痛いニュース(ﾉ∀`) : 作家・渡辺淳一「ひきこもりをPCオタクにしておくのは勿体ない。『ひきこもり村』を作り生活してもらおう」 - ライブドアブログ
作家・渡辺淳一「ひきこもりをPCオタクにしておくのは勿体ない。『ひきこもり村』を作り生活してもらおう」 1 名前： カーナビ(愛知県)：2010/08/06(金) 09:15:39.09 ID:XDP8T4dF ?2BP ある新聞の報道によると、いまや「ひきこもり」が全国で70万人にのぼるとか。これは最近の内閣府の実態調査によってわかったものだが、さらに将来、ひきこもりになる可能性のある「ひきこもり予備軍」は155万人とかで、今後さらに増える可能性がある、と分析しているようである。 （中略） 以上のデータから内閣府では危機感を深め、各自治体や学校へ支援の手引きなどをまとめて配布し、家庭、学校、地域社会などで連携する必要がある、と考えているようだが、この問題、はたしてそんなことで解決するのだろうか。だいたい「ひきこもり族」は、外からの呼びかけに応じようともしないのだから、学校や地域社会
大卒はなぜ職にあぶれるのか : 池田信夫 blog
2010年08月07日13:31 カテゴリ本経済 大卒はなぜ職にあぶれるのか 茂木健一郎氏の新卒採用についてのツイートが話題になっているが、経営者に「新卒一括採用はよくない」などと説教したって始まらない。それは日本的雇用慣行の中核にある年功序列システムの一環であり、人事システム全体を変えないで新卒一括採用だけをやめることはできない。それより問題は、なぜ大卒労働者の超過供給がここまでひどくなったのかということだ。 本書も指摘するように、その最大の原因は大学の定員を増やしすぎたことにある。1985年に26.5％だった大学進学率は2009年には50.2％になり、学生数は184万人から284万人に増えた。90年代前半までは「団塊ジュニア」が増えたので大学の定員を増やしたのはやむをえないが、学齢人口の減った90年代後半以降も文科省は大学の認可を増やした。 それによって定員割れが起こると、「AO入試」
"It's Baaack!" Support Page
『クルーグマン教授の＜ニッポン＞経済入門』（春秋社, 2003）サポートページ 目次 0. 本書の中身 1. 関連資料 2. 正誤表 3. 追記事項 4. レビュー、感想など 0. 本書の中身 解説にも書きましたが、本書の中身は相当部分がすでにウェブで公開されています（細かい修正等は加えておりますが）。買う気のない方も、こちらで中身を読めます。 「復活だぁっ！ 日本の不況と流動性トラップの逆襲」（本書 pp.11-114) 本書のメインの中身です。正直いって、これだけ読んでもらえれば本書を敢えて買う必要はないかもしれない。 日本がはまった罠 これがそもそもの発端！ 日本の流動性の罠を指摘し、調整インフレ論を初めて唱えた歴史的な論文（の訳）。本書には収録されてませんが、併せて読むと吉。 「日本の流動性トラップ：追記」（本書 pp.139-52) 流動性の罠と調整インフレ論に対する各種のFAQ
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来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
笑うサムスン泣く国民、韓国経済に落とし穴 儲け過ぎの財閥企業に大統領が苦言呈す | JBpress (ジェイビープレス)
李明博大統領の側近で現職閣僚級ポストである放送通信委員長を務める崔時仲氏が「今年第2四半期のサムスン電子の利益額が5兆ウォンで過去最高に達したという報道を見て、心が痛んだ」と語ったのだ。 最高益を上げたサムスン電子を、韓国の閣僚が賞賛するというのなら分かる。だが、「心が痛む」とは一体どういうことか。就任以来、「親大企業・財閥」政策を掲げてきた李明博政権が大きく方針転換、「大企業・財閥叩き」がついに始まったのである。 崔時仲氏は「心が痛んだ」と言った後、こうつけ加えた。「（サムスン電子最高益という）報道を見て、共感する人よりもむしろ相対的に貧しいことを感じる人が多いのではないか」 簡単に言えば「儲け過ぎ」批判である。崔時仲氏は、サムスン電子以外にも「時価総額の上位100社が過去5年間で雇用を1.5％しか増やしていない」と不満を表明、意図的な大企業批判の講演だったことは明らかだ。 李明博大統領
デフレとマイナス金利 - 池田信夫blog
WSJによれば、アメリカ経済はデフレになるおそれが強いという。現在の激しいdeleveragingを見ると、現金の供給が需要をはるかに上回っているので、すでにデフレ局面に入っている可能性がある。バブル崩壊は短期的な現象だが、このデフレの扱いを誤ると不況が長期化することは、日本経済の貴重な教訓だ。 デフレが起こるのは、クルーグマンのいうように「均衡実質金利がマイナスになる」ためで、その原因は地底人のいうように過剰債務の返済（企業の純貯蓄）だが、これは彼らの信じているような新理論ではない。アーヴィング・フィッシャーは1930年代にdebt deflationによって自然利子率（均衡実質金利）がマイナスになる可能性を指摘し、ケインズは『一般理論』(p.357)にこう書いた：Gesellは、実質資本の成長は名目金利によって制約されると論じている。[・・・]これを解決する方法として彼が提案したのが
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