2021年のテレビアニメは、『鬼滅の刃 遊郭編』『呪術廻戦』『ウマ娘 プリティーダービー Season2』『王様ランキング』など、多くの作品が安定して人気を獲得。また、劇場版では、人気シリーズの完結作『シン・エヴァンゲリオン劇場版』や『銀魂 THE FINAL』などがヒットした。しかし、アニメ制作の市場規模は2年連続で減少しており、赤字に苦しむ制作会社も少なくないのが現状だ。

実質的な倒産状態であるにもかかわらず、営業を継続している企業のことを「ゾンビ企業」と呼ぶ。もともとは、バブル崩壊後の90年代後半の日本で生まれた言葉だ。 具体的に言えば、支払うべきものを支払わない＝債務不履行の状態の企業やバランスシート上で債務超過の状態にある企業、銀行融資の返済条件を変更するリスケ企業がゾンビ企業に該当する。

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の浙江大学と米State University of New York at Buffaloによる研究チームが開発した「Wavesdropper: Through-wall Word Detection of Human Speech via Commercial mmWave Devices」は、ミリ波（mmWave）を用い、防音環境で守られている部屋内を外部から盗聴するシステムだ。被害者が発話した際の喉元付近の皮膚振動をミリ波で捉え、音声（単語）を復元する。 壁に防音材を配置すれば、音波の伝搬を利用した攻撃などからは守れるが、音源（例えば、人間の話者）からの直接漏えいを保証すること

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 セキュリティ研究者Avinash Sudhodananさんと米Microsoft Security Response Centerの研究者が発表した「Pre-hijacked accounts: An Empirical Study of Security Failures in User Account Creation on the Web」は、まだ作成していないWebサービスのアカウントを乗っ取る攻撃をテストし脆弱性を示した論文だ。 具体的に5種類の攻撃を提案し75のWebサイトで試したところ、35のサイトで乗っ取りに成功したという。その中には、ZoomやInstagram、Drop

タカラトミーは6月9日、モーターを搭載しながらプルバックで走り出す「チョロQ」を夏に発売すると発表した。「トヨタ86」「カローラレビン（AE86）」など8種のスポーツカーを各1699円で販売する。 近年の自動車電動化の流れに着想を得てモーター駆動を採用したという。ゼンマイは搭載していないが、プルバックを合図に走り出す。車体後部にコインを載せるとウィリーするなど初期のチョロQの特徴を再現した。 プルバックは1回で直進、2回でランダムターン、3回でバックスピンなど回数によって走りが変わる。5回めには「ピーッ」という電子音が鳴りプログラミングモードに移行する。 プログラミングもプルバックで行う。1回で直進、2回で「右向き小回転＋直進」など4つの走行パターンを順番に入力すると5秒後に走り出し、プログラム通りに動く。同時発売のコントローラー（1500円）を使えば最大10ステップのプログラミングが行え

時価総額4兆円のルナ、一夜で価値ゼロに　ステーブルコインUSTはなぜドル連動が崩壊したのか：金融ディスラプション（1/5 ページ） 時価総額4兆円を超える仮想通貨でも、一夜で価値がゼロになることがある。今回、韓国のソウルに本社を置くテラフォームラボの仮想通貨「ルナ（Luna）」に起こったことがそれだ。 「文字通り、一夜にして壊滅したというのは、いかに変動が大きい仮想通貨においても珍しい」。ブロックチェーンの基礎研究開発やコンサルティングなどを行う「Turingum（チューリンガム）」でCOOを務め、DeFiに詳しい橋本欣典氏（KanaGold名義でも活動）は、こう話す。 5月13日朝時点でルナの価格は2円。5日前には1万円を超えており、99％以上下落した。まさに壊滅的な状況にある。4月には時価総額が5兆円を超え、仮想通貨全体のランキングでも10位に入っていたルナは、将来有望と見られていた。

バージョンが3桁になり、UA（ユーザーエージェント）を正しく使っていないWebサイトに影響が出る可能性がある。GoogleとMozillaは過去数カ月、対策を呼び掛けており、「多くの問題は既に修正された」という。 Mozillaはバージョン100を記念して、2004年からのロゴ変遷を紹介する短い動画を公開した。 関連記事 「NHKプラス」、「Firefox」での視聴が不可能に　5月23日から オンラインでNHKの番組を視聴できる「NHKプラス」の動作環境を変更すると発表した。5月23日以降、推奨ブラウザを「Microsoft Edge」「Google Chrome」「Safari」の最新版に限定する。 「Chrome 100」リリース　新ロゴやユーザーエージェント対策など GoogleはWEbブラウザ安定版のアップデートとなる「Chrome 100」（バージョン100.0.4896.60）

この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「登大遊氏、日本は「超正統派」のICT人材を育成すべき。そのために、自由な試行錯誤を許容するインチキネットワークの普及に取り組む（中編）。JaSST'22 Tokyo」（2022年3月17日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 2022年3月10日と11日の2日間、ソフトウェア業界のテスト技術力の向上と普及を目指すイベント「ソフトウェアテストシンポジウム JaSST'22 Tokyo」がオンラインイベントとして開催されました。 イベントの最後には、招待講演として登大遊氏による講演「世界に普及可能な日本発の高品質サイバー技術の生産手段の確立」が行われています。 この記事ではその講演の内容をダイジェストで紹介します。記事は前編、中編、後編の3つに分かれています。いまお読みの記事は中編です。 正統派

自社のクラウド環境に侵入され、データベースから経営に欠かせないデータを持ち出される。バックアップも消され、データを取り戻したければ、身代金を支払うよう要求される──企業にとって絶対に直面したくない事態の一つだ。しかしこのシチュエーションをあえて再現し、訓練という形で自社のCEOに身代金まで要求した企業がある。クラウド会計サービスを提供するfreeeだ。 freeeは2021年10月、標的型攻撃とランサムウェアを組み合わせたシナリオを基に全社的な訓練を実施。AWS上のDBからデータを盗み出し、バックアップを消した上で、自社のCEOに社内SNSを通して身代金を要求したという。訓練を主導したのは、製品やサービスのセキュリティ向上を目指す社内組織「PSIRT」だ。 訓練を実施した背景には、情報システム部などのIT部門だけでなく、経営層まで巻き込みたい考えがあったという。同社のPSIRTが取り組んだ

PPAPの手法をとるメールの受信状況については、計85.5％の企業が「受信している」と回答。そのうち32.6％の企業が「受け取っているが今後は（受け取りを）禁止する予定」とした。「禁止している」企業は14.4％。 PPAPは、パスワード付き圧縮ファイルを添付したなりすましメールの爆発的な流行などを受けて、政府や大企業が徐々に廃止する動きを見せており、JIPDECは「他の方法での送信を推奨する企業の割合は、今後さらに高まる可能性がある」と指摘している。 同調査は、1月15日から1月17日の間、従業員数2人以上の国内企業に勤務するIT戦略策定や情報セキュリティ施策に関わる係長職相当職以上の役職者982人を対象にインターネット上で実施した。 関連記事 ソフトバンクが“PPAP”廃止　「Emotet」などのマルウェアを警戒 ソフトバンクが、同社の業務メールでのパスワード付き圧縮ファイルの利用を廃止

オンラインゲームやスマートフォン向けアプリの開発を手掛けるピクセル（宮城県仙台市）は3月7日、作曲家・古川元亮氏に対して損害賠償を求める訴訟を仙台地方裁判所に提起したと発表した。古川氏からゲーム制作の依頼を引き受けたが、その開発費が全く支払われていないという。 古川氏がピクセルに制作を依頼したのは「スチームパイロッツ」というシューティングゲーム。同氏は2019年12月にMakuakeにて、同ゲームの開発費を募るクラウドファンディングを始め、目標金額250万円に対し、813万3000円を集めていた。 当初は20年9月に完成予定だったが、新型コロナウイルス感染症の影響を受けてプロジェクトは停滞。新たに追加の開発費が発生したとして、21年4月に追加のクラウドファンディングを募り、288万9700円を集めていた。21年8月にゲームの完成と発送を予定していたが「開発に遅れが生じている」と、古川氏は8

過去最大のリニューアル工事を済ませ、3月2日にオープンした「東京ドーム」。巨大なLEDビジョンや“顔パス”を実現する顔認証システムも話題だが、場内で現金が使えない完全キャッシュレス化には異論も多い。東京ドームを運営する東京ドーム社に話を聞いた。 東京ドームは場内チケットカウンターの他、グッズを販売する売店や客席販売に至るまでキャッシュレス化した（場外チケット売り場は現金可）。決済はクレジットカードか「Suica」などの電子マネー、「PayPay」などのコード決済となる。コインロッカーは交通系ICカードに対応している。 これに対しSNSでは「時代の流れとはいえ……」「野球ファンには年配の方も多いから時期尚早」といった慎重論も目立つ。東京ドーム社は「そうした意見があるのは把握している」と話す。 「キャッシュレスというとPayPayなど最近登場したコード決済を思い浮かべる方も多いと思いますが、東

無料になっているのは、同社各作品の第1巻～3巻までの場合が多い模様。同日午後10時時点で確認した限りでは「寄生獣」1～3巻、「紛争でしたら八田まで」1～2巻、「彼女、お借りします」1～3巻、「ザ・ファブル」1～3巻、「のだめカンタービレ」1～3巻、「東京リベンジャーズ」1巻、「進撃の巨人」1巻、「ハコヅメ」1～3巻、「化物語」1～3巻など、人気作も多く見受けられる。

就職人気から占う今後のIT業界： エンジニアをはじめとするIT人材は今やIT業界のみならず、さまざまな業界のDXを支える存在だ。このコーナーでは、調査会社などが発表している就職人気ランキングから、向こう数年のIT業界・IT人材動向のヒントを探っていく。 少し前まで、ITエンジニア「35歳定年説」といった言葉がささやかれていたが、実態は変化しているようだ。ITエンジニア向け転職プラットフォームを手掛ける「paiza」が、40歳以上のITエンジニアの転職動向に関する調査を実施した。それによると、採用されたエンジニアのうち、40歳以上の割合が右肩上がりで伸びており、2021年は20年から3.4ポイント上昇して16.4％に達したという。 同社がサービスを開始した13年は、転職で採用が決まった40歳以上のITエンジニア割合は0.0％だった。しかしそれ以降は、16年と19年を除いて右肩上がりとなってい

「ある」（64.5％）と答えた人に、どのような過ごし方をすることがあるか聞いた。最も多かったのは「音楽や動画などを流している」（54.4％）、次いで「テレビをつけている」（52.9％）、「ネットサーフィンしている」（47.1％）、「実働時間も休憩している」（41.6％）、「途中で外出している」（29.1％）という結果に。 「音楽や動画などを流している」と答えた人からは、「自室でテレワークしていることもあり、つい気が緩んでしまう」（20代男性）、「自分の業務をこなせばバレないから」（30代女性）という声が聞かれた。 「テレビをつけている」人からは、「家にいるいつもの感覚でついついやってしまう」（30代男性）、「誰にも監視されていないから」（50代女性）という声があった。 「ネットサーフィンしている」人からは、「業務の空いた時間に退屈しのぎで行ってしまう」（40代男性）という意見が寄せられた。

バンダイナムコグループは2月8日、「機動戦士ガンダム」などのIP（Intellectual Property）を軸にそれぞれの仮想空間を作る「IPメタバース」計画を発表した。今後3年間で150億円を投じ、データ基盤と仮想空間を整備する。 8日に発表した中期計画（22年4月から25年3月）に盛り込んだ。バンダイナムコが持つIPの世界観を生かした仮想空間を作りファンとの接点にする考え。 バンダイナムコグループが運営するアミューズメント施設やガンプラ専門店「ガンダムベース」などのリアル店舗と連携する他、パートナー企業にも開放する。ファンはアバター（化身）を使ってメタバースに参加し、集約された情報にアクセスできるという。 バンダイナムコは「メタバースのコミュニティやコンテンツを通じ、（ファンと）長期にわたって深く、広く、複雑につながる関係を構築する」としている。ファンとのつながりを強固にしてIP価

テレビアニメ「機動戦士ガンダム」などで知られるサンライズは2月8日、社名を4月1日付けで「バンダイナムコフィルムワークス」に変更すると発表した。サンライズとバンダイナムコアーツの映像部門、バンダイナムコライツマーケティングを統合する。 新会社の代表取締役社長には、サンライズ社長の浅沼誠氏が就任。バンダイナムコアーツ社長の河野聡氏が取締役副社長に、バンダイナムコライツマーケティング社長の垰義孝氏が専務取締役に就任する。 サンライズは「『サンライズ』という40年以上かけて磨き上げてきた個性はこれからも最重要ブランドとして成長させる。それだけではなく、これまでとは違う別の色を持った新たな個性も生み出していきたい」とコメントしている。 併せて、サンライズの子会社で音楽事業などを手掛けるサンライズミュージックも、バンダイナムコアーツの音楽部門、バンダイナムコライブクリエイティブと統合。4月1日から「

いつものようにヘロヘロと仕事をしていると、突如担当編集の松尾氏からMessengerで「これに対するちゃんとした回答を書けるのは大原さんだなということで、また歴史物をお願いしたく」という依頼が飛び込んできた。 いやちゃんとした回答も何も、上のTreeで出題されたSEライダー氏が正解を出されているわけですが、歴史的経緯というか、ここに至るまでの話というのが長い訳で、その辺りを少し説明してみたいと思う。 ちなみに出題に少しだけ違和感がある（なぜ10bitがキリがいいと思うのか？）のは、筆者もこっち側の人間だからかもしれない。 回答の前に、その根底にある2進数採用の経緯 そもそも非コンピュータ業界の方からすれば、2進数がベースという辺りから違和感を覚えるのではないかと思う。実際、世界最初の計算機（≠電子計算機）とされる「バベッジの階差機関」（写真1）にしても、世界最初の電子計算機（※1）であるE

2022年1月に決着したCoinhive裁判。最高裁で逆転無罪を勝ち取った平野敬弁護士が、1月31日に開かれた日本ハッカー協会のイベントで、最高裁での論点と、その判決が示した法解釈への影響力について解説した。 関連記事：【前編】Coinhive裁判4年間の舞台裏　担当弁護士が見た、始まりから逆転無罪前夜まで 関連記事：【後編】「モロさんはスパルタクスだった」──Coinhive裁判がもたらした“抑止力” “0.02％”を覆す1本の電話　「心臓が止まるかと思った」 Coinhive裁判は横浜地方裁判所の第一審で無罪判決を受けた後、東京高等裁判所の第二審では逆転有罪となった。平野弁護士によると、第二審で有罪が出た場合、最高裁で逆転無罪になる確率は約0.02％という。 「（不安を与えないよう）モロさんには言わなかったですが、ソシャゲのガチャで星5キャラを2連続引けるかどうかというところですね」（

日立、富士通、NTT……名門企業がこぞって乗り出す「ジョブ型」、成功と失敗の分かれ目は？：働き方の「今」を知る（1/3 ページ） 1月10日、日立製作所が「ジョブ型雇用」の適用を全社員に広げる旨の報道がなされた。世間では「年功色の強い従来制度を脱し、変化への適応力を高めるべきだ」とジョブ型を積極推進する声や、一方で「雇用の安定性は担保できるのか」のような不安視など、さまざまな意見が出されている。 「年齢や社歴などに関わらず、職務に最適な人を配置でき、適所適材が進む」 「需要が大きく高度な職務ほど賃金も高くなり、労働力の流動化が加速する」 「社員が自律的にスキルアップに励み、生産性向上も期待できる」 ジョブ型雇用に関しては、このような前向きで明るい未来像が語られることが多いが、実態はどうなのか。そもそもそんな簡単に、日本社会に根付くものなのか。前編記事では、ジョブ型雇用にまつわるよくある誤解