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お笑いブームに沸いた1990年代、「タモリのボキャブラ天国」(フジテレビ系)や「電波少年」(日本テレビ系)で大ブレークしたのが本日登場のハウス加賀谷さん(43)だ。お笑いコンビ「松本ハウス」のボケ担当で、ツルツルの白シャツと奇抜なキャラで笑いを誘った。人気絶頂のさなか、体調悪化を理由に活動休止。2009年に復帰したが、最近はあまり見かけない。今どうしているのか。 加賀谷さんに会ったのは、松本ハウスの現所属事務所「サンミュージック」の打ち合わせ部屋。コーヒー片手にひょっこり現れた加賀谷さん、「週刊誌で昔読んだんですけど、日刊ゲンダイは編集長から毎日その日の見出しがFAXで送られてくるって本当ですか?」と、いきなり逆取材をしてきた。口ぶりは丁寧で落ち着いている。 加賀谷さんは09年に芸能復帰した際、持病の統合失調症をカミングアウト。相方の松本キックさん(48)との共著「統合失調症がやってきた」
緊縮・反緊縮それぞれメリット・デメリットはあると思いますが、6月8日の英総選挙で反緊縮を掲げた労働党が予想を上回る議席を獲得したのは事実のようです。しかし日本の左派では反緊縮が主流になっていないらしいので、目に留まった記事と説を纏めてみました。
「がん」「糖尿病」「心臓病」「認知症」など、数々の重大疾病と強い関連があることが分かってきた睡眠不足。多忙やストレスなどで“極端に”睡眠が足りない人の話だと思ったら大間違い。普段6-7時間の睡眠を取り「十分眠っている」と思っている人でも、実はわずかに足りておらず、その蓄積によって命に関わる病のリスクを高めたり、日々の活動のパフォーマンスを劣化させたりしていることが明らかになってきたのだ!今、世界の研究者たちは、この「わずかな睡眠不足が積みあがっていく現象」を“睡眠負債”と名付け、その解消こそ健康寿命の延伸に欠かせないと指摘している。 そこで!今回、<拡大生放送>で注目の「睡眠負債」を取り上げる。その実態を社会に広く知らしめ、少しでも早い「対策」を促すことで、日本人の健康を守る取り組みとなることを目指す。データ放送や特設HPでは手軽に行える「睡眠負債」のリスクチェックを実施。Twitter
ルトガー・ブレグマンをご存知だろうか。“ピケティにつぐ欧州の新たな知性”と呼ばれる29歳のオランダ人、歴史家でありジャーナリスト。著書『隷属なき道 AIとの競争に勝つベーシックインカムと一日三時間労働(英題:Utopia for Realists)』では人類が直面する最大の問題として「人間がAIとロボットとの競争に負けつつあること」を挙げ、「ベーシックインカム」「週15時間労働」「国境の開放」といった斬新な解決策を提案。その主張が世界で大きな共感を呼び、23カ国以上での出版が決定。その新しい知性は世界中から注目されている。今回、初めて来日した新進気鋭の論客に挑むのは、芸人として知られる一方でハーバード大卒業(比較宗教学専攻)という教養の深さで仕事の幅を広げているパックン。そんなふたりが、新しい時代の諸問題にどう向き合っていくべきか語り合う3回シリーズの異色対談。1回目は「国民全員に一定の現
全国民に生活に必要なお金を支給する制度「ベーシックインカム(BI)」に世界的な注目が集まっています。BI導入を提唱する著書が母国オランダでベストセラーとなり、世界20カ国以上で出版される歴史家兼ジャーナリストのルトガー・ブレグマン氏(29)に話を聞きました。 社会実験、世界で結果 裕福な国に住んでいるにもかかわらず貧困にあえいでいる人が多くいます。ただお金が無いだけで様々な機会を失っている。これは人材が無駄にされているということです。 現行の社会福祉では生活扶助の支給の対象は貧困層に絞られています。多くの場合、働けないことを証明する必要があり、受給者の自尊心を傷つけることにつながります。一方で、BIは富裕層や貧困層、老若男女などの区別なく支給され、使い道も自由。人間に対する投資なのです。ベーシックインカム(BI)は、自分自身の力で何かを成し遂げる糧になります。 BIには主に二つの反対意見が
日本小児科学会は、呼吸を維持するために気管を切開して管を挿入する「気管カニューレ」に関する要望書を厚生労働省に提出した。気管を切開している重症心身障害児が気管カニューレを自ら抜いてしまう事故が起きていることを踏まえ...
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1人で報酬を選択するより2人で合意を形成した上で報酬選択をした方が衝動性が低くなるという研究があります。また、1人より2人で合意選択をした方が有利な選択ができ、最終的に獲得する報酬金額が大きいという結果も得られました。さらに、最初に2人の間に意見の不一致がある場合でも、最終的には衝動的な選択をせず、獲得までに時間がかかる大報酬を待て、有利な選択が可能でした。 Schwenke, D., Dshemuchadse, M., Vesper, C., Bleichner, M. G., & Scherbaum, S. (2017). Let’s decide together: Differences between individual and joint delay discounting. PLoS ONE, 12(4): e0176003. doi:10.1371/journal.pon
性犯罪の重罰化などをふくむ刑法の改正案が、6月2日衆議院本会議で審議入りした。国会では、先日の記者会見で性被害を受けたフリージャーナリストの女性が素顔を明かし、加害者の不起訴処分に不服申し立てをした問題も取り上げられた。この改正案が成立すれば、明治40年の刑法制定以来はじめて性犯罪の規定が本格的に見直されることとなる。今回の改正案で性犯罪の処罰はどう変わるのか。注目すべきポイントと課題について伺った。(取材/大谷佳名) ――今回の刑法改正案に盛り込まれた重要なポイントを教えてください。 今回の刑法改正案(本改正案)は、明治40年以来の性刑法を抜本的に改正するものであり、細かく説明しますと多岐にわたるのですが[表1参照]、ここでは、ジェンダーニュートラル化(性の中立化)、重罰化、非親告罪化という3つの視点からその特徴を解説したいと思います。 第1の特徴は、ジェンダーニュートラル化(性の中立化
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