「残業は成果を出せない人間の逃げ道」圧倒的に伸びる20代の働き方がすごい
社会人としてのキャリアの話題になると、必ずといっていいほど出るのが「20代をどう過ごすかでその後の人生が決まる」という意見。 社会に出た最初の数年はもっとも吸収力の高い時期。そこで何を身につけるか、どんな行動をとるかで、後のキャリアに大きな差がついてしまうというわけです。 誰でも最初は、「与えられた仕事を一生懸命こなすだけ」のはず。ですが、組織の頂点まで上り詰めたり、起業して成功を収めるなど、トップクラスのキャリアを送る人は、その状態からすぐに抜け出し、周囲の人とは一線を画した働き方で成果を出しはじめます。 彼らは20代の時期、どんな働き方、どんな時間の使い方をしているのでしょうか。 ■どうでもいい仕事は適当にやりすごす 『トップ1%に上り詰めたいなら、20代は“残業”するな』（山口周著、大和出版刊）によると、将来成功する人ほど、若いうちから仕事を見極めるそう。 仕事の中には6割くらいの力
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当サイトに掲載した8月25日付記事『ＮＨＫ特集、「貧困の子」がネット上に高額購入品＆札束の写真をアップ』における以下記述について、事実誤認であることが発覚しましたので、次のとおり訂正してお詫びします。 まず、「取材の映像でも、少女の部屋はモノで溢れており、エアコンがないと言っているにもかかわらず女子高生の部屋にはエアコンらしきものがしっかりと映っている」と報じましたが、実際には、女子高生の部屋にはエアコンはなく、取材の映像にエアコンらしきものがしっかり写っているという事実も確認できませんでした。 当該記事は外部の契約記者が執筆したものであり、ＮＨＫに取材をして回答を入手したと記述しておりましたが、実際には回答を入手しておらず、当編集部も確認を怠った責任があります。 当該記事では、「今回の疑惑に対しNHKに問い合わせのメールをしてみたところ、「ＮＨＫとしては、厳正な取材をして、家計が苦しく生
電子レンジは絶対に使ってはいけない！人体に極めて危険！栄養素を全部破壊、味も不味く
『物欲なき世界』（菅付雅信／平凡社）という名著があります。菅付氏は筆者の友人で、名編集者と謳われる方です。この本は、若者たちの消費離れという現象から現代社会を読み解き、モノがあふれる暮らし方から価値観が転換していくことを示唆しています。 確かにそのとおりで、自らを振り返ってもモノに囲まれていることを当たり前と思っていた数年前を、懐かしくもまた恥ずかしく思う次第です。まだ整理の途上にありますが、東京で暮らしていた頃よりははるかに持ち物が少なくなり、買う物もずいぶんと少なくなりました。しかし、それによって困ったことはただの一度たりともありません。 つまり、余計なものが身の回りにたくさんあったのです。それに気づかずに、逆にそれが当たり前と勘違いして生活していたということなのでしょう。今になってみると、「あの頃はなんだったのだろう」と考えたりしてしまいます。大袈裟ではなく、不必要なモノばかりに囲ま
PCデポの認知症高齢者への高額契約、準詐欺罪＆違法表示に該当か
家電量販店「PC DEPOT」（以下、PCデポ）が認知症の男性高齢者に対して詐欺まがいの契約を結び、さらにその解約料が高額だったことが、大きな問題となっている。 PCデポは、当該男性には不必要と思われる高額サポート契約を結び、それに気付いた息子（Aさん）が解約を申し出たところ、当初は解約料として20万円を請求されたという。あまりの高額にAさんが抗議した結果、解約料は10万円に減額されたが、その悪質なやり取りに、Aさんは事の顛末をツイッター上で公開している。 それによると、PCデポは今回の件で、通常はかからない解約料に対する消費税を課していたという。また、インターネット上では「被害者」からPCデポの「悪行」に関する訴えが多々あり、それによると、危険や不安を煽るような広告を掲載していたり、裏に高額な契約や付加条件があるにもかかわらず、それを隠すような表示で商品販売を行ったりしているようだ。 そ
楽天、危機的状況突入か…強すぎるアマゾンとの差が鮮明、楽天市場単体の業績開示中止
楽天の三木谷浩史会長兼社長が、試練の時を迎えている。中核事業であるインターネットショッピングモール楽天市場が、アマゾンジャパンやヤフーなどの攻勢にさらされ足踏み状態なのだ。 力を入れてきた海外事業でも撤退が相次いでいる。このままでは、EC（電子商取引）事業でひとり、負け組になりかねない。 その危機感から三木谷氏は楽天市場のトップの首をすげ替えた。同市場の指揮を執る常務執行役員を7月に交代させた。事実上の更迭とみられている。 2011年から執ってきた高橋理人氏の後任には河野奈保氏を起用した。河野氏はSBI証券出身の39歳で、13年5月に女性で最年少の執行役員に抜擢された。16年4月から楽天市場事業メディアプランニング統括の上級執行役員を務めている。 三木谷氏自身、河野氏が率いる楽天市場を統括する部門のトップに就任。東京・二子玉川の新本社で河野氏に連日、指示を出しているという。 楽天市場の販促
社員の親介護問題が企業を滅ぼす？ついに企業倒産や業績急低下などの事例続出
厚生労働省から正式発表はないものの、安倍政権が「最大のチャレンジ」と謳う「働き方改革」を受け、同省が来年1月に施行される育児・介護休業法の改正で、家族の介護をしている労働者の残業を免除する制度を企業に義務づける方針を決めたと一部では報じられている。 この制度の導入は、従業員にとって大きな光明となるのか。ひいては介護離職に歯止めをかけることはできるのか。そのために企業や従業員はどういった対応や心構えをすればいいのか、検証していきたい。 活用が進まない、会社独自の制度 現在の育児・介護休業法では、「事業主は、3歳に満たない子を養育する労働者が請求した場合は、所定労働時間を超えて労働させてはならない」と育児残業を免除する制度がある一方で、介護残業に関する制度はこれまで設けられていない。 そのため、かねてより厚労省では有識者を交えて、介護面での残業に関する制度の創設について多角的に議論を重ねてきた
有給取得したら反省文提出命令…国の「金曜一斉午後3時退社」構想でサービス残業増加も
政府や経済界は、個人消費を喚起するために月末の金曜日を午後3時に退庁・退社する「プレミアムフライデー」構想を明らかにした。金曜日の夕方を買い物や旅行などに充てるように促し、現在300兆円にとどまっている個人消費を360兆円規模に引き上げたい考えだ。日本経済団体連合会（経団連）は先陣を切って10月にもプレミアムフライデーを実施する方針だ。 だが、プレミアムフライデー構想には各方面から否定的な見解が相次いでいる。複数の世論調査によると、6～7割は「経済効果はない」と考えているようだ。その主な理由としては、以下のようなものがある。 ・収入が増えていないのに、消費が増えるわけない ・月末締めの仕事では、早く帰ることなど不可能 ・ほかの日の残業が増えるだけ ・有給消化を促進するほうが先決 ・時短が給料引き下げの口実にされるおそれがある ・時間ができれば金を使うだろうという発想は国民を馬鹿にしている
ソフトバンクの大型買収をめぐり囁かれるインサイダー疑惑
ソフトバンク株に投資家の注目が集まっている。 ソフトバンク株といえば、米携帯電話3位のスプリント・ネクステル社の買収交渉に入ったことが明らかになった10月11日以降、12日の株式市場では、前日から15％（496円）も値下がりして2385円まで下落。週明けの15日にはさらに値を下げ、最安値では2200円にまで落ち込んだ。その後、孫正義社長がテレビに出て、買収に関して自信を見せたことで買い戻しが入り、連日ニュースをにぎわせた銘柄だ。 ただし、投資家の注目はそこだけではない。このスプリント社の買収をめぐって、明らかに不自然な取引が行われているからだ。 「米国での買収交渉が明らかになったのは10月11日（木曜日）です。しかし、なぜかその2日前の10月9日（火曜日）の出来高が、1482万株と前日の2倍以上あるのです。ソフトバンクの株価は、その直前にも大きな動きがありました。10月1日にイー・アクセス
マクドナルド、スイートコーン注文したら厨房から「死ね」の声…追加注文すると店側が拒否
マクドナルドの店舗で、店員が客の注文を意味もなく断るという暴挙をしたと話題になっている。体験者がTwitterでその時の様子を語っているので紹介していこう。 Aさんは、マクドナルドのサイドメニュー「スイートコーン」（220円）を注文した。この商品はコーンの素朴な甘みと、噛むたびにはじける食感を温かい温度で楽しめる風味豊かなメニュー。いたって普通のメニューを普通に注文しただけだが、Aさんによると厨房裏から「誰だよコーン頼んだ害児、あれ熱いんだよ、死ね｣と聞こえてきたという。 これでAさんの闘志にメラメラと火が付き、さらに3つスイートコーンを注文した。その後、さらにAさんは追加でスイートコーンを5個注文しようとしたところ、「申し訳ございません、お客様にはこれ以上スイートコーンをお出しできません」と断られたそうだ。また、厨房ではスイートコーンをつくっている店員が謎のカウントダウンをしていたらしい
SNS戦国時代に乗り遅れた？ mixiの明日はどっちだ
解約して一年くらい経つけど、こんなことになってたのかwww 「Campus Summit 2012 meets mixi ～みんなマイミク祭♪～」より Facebook、Twitterなど新たなSNSが台頭し、さらにLINEも人気が出るなど、新たなSNSが隆盛を極める一方で、元祖日本式SNSであるmixiの周辺が騒がしい。5月には一部で「身売りを検討している」と報道されたことに対し、笠原健治社長が完全否定のコメントを発表、火消しに回ることとなった。結局、今のところ身売りの事実はないが、世間的には苦境に立たされているように見えるmixiの今を、端的に表してるのかもしれない。近年では「mixiをやっているのは情弱」なんていう言葉も囁かれるほどだ……。 「ユーザーファースト」掲げるmixi 開発・改善スピードアップへ – ITmedia（8月3日） 今年6月現在、mixiの月間ログインユーザー数
家を貸して月収70万円！エアビーブーム、一瞬で終了の兆候…利用者の不満噴出
政府は、一般住宅に旅行者らを有料で宿泊させる「民泊」の全面解禁に向け、旅館業法上の許可なしで誰でも部屋を貸し出せるようにする制度案をまとめた。 5月末に閣議決定する政府の規制改革実施計画に盛り込む方針で、マンションなどを所有する貸主が、インターネットを通じて都道府県に必要な書類を提出すれば、だれでも民泊に参入できるようになるという。 2016年は「民泊元年」といわれ、20年に開催される東京オリンピックに向けて、民泊が本格的に始まったようにみえる。ただし、民泊には年間の営業日数に制限がつけられる。旅館業界の反発から、年間30日または60日を上限とし、それを超えては民泊営業をできないとする予定で、早くも「このような制限があってはビジネスとして成り立たない」との不満が出ている。 「自分がたまたま持っている物件で小遣い稼ぎをする程度ならいいかもしれませんが、ビジネスとして成立させるのは無理です。6
STAP現象の確認に成功、独有力大学が…責任逃れした理研と早稲田大学の責任、問われる
今年3月10日、ドイツの名門大学、ハイデルベルク大学の研究グループがSTAP関連の論文を発表した。論文タイトルは『Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes（邦訳：修正STAP条件によって、JurkatT細胞の運命が多能性と細胞死の間で二極分化する）』である。 海外の一流大学が、いわゆる「STAP現象」の再現実験を行ったということで話題となっている。以下に同論文の概要を紹介する。 ＜（1）序論：STAP論文は撤回されたが、低pHの刺激による万能性獲得の可能性は、がん、または、がん幹細胞の分野においては魅力的な課題である。 （2）実験：そこで、理化学研究所と米ハーバード大学から発表されたプロトコルを改変
不倫相手暴行疑惑の超有名社長、怪しすぎる商法と人格…違法行為疑惑が続々発覚
東証一部上場のIT関連企業Aは、複数のグループ企業を擁して、年間売上高ベースでも大きな規模を誇る有名企業だが、その創業社長B氏の周囲がにわかに騒がしくなっている。 B氏をめぐっては、不倫相手への暴行や不正増資疑惑が一部メディアでも報じられており、共に現在は被害者側が刑事告訴の準備を進めているという。 そんなB氏は本業の傍らで経営者交流会「C」を主催している。公称会員は約3000名で、入会金10万円、1カ月1万円の会費で成り立っており、B氏のもとには月3000万円の現金が流れてくる計算だ。しかし、このお金の流れはA社内でも一切不明なのだ。 入会させる手口は、B氏や有名経営者による無料セミナーを開催して集客し、興味を持たせるという手法がよく用いられている。参加者には女性が多く、彼女たちはCの「特別顧問」に名を連ねる大物経営者をみて、「こんな人と会えるなんて」と人脈を広げる目的を持って入ってくる
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