって行われた。連載で描かれるエピソードは特に断りがない限り、上記期間中のものである）。 今回は、個人の能力が阻害されない組織を目指す「ほぼ日」が、どのように社員同士で協働したり、組織全体で良いパフォーマンスを出す仕組みを可能にしているのかを見ていこう。 これは主に3つの側面から垣間見ることができる。 1つ目に「ほぼ日」が求める正社員の条件、2つ目にチームプレーの推奨とそれを支える人事制度、そして3つ目に、規則による一般化を避けて常に個別具体の事例に対応しようと姿勢である。 「ほぼ日」が求める正社員の条件 「ほぼ日」は、現在は定期的な採用は行っておらず、必要に
生産性を向上させるには4つの方法がある | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
日本では製造現場における改善活動の効果が高く評価され、オペレーション効率こそ企業競争力の源泉と考えがちだ。そして、生産性向上すなわち改善によるコスト削減という一種の先入観がある。しかし、生産性を高める方法は4つある。 成果を大きくすることには 理論上の制限がない 人手不足が深刻化しています。4月の有効求人倍率は1.48倍で、1974年2月以来43年ぶりの高水準、失業率は2.8％で、労働者の供給余力は小さくなっています。 建設や小売など多くの労働現場で人手が足りず、納期に間に合わなかったり開店時間を短縮したり、あるいは既存の従業員に過重労働を強いたりしています。 6月6日に閣議決定した2017年版「ものづくり白書」には、16年末の調査で約8割の企業が人材確保を課題と認識し、22.8％がビジネスに影響が出ていると記されています。また、「現場力の維持・強化での課題は？」という問いに対する最多回答
フェイスブックを使うほど幸福度が下がる？ | ワークライフバランス｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
フェイスブックの利用と幸福度の関係を、新たなアプローチで分析した研究結果が発表された。オンラインのみでの交流は、生身の人間関係の代替にはけっしてならないという。 2016年にフェイスブックが提供したデータによれば、一般的なユーザーは毎日約1時間を同サイトに費やしている。また、デロイトの調査によると、大勢のスマートフォンのユーザーが朝一番で（しばしばベッドから起き上がる前に）ソーシャルメディアのアプリをチェックしているという。 もちろん社会的交流は、人間が存在するうえで必須かつ健全な要素である。ほとんどの人間は堅固で良好な対人関係を築くことで人生が豊かになると、数多くの研究が結論づけている。 ただし、社会的交流に関する多くの研究は、「現実世界」を対象に実施されてきたという問題がある。つまり、直接的なつながりであり、これはますます一般的になりつつあるオンライン上の関係とは異なる。昔ながらの交流
仕事は人の幸せにどんな影響を与えるのか――「世界幸福度リポート」から読む | ビジネススキル｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
仕事と幸福度の関係を、職種や地域ごとに多面的に分析した「世界幸福度リポート」の概要を紹介。個々人の仕事における幸福は、企業業績や国家経済とも相関すると本記事は結論づける。 ほとんどの人は生活の多くの部分を働いて過ごしている。したがって当然ながら、仕事は人の幸福度に大きな影響を及ぼす。 我々は「世界幸福度リポート」の最新版において、仕事と幸福の関係をより詳しく考察している。これは国連が定めた国際幸福デーに合わせて毎年発行されるものだ。 ここで大いに参考としたのは、ギャラップが2006年以降行っている、世界150ヵ国の人々を対象としたアンケート調査である。同社の取り組みによって我々は、世界中の数十万人から得られたデータを分析し、労働生活の諸要素が心身の健康（wellbeing）にどう影響しているかを探ることができている。 主観的に判断される心身の健康（しばしば大まかに「幸福」と呼ばれる）は、複
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