第78回毎日映画コンクールのアニメーション部門、ドキュメンタリー部門の作品を募集します。 アニメーション部門の最優秀作品は「アニメーション映画賞」、芸術的・実験的に優れたアニメーション作品は「大藤信郎賞」、ドキュメンタリー部門の最優秀作品は「ドキュメンタリー映画賞」として来年1月に発表、2月に表彰します。 2023年1月1日〜12月31日までに完成もしくは上映したアニメーション映画、ドキュメンタリー映画。ただし、アニメーション部門は、制作目的がテレビ用のみの作品は除く。ドキュメンタリー部門は、制作目的がテレビ用のみの作品や上映時間が5分未満の作品、外国語版の作品は除く。 応募フォームに必要事項をご記入の上、下記3点を毎日映画コンクール事務局までお送り下さい。 ①作品DVD５枚（Blu-rayを除く） ファイナライズ済みのもの。映像作品の画面比率は「16：9」で設定して下さい。 比率が「4：

By Michael Stern 毎日の食事は生きていく上で必要不可欠なものですが、国によって食べる食物は大きく異なります。世界各地の国々が過去50年間でどのように食生活を変化させてきたのかを示したグラフ「What the World Eats」をNational Geographicが公開しており、年代ごとの食物の摂取カロリーや摂取グラムを全世界・国別に見ていくことができます。 What the World Eats | National Geographic http://www.nationalgeographic.com/what-the-world-eats/ National Geographicが公開した「What the World Eats」では、2011年からさかのぼること50年間における世界の食物摂取状況を表わした円グラフを見ることができます。最初に表示される円グラフ

「吉田松陰は山県有朋が創った虚像である！」 「久坂玄端は天皇拉致未遂犯である！」 「勝海舟は裏切り者である！」 「長州藩はテロリスト集団である！」 このように、新聞広告にはなんとも刺激的な惹句が並ぶ。日本を近代化に導いたと教えられてきた明治維新を全否定する歴史書が、ベストセラーになっている。ヒットの背景を探ってみると、やはりあの“遺恨”があった。 歴史書としては異例の5万部を超えるヒットとなっているのは、「日本を滅ぼした吉田松陰と長州テロリスト」のサブタイトルを冠した『明治維新という過ち』。出版元・毎日ワンズの松藤竹二郎社長がいう。 「立花隆氏が週刊文春、斎藤美奈子氏が週刊朝日の書評で取り上げて話題になりました。ただし、読みもしないで新聞広告を見ただけで抗議をしてくる人も多いんです」 著者の原田伊織氏は69歳で、作家のほかクリエイティブディレクターとしても活躍する人物。なぜこんな刺激的な歴

同時テロ事件があったフランス・パリの近郊で、犯行グループの関係先とみられる建物に捜索に入った警官隊が、何者かとの間で激しい銃撃戦となり、建物にいた女が身につけていた爆発物を爆発させ死亡し、男女５人が警察に身柄を拘束されました。 パリの検察当局の発表によりますと、建物には複数の人物がおり、警官隊が入ったとき、中にいた女が体に巻きつけた爆発物を爆発させ、死亡したということです。また、これまでに男女５人が警察に身柄を拘束されたとしています。一方、フランスのメディアは、これまで２人が死亡したと伝えています。 フランスのＡＦＰ通信は、捜査筋の情報として、シリアで過激派組織ＩＳ＝イスラミックステートに加わり、事件に深く関わった疑いのあるモロッコ系のベルギー人、アブデルアミド・アバウード容疑者の関係先を捜索しているところだったと伝えています。 捜索が始まってからおよそ５時間が経過し、警察の特殊部隊などが

都市部で計画されていた幻の鉄道路線（未成線）、今回は東京都港区の品川駅に乗り入れるはずだった｢幻の地下鉄構想｣を紹介する。ただ、多くの方は｢幻に終わった｣という表現に違和感を覚えるかもしれない。「品川地下鉄」は現在進行形の構想だからだ。 2003年10月に東海道新幹線のホームが新設され、東京のサブターミナルに生まれ変わった品川駅。2027年にはリニア中央新幹線の東京ターミナルも整備される予定で、その拠点性を高めつつある。その一方、品川駅には地下鉄が直接乗り入れておらず、拠点性を高めていく上での課題の一つになっている。こうした状況のなか、品川駅に乗り入れる地下鉄の整備構想が浮上した。 東京都は2014年9月、JR車両基地跡地（田町～品川間）の再開発を含む、田町・品川両駅周辺地域の「まちづくりガイドライン」を策定。品川駅の地下を東西に貫く「鉄道新線」を整備するための空間の確保も盛り込んだ。今年

私も多くの人と同様に、パリのニュースをひたすら追いかけている。他のことは差し置いて、あの恐怖から目を離さずにいるのだ。それは人間として自然な反応だ。だが、はっきり言っておきたい。テロリストが求めているのは、そうした反応なのだ。そのことを誰もが理解しているわけではない。 たとえば、ジェブ・ブッシュ元フロリダ州知事はこう断言した。「これは西側文明の破壊を狙った組織的な行動だ」。いや、そうではない。そうではなく、「パニックを拡大することを狙った組織的な行動」であり、両者はまったく異なるものだ。そして、ブッシュ元知事のような発言がその違いをあいまいにし、テロリストを実際よりも強力に見せてしまう。こうした発言は、テロリストの大義名分に手を貸すだけだ。 フランスはISに征服などされない 冷静になって、フランスがどんな国であるか考えてみよう。どの国にも問題があるように、フランスにも問題はある。しかし、フ

米国のアジア系住民が多い地域を中心に、旧日本軍の慰安婦の碑や像の設置をめぐる議論が続いている。西海岸では、サンフランシスコ市議会で設置を促す決議が採択された一方、設置が計画されていたフラトンでは白紙になった。慰安婦碑の背景にある米社会の事情や、米国での慰安婦問題の受け止めを取材した。 ■サンフ… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

プーチンの復讐今月13日、パリでIS（イスラム国）関係者らに拠ると思われる大規模テロが発生し、130人以上が犠牲となった。 週明けの16日、プーチン大統領は、10月にエジプトのシナイ半島で発生したロシア機の墜落がテロであった可能性を示唆し、翌17日にはFSB（連邦保安庁）のボルトニコフ長官が公式にテロであったことを認めた。約1kgの手製爆弾が撃墜の原因であったといい、ISの「シナイ州」を名乗るテロ組織（実際は事後的にISの認定を受けたもの）が犯行声明を出している シナイ半島墜落事件がテロであったことが判明したのを受け、プーチン大統領は「（犯人が）地球上どこに居ても見つけ出し、処罰する」などと述べ、シリアへの空爆を強化する方針を示した。 そして、その言葉通り、ロシア軍はその日のうちにシリアに対する激しい空爆を実施した。しかもその規模と内容は、これまでにないものであった。 大型爆撃機を集中投入

少し前にネットで話題になっていましたが、Facebook上の個人情報を集めて再公開した人が、勤務先を退職する事になったそうですね。 《参考リンク》［速報］SEALDsサポーター、Facebook検索ではすみとしこ氏の作品群を評価した人の公開個人情報一覧を作成、公表(340人弱) ところで自分はこの件がきっかけで、一個、気になった事がありました。 Facebookで差別的な投稿に「いいね！」してる人達って、普段、どんな話をしているんだろう？やっぱり、嫌韓の人が多いのかなぁ？？ でもFacebookって、そういうネタ、ウケないんじゃないの？？？ 気になったので、試しに100人ほど観察してみました。感想をまとめます。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ 【はじめに】観察の手順①Facebookで、「在日」への偏見を煽動する投稿を一つ選ぶ。悪質なものを選びたかったので、今回はかなりアレでアレ

経済評論家・島倉原のブログです。日本経済や世界経済を分析しつつ、日本経済長期低迷の原因は誤った経済政策（緊縮財政やグローバリズム）にあることを、データも交えて解説しています。 大阪府知事・市長のダブル選挙が次の日曜日に控える中、現代ビジネスに『大阪ダブル選目前！ 結局「橋下以前」と「橋下以後」、大阪の経済はどう変わったの？　データで読み解く橋下府政、本当の「実績」』と題する高橋洋一氏（経済学者、嘉悦大学教授）の論稿が掲載されています。 http://gendai.ismedia.jp/articles/-/46380 この論稿、様々な経済統計を駆使して「橋下徹氏が府知事に就任して以降、大阪経済のパフォーマンスは改善している」と述べているのですが、少なくともGDP統計や失業率に関する部分は、改善を示しているわけではないデータを、さもその根拠であるかのように加工していることが確認できます（その

11月13日夜、パリ市内及び郊外で大規模な多発テロが起こり、フランス政府は非常の高いレベルの警戒を行っている。筆者はパリに友人知人が多く、また11月17日から20日までは隔年で行われる隔年で行われる軍や法執行機関向けの軍事・セキュリティの見本市、「ミリポール」が開催され、これに参加する予定だった。 これまで筆者は「ミリポール」にほぼ毎回参加してきたが、その場合は前週からパリに入り、11区の常宿に滞在するのが常だった。今回はテロとは別の諸処の事情で取材をキャンセルしたが、今回のテロは筆者にとっても他人事ではない。 もっとも警戒するべきは原発テロ フランス政府が今後最も警戒すべきは原発に対するテロだ。原発に対するテロを受ければフランスは政治的、経済的、環境的にも極めて大きな打撃を受ける。 週刊漫画ゴラクに連載中の悪徳警官が主人公のマンガ、「クロコーチ」では我が国でカルト宗教団体が原発テロを計画

フランスのオランド大統領は１７日、アメリカのケリー国務長官と会談するとともに、ロシアのプーチン大統領とも電話会談し、過激派組織ＩＳ＝イスラミックステートに対する軍事作戦を巡って連携を強化していくことなどで一致しました。 会談のあと、ケリー国務長官はシリアのＩＳの支配地域に空爆を行う必要性を強調しました。 また、オランド大統領はロシアのプーチン大統領とも電話会談を行い、ロシア大統領府によりますと、両首脳はシリアでの軍事作戦で、軍事当局や情報機関どうしの連携を強化する方針も確認したということです。 フランス大統領府によりますと、オランド大統領は今月２４日にアメリカのオバマ大統領と、２６日にはロシアのプーチン大統領と、それぞれ首脳会談を行うということです。 ＩＳへの対応を巡っては、シリアのアサド政権を全面的に支援する立場から軍事作戦を進めるロシアと、アサド政権の存続を認めないアメリカとの間で長く

2015年11月13日金曜日。この日付は、欧州で永遠に記憶されるに違いない。テロ組織イスラム国（IS）がパリで実行した同時多発テロは、第二次世界大戦後、欧州が直面した最大の危機である。2001年9月11日にアルカイダがニューヨークとワシントンDCで実行した同時多発テロは、米国を大きく変質させた。11月13日事件も、欧州を大きく変えることになる。フランスと欧州諸国は、今後地上部隊をシリアに派遣することも視野に入れながら、軍事手段によるISの制圧をめざすだろう。 パリの虐殺 今回の事件の特徴は、犯行の無差別性、残忍性である。パリでは、今年1月にもイスラム系のテロリストが風刺週刊新聞「シャルリ・エブド」の編集部とユダヤ系のスーパーマーケットを襲撃し、イラストレーター、ユダヤ系市民ら17人を殺害した。この事件はフランスだけでなく全世界を震撼させたが、犯人たちが狙ったのは、預言者ムハンマドの風刺画を

11月12日、山西省陽泉市盂県の西煙村で一人の老女が亡くなった。中国メディアはこれを一斉に手厚く報じた。彼女の名前は張先兎。山西省の"元慰安婦"として90年代後半から2007年にかけて日本の東京地裁、最高裁で行われた中国戦時性暴力被害対日損害賠償訴訟原告の16人の"元慰安婦"の一人であり、最後の生存者だったからだ。折しも、その数日前、東京大学駒場キャンパスで上映された中国人"元慰安婦"たちの証言と人生を記録したドキュメンタリー映画「太陽がほしい」（班忠義監督）を見たばかりなので、なおさらこのニュースが心に刺さった。先の日中韓首脳会談で、中韓が日本を牽制する切り札として持ち出した"慰安婦問題"について改めて考えてみたい。 中国元慰安婦対日損害賠償訴訟原告、最後の一人 中央ラジオなどによれば、11月12日午前9時15分ごろ、張先兎は西煙村の自宅で亡くなった。長らく病の床にあった。享年89歳。彼

仏パリのレピュブリック広場で、同市内で発生した連続襲撃事件の犠牲者を追悼するために置かれた花やメッセージ〔AFPBB News〕 国際政治では「文明の衝突」が最も目立つようになるだろうと故サミュエル・ハンチントンは予言した。1993年に最初に打ち出されたこの理論は熱烈な支持者を獲得してきたが、その中には好戦的なイスラム主義者も含まれている。パリで大量殺人の挙に出たテロリストらは、イスラムと西側諸国は避けられない死闘を繰り広げていると考える勢力の一派だ。 これとは対照的に、西側諸国の政治指導者たちはほぼ決まって、ハンチントンの分析を退けてきた。 米国のジョージ・W・ブッシュ前大統領でさえ、「文明の衝突など存在しない」と言い切った。 西側諸国の多文化社会――その大半で、イスラム教徒は大規模なマイノリティー（少数派）集団を形成している――における生活は、異なる信仰と文化は共存も協力もできないとい

米シアトルのペインフィールドに到着し、出迎えの人々に手を振る中国の習近平国家主席（左）と彭麗媛夫人（2015年9月22日撮影、資料写真）。(c)AFP/MARK RALSTON〔AFPBB News〕 中国の人民解放軍と共産党が、米国や日本、台湾の内部の意見や認識を中国側に有利に変えようとする謀略工作を密かに実施している。大いに注意しなければならない──米国の専門家たちが、中国当局の「政治戦争」に警告を発し、対策の必要性を強調した。 ワシントンの2つの大手研究機関「ヘリテージ財団」と「プロジェクト2049研究所」が10月に共催したシンポジウム「影響作戦＝中国の東アジアや同盟諸国への政治戦争」での報告と警告だった。日本にも直接かかわる重大な課題だといえよう。 ターゲットを3つのレベルに分けた秘密工作 このシンポジウムにおいて、プリンストン大学教授で中国や諜報の研究を専門とするアーロン・フリー

独ベルリンの仏大使館前で、パリ連続襲撃事件の犠牲者を悼み、ろうそくを灯すシリア難民（2015年11月15日撮影）。(c)AFP/TOBIAS SCHWARZ〔AFPBB News〕 日本の難民受け入れ体制に対する国際的な批判が強まっています。先日の国連における安倍首相の記者会見でも、日本はなぜ難民をもっと受け入れないのかという質問がありました。この背景には、欧州や中東諸国が万単位で難民を受け入れているにもかかわらず、日本では年間10人程度しか受け入れていないことがあります。 しかし、日本ではもっぱら難民を受け入れることのリスクが叫ばれ、難民受け入れに賛成する人は少数派です。フランスでの連続襲撃事件以後は皆無に等しいと言ってよいでしょう。しかし、難民受け入れは本当に日本のためにならないのでしょうか。 筆者は、日本はもっと難民を受け入れるべきだと考えています。今回は、難民の受け入れこそが実は日

パリだけではない。日本も潜在的に、イスラム国のターゲットになっている。日本のテロ対策は万全か。現役の警察庁外事情報部長で、『イスラム聖戦テロの脅威～日本はジハード主義と闘えるのか』の著者・松本光弘氏の分析をここに公開する。 日本は「滅ぼすべき対象」 「悪夢が始まる」――〈イスラム国〉の日本攻撃宣言（2015年1月）は記憶に新しい。〈アルカイダ〉も、かねてから日本への攻撃を明言している。彼らの主敵・米国と緊密な関係を結び、西側経済の一極を占めるわが国は格好のターゲットだ。 公共交通機関やインフラ施設、大規模イベントは守るのが難しいし、メディアや国際機関、米軍基地、多国籍企業なども狙われてきた。 日本のムスリム･コミュニティは新しく小規模であることを、安心材料とする見方もある。しかし、04年鉄道テロの舞台スペインでは、ムスリムの大多数が1990年以降に入ってきた。 ジハード（聖戦）主義者にとっ

パリ・テロ事件で高まる「移民排斥論」。しかし、日本が直面する問題を考えたら、移民受け入れは必須だ そろそろ真正面から議論したい 「一億総活躍」は移民受け入れNOのサイン？ パリでの同時多発テロが世界に衝撃を与えている。とくに、おひざ元の欧州連合（EU)には、シリアなど中東諸国から大量の難民が流入していることもあり、さっそく難民や移民の受け入れを巡る議論が活発化している。 当然、これ以上の難民は受け入れるべきではないという世論が高まっているほか、移民の受け入れ自体に反対する右派勢力の声も強まっている。 問題はこうしたムードを受けて、日本でも情緒的な移民忌避のムードが強まることだ。 「やはり異質な外国人は日本には受け入れない方がよい」 「移民を認めたら国の安全が脅かされかねない」 そんな声がこれまで以上に勢いを増しかねない状況だ。 安倍晋三内閣は現在、公式には移民は受け入れないという姿勢を取っ

BPOによる政府批判は理解できない NHK『クローズアップ現代』のやらせ疑惑に端を発し、BPO（放送倫理・番組向上機構）が今月6日に自民党と総務省を批判した。その直後に自民党もBPOに反論。両者は真っ向から対立している。 まず、昨年5月の『クロ現』の問題報道について、自民党の情報通信戦略調査会は今年4月、NHKを事情聴取した。その行為をBPOは「政権党による圧力そのもの」と厳しく批判した。その通りに違いない。自民党も含めた一政党に特定のメディアを事情聴取する権限など与えられていないのだから。 自民党議員たちは今年6月には、会合で「マスコミを懲らしめるには広告料収入をなくせばいい」などとも発言している。すべては政権与党の奢りだ。最近の自民党のメディア・コントロールの姿勢は目にあまる。たぶん、二度と野党に転落せず、思い通りの政策実現を図りたいためだろう。 一方、BPOは総務省側に対しても「政府

11月17日、ロシア政府は10月31日にエジプトで墜落したロシア旅客機に付いてイスラム国による爆弾テロと断定、報復攻撃を開始しました。戦略爆撃機から発射された巡航ミサイルによる大規模な集中攻撃です。 ロシア国防省の発表によると投入された戦略爆撃機は「Tu-160」、「Tu-95MS」、「Tu-22M3」の三機種で、ロシア空軍が保有する大型戦略爆撃機と中型戦略爆撃機の全種類です。空中発射式の巡航ミサイルや爆弾を投下したとあります。また公開された動画からは最新鋭の空中発射巡航ミサイル「Kh-101」らしい物も確認できます。攻撃目標はイスラム国の本拠地ラッカでした。 Массированный удар самолетами Дальней авиации по объектам инфраструктуры ИГИЛ в Сирии ※Kh-101と思われる巡航ミサイル また、地中海に展開した

米ナイアンティック・ラボ社の人気スマートフォンゲーム「Ingress（イングレス）」をめぐり、プレーヤーが深夜の住宅街を徘徊するといった「迷惑行為」が、2015年に入りネット上で相次ぎ報告されている。 イングレスは、2チームに分かれたプレーヤーがスマホを手に街を歩き、現実世界を映しだしたバーチャルマップ上の目印を奪い合う「陣取りゲーム」。ゲーム内の世界と現実空間が結びつけられた結果、日本でも警察官が出動するなどの騒動が広がっている。 寺院に立ち入り「不審者」扱い ゲームでは、「エンライテッド（覚醒派）」と「レジスタンス（解放派）」の2チームに分かれたプレーヤーが、運営側の設定する「ポータル」（チェックポイント）同士を線でつなぎ、チームごとに陣地を作る。両チームは、その陣地の面積を競い合う。そのためには、実際に現地を踏む必要がある。 アメリカで数年前に生まれたゲームながら、最近は日本人プレー