平昌五輪、ジャマイカ選手が陽性 ボブスレー女子 ｜ 共同通信
ジャマイカ・ボブスレー・スケルトン連盟のクリスチャン・ストークス会長は2日、平昌冬季五輪のボブスレー女子2人乗りに「下町ボブスレー」で参戦する契約を結んでいながら外国製のそりで出場したジャマイカ組の選手が、1月にドーピング検査で禁止薬物に陽性反応を示していたことを明らかにした。ロイター通信が伝えた。 当該選手は既に国際ボブスレー・スケルトン連盟から違反を通達された。4年間の出場停止処分を科せられる可能性があるという。 関係者によると、1月13日にスイスで行われた検査で筋肉増強剤のクレンブテロールが検出された。（共同）
東京オリンピックのマスコット選出プロセスに見え隠れする問題について｜aakaa｜note
今日、東京オリンピックのマスコットキャラクターが決定した。 選ばれたのはオリンピックのエンブレムをデザインとして取り入れた「ア」の作品である。 このキャラクター自体の優劣は別にして、その決定までのプロセスに極めて重要な問題が見え隠れする。 それは、デザインの公共性に関する問題である。 デザインという抽象化された概念において、複数の案から１つを選び出すことは難しい。 そこには定量的な指標が存在しないからである。 優れた有識者を集め、あらゆる視点から吟味して決定したデザインに関しても、何かにつけ非難を受けることもしばしばである。 その際に役に立つ方法が、市民および国民を取り入れた多数決のシステムである。 民による多数決で導かれた選択はすなわち民の総意であるとみなしていい。 これにより、選出後のバッシングを避けるのである。 この国民参加及び住民参加についてはヨーロッパでもよく見られ、特に生活に根
五輪「日本大躍進」報道のウソ、日本がメダル量産国になれない理由
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
下町ボブスレー断ったジャマイカ、出場できず？
平昌五輪ボブスレー女子２人乗りにエントリーしているジャマイカ代表が、大会で使う競技用そりが用意できず、試合に出場できない可能性が浮上している。 ジャマイカのボブスレー連盟は１４日、代表コーチの辞任を発表した。英ＢＢＣの【スポーツ】
東京都：五輪関連８１００億円計上 大幅増加、計２兆円超 | 毎日新聞
東京都は２６日、２０２０年東京五輪・パラリンピックの「大会関連経費」として、新たに約８１００億円を計上すると発表した。これまで公表されていたのは都と国、大会組織委員会が試算した「大会経費」の１兆３５００億円のみで、東京大会を開催するための経費は大幅に増え、現時点で約２兆１６００億円に達することになった。 大会関連経費は、施設のバリアフリー化やボランティア育成の費用など。昨年１２月に公表された施設建設費や輸送費などの大会経費には、含まれていなかった。大会経費は６０００億円ずつを都と組織委、１５００億円を国が負担することで合意しているが、大会関連経費については組織委は負担せず、国の負担分も公表されなかった。
東京、リオ五輪で買収と結論 英紙報道、招致不正疑惑 ｜ 共同通信
【ロンドン共同】2016年リオデジャネイロ五輪と20年東京五輪招致の不正疑惑を巡り、ブラジル司法当局が両五輪の招致委員会から、当時国際オリンピック委員会（IOC）委員で国際陸連会長だったラミン・ディアク氏（セネガル）を父に持つパパマッサタ・ディアク氏に対し、多額の金銭が渡った可能性があると結論づけたことが分かった。英紙ガーディアン（電子版）が13日、報じた。 フランス当局の捜査を基に書類をまとめたブラジルの当局は、IOC内で特別な影響力があったラミン・ディアク氏を買収する意図があったとしている。
東京オリンピック「経済効果予測」のオカシさを暴こう（森田 浩之） @gendai_biz
東京オリンピックまで、あと3年。いまだ諸問題は落ち着かないが、私たちはこのイベントについてどれほど知っているだろうか。 ジャーナリストの森田浩之氏がオリンピックの知られざる重要な側面を追い、「TOKYO 2020」を多角的に考えるための連続リポート。第1回は、繰り返しアピールされる「経済効果」なるものを問う。 予測がバラバラな「経済効果」 経済効果──オリンピックのようなメガスポーツイベントには、このバラ色の言葉がつきものだ。 バラ色の言葉は今、こんなバラ色のイメージを東京と日本にふりまいている。 ……2020年東京オリンピックのために競技施設が建設され、インフラが整備される。お金が動き、雇用が生まれ、経済が活性化する。さまざまな関連業界にも、経済波及効果がもたらされる。 大会にやって来る外国人観光客を見込んで、宿泊施設が建設される。さらにお金が動き、雇用が生まれる。大会が幕を開ければ外国
オリンピックに斬り込んだブラックパワー：1968年メキシコオリンピックで米国の人種差別に抗議して黒い拳を揚げたジョン・カーロス
1968年、表彰台でブラックパワーへの敬意を表し､米国の黒人差別を抗議して掲げられた黒い拳は、メキシコオリンピック直前にメキシコシティで貧者のために闘い殺されたメキシコの若者たちへの連帯も示していました。ジョン・カーロスは当時23歳。世界の晴れの舞台で信じることを訴えたがために、苦難と悲劇の嵐にみまわれた。へこむことなくいまなお、｢オキュパイ｣運動への連帯を語るカーロス。そしてもう一人のヒーロー、オーストラリアの白人選手ピーター・ノーマンのエピソード。信念に貫かれたカーロスの言葉をデモクラシー・ナウ！のインタビュー（2011年10月12日）からお届けします。（翻訳： 大竹秀子） インタビューの原文と動画リンク John Carlos, 1968Olympic U.S. Medalist, on the Revolutionary Sports Moment That Changed the
日本の行進、先頭に役員ずらり 「選手第一」４年後こそ - 一般スポーツ,テニス,バスケット,ラグビー,アメフット,格闘技,陸上：朝日新聞デジタル
上半身裸の旗手がいたり、女性選手ばかりが集団の先頭を占めたり。出場国のお国柄が出る入場行進だった。そんな中、１０４番目に登場した日本で、旗手の右代啓祐に続いたのは本部役員の一団。集団の先頭の年齢層がこれほど高かったのは、中国など数少なかった。 ２００７年の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）理事会では、「旗手の後すぐに太ったおじさんが出てきては、テレビ映えがしない」と改善を求めるテレビ局の声を受け、入場行進の順番について「選手が先、役員が後」となるよう検討を進める動きがあった。結局これは実現せず、現在は入場行進について特段の決まりはない。 ただ、２０２０年東京五輪で「アスリートファースト（選手第一）」を掲げる日本の行進で、選手を前面に押し出す姿勢が見られなかったのはさみしかった。４年後の行進ではぜひ並び順について考えて欲しい。（阿久津篤史）
東京五輪の裏金疑惑、ＪＯＣ会長「親族の関係と知らず」 - 東京オリンピック：朝日新聞デジタル
２０２０年東京五輪・パラリンピック招致で裏金が支払われた疑惑がある問題について、招致委の理事長だった竹田恒和・日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）会長は１６日、参考人として呼ばれた衆議院予算委員会で、２億２３００万円を振り込んだ「ブラック・タイディングズ」社について、「（国際陸上連盟前会長の）ラミン・ディアク氏やその親族と関係するとは知らなかった」と述べた。ディアク氏は、開催地を決める投票権を持つとともに、他の票を取りまとめる影響力もあったとされる。その上で、「（経営者が）国際オリンピック委員会委員やその親族でなく、知人であれば問題ない」と述べた。 竹田会長は契約の経緯について、売り込みがあったコンサルティング業者の中から、大手広告会社の電通の推薦で決めたと説明した。２０１３年９月の招致決定を挟み、同年７月に国際ロビー活動や情報収集業務として、同年１０月に勝因分析業務などとして支払ったという。
「コンサル料として正式な支払い」招致委元理事長が声明 | NHKニュース
２０２０年東京オリンピック・パラリンピックの招致を巡り、フランスの検察当局が捜査の対象としているおよそ２億２０００万円の振り込みについて、招致委員会の元理事長でＪＯＣ＝日本オリンピック委員会の竹田恒和会長は「コンサルタント料であり、正式な業務契約に基づく対価としての支払いだ」という声明を発表しました。 この中では、フランスの検察当局が捜査の対象としているおよそ２億２０００万円の振り込みについて、「サービスに対するコンサルタント料で、監査法人などにより正式に監査を受けたものだ」としています。さらに「招致委員会からの支払い」と明記したうえで、「招致計画作り、プレゼンテーションの指導、ロビー活動など多岐にわたる招致活動の業務委託、コンサル料など数ある中の１つであり、正式な業務契約に基づく対価として行ったものだ。契約した会社は実績のある代理店で、アジア中東の情報分析のエキスパートであり、何ら疑惑を
Tokyo Olympics: €1.3m payment to secret account raises questions over 2020 Games
A seven-figure payment from the Tokyo Olympic bid team to an account linked to the son of the disgraced former world athletics chief Lamine Diack was apparently made during Japan’s successful race to host the 2020 Games, the Guardian has learned. The alleged payment of about €1.3m (£1m), now believed to be under French police scrutiny, will increase pressure on the International Olympic Committee
組織図・名簿｜東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会
オリンピックについてスポーツとソリダリティー 東京2020大会は、新型コロナウイルスの世界的感染拡大発生後、世界が初めて一堂に会し、アスリートとスポーツの祭典という純粋な本質に焦点を当てたオリンピックとして、かつてないほどの団結力と連帯感を示しました。 この連帯感は、開催が1年延期された東京2020の成功に欠かせないものでした。特に、安全で安心な参加と運営のためのガイドラインである東京2020プレーブックの策定において重要な役割を果たしました。このプレーブックは、大規模なスポーツイベントの新しい基準となるもので、アスリートからメディアまで、すべての人が安全に大会に参加できることを保証するものです。 若さ、都会的、男女平等 東京2020大会では、オリンピックプログラムの進化を示し、新しい世代に向けてオリンピックの魅力を強化する新しい競技や種目を導入しました。東京2020では、オリンピック史上
REALKYOTO 新国立競技場問題をめぐって 浅田彰
浅田 彰（あさだ・あきら） 1957年、神戸市生まれ。 京都造形芸術大学大学院学術研究センター所長。 同大で芸術哲学を講ずる一方、政治、経済、社会、また文学、映画、演劇、舞踊、音楽、美術、建築など、芸術諸分野においても多角的・多面的な批評活動を展開する。 著書に『構造と力』（勁草書房）、『逃走論』『ヘルメスの音楽』（以上、筑摩書房）、『映画の世紀末』（新潮社）、対談集に『「歴史の終わり」を超えて』（中公文庫）、『20世紀文化の臨界』（青土社）などがある。 最新のエントリー 19.05.01 昭和の終わり、平成の終わり 19.03.29 原美術館のドリス・ファン・ノーテン 19.03.07 マックイーンとマルジェラ――ファッション・ビジネスの大波の中で 18.12.07 映画のラスト・エンペラー――ベルナルド・ベルトルッチ追悼 18.11.03 トランプから／トランプへ（５）マクロンとトラン
東京五輪の運営費 １兆８０００億円 当初見込みの６倍 NHKニュース
５年後のオリンピック・パラリンピックに向けて組織委員会が準備や運営に必要な費用を試算したところ、およそ１兆８０００億円と当初の見込みの６倍に上り、組織委員会の財源だけでは大幅に不足することが分かりました。不足分は東京都や国が補填（ほてん）することになっていて、今後、公的な財政負担がどこまで膨らむのかが焦点になります。 内訳は、仮設の競技会場の整備費などが３０００億円、会場に利用する施設の賃借料などが２７００億円、警備会社への委託費などセキュリティー関連の費用が２０００億円、首都高速道路に専用レーンを設けるための営業補償費など選手や大会関係者の輸送に関する経費が１８００億円などとなっています。費用の大幅な増加は、首都高の営業補償など当初、想定していなかった経費が加わったことや、資材や人件費の高騰なども要因だということですが、立候補段階での見通しの甘さが浮き彫りになった形です。 一方、組織委員
五輪エンブレム有識者会議 ネット専門家起用へ NHKニュース
２０２０年東京オリンピック・パラリンピックの新たなエンブレムを作るための有識者会議に、インターネットの専門家が起用される方針が明らかになりました。 会合では、アートディレクターの佐野研二郎さんのデザインしたエンブレムや、そのほかの作品が「盗作ではないか」とインターネットを中心に指摘が広がって大きな問題になったことから、こうした問題に対処するため、エンブレム委員会のメンバーにはインターネットに詳しい専門家を起用する方針がまとまりました。 メンバーは今月２８日の組織委員会の理事会で正式に決定する予定で、準備会の座長を務める東京芸術大学の宮田亮平学長は、「各分野の専門家に参加してもらい、国民みんなのためのエンブレムを作っていきたい」と話していました。
下村大臣 責任の取り方あす発表 NHKニュース
新しい国立競技場の整備計画が白紙撤回された経緯を検証している文部科学省の第三者委員会は報告書を取りまとめ、ＪＳＣ＝日本スポーツ振興センターや文部科学省、そして、それぞれのトップである河野理事長や下村文部科学大臣らの結果責任を指摘しました。 下村文部科学大臣は、文部科学省で記者団に対し、「集団的意思決定システムの弊害など、さまざまな指摘を謙虚に受け止め、得られた教訓をしっかりと生かせるよう早急に対策を検討したい」と述べました。 そのうえで、下村大臣はみずからの責任について、「私個人の考えだけでなく、省内の担当者やＪＳＣ内部の話にもなるので、調整をしながらきょう中に決定したい。報告書の中で、進退問題についての提言をされているわけではないので、私自身やＪＳＣの理事長などがどのような責任を取るべきか、あす発表したいと思う」と述べました。 また、菅官房長官は、午後の記者会見で、「さまざまなことが指摘
デザイナーの『ごまかし』 本当に「五輪とリエージュのロゴは似てない」か？ | ツイナビ
9/7にYahoo!ニュースに掲載された「よくわかる、なぜ「五輪とリエージュのロゴは似てない」と考えるデザイナーが多いのか？」という記事が話題を集めています。 この記事では、著名なUIデザイナー（ユーザーインターフェイス・デザイナー）が「五輪とリエージュのロゴが似てない」と考える理由を説明しており、ツイッターには、この記事を読んだ人々から「なるほど、よくわかった」「はじめから、こんな説明があれば…」と言ったツイートが多く投稿されています。 よくわかる、なぜ「五輪とリエージュのロゴは似てない」と考えるデザイナーが多いのか？ 類似騒動に燃えた五輪とリエージュのロゴ。素人目にはそっくりに見えるのに、デザイナー達はみな「まったく違う」と主張するのが印象的でした。カルチャーギャップの裏にある考えの違いを、わかりやすく解説します… http://bylines.news.yahoo.co.jp/tak
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カーリング女子の韓国代表の4人、国内代表選から脱落したときに4人で引きこもってひたすらガンプラを作ったという過去があった
Olympians live longer than the general population ... but cyclists have no survival advantage over golfers | The BMJ