ブ～ン……。この季節になると、うっとうしいのが蚊。「私って刺されやすい……」と悩む人も多いだろう。そんな悩みを、いま1人の高校生が救おうとしている。 「妹が、蚊のアレルギーがあって、刺されると赤く腫れてしまうんです。なんとかできないかと、中学3年生のときに“実験”を始めました」 そう、目を細めて笑うのは、京都教育大学附属高校3年の田上大喜くん（17）。どんな実験をしているのか本誌記者がたずねると、田上くんの口から流れるような解説が。 「蚊は、メスだけが人の血を吸います。そのなかで、ヤブ蚊として一般的なヒトスジシマカを採集し、どんな匂いが好きなのか調べるため、妹の帽子や衣類など、いろんなものの匂いを嗅がせてみました。そしたら、靴下に蚊が特別な反応をみせたんです！」 妹の千笑さん（15）がはいた靴下を近づけてみると、蚊が何度も交尾を始めたという。いままでとは違う蚊の反応に、田上くんは大喜び――

画像説明, 極右集会に抗議する人たちの中に自動車が突入した。写真は、現場で応急手当てを受ける人たち（12日、米バージニア州シャーロッツビル） 米南部バージニア州シャーロッツビルで12日、白人極右集会に抗議する人たちの間に自動車が突入し、1人が死亡し19人が負傷した。これに先立ち市内では、極右集会に参加する白人国家主義者たちと、抗議する人たちの間で衝突が相次ぎ、少なくとも15人が負傷した。同州知事は、白人至上主義者に「帰れ」「お前たちは愛国者とは程遠い」と強い調子で批判した。一方で、ドナルド・トランプ米大統領が白人至上主義者を特定して非難しなかったことを、共和党内からも疑問視する声が上がっている。

しておいていいのか。(ここまでタイトル） 今日は小学校の読み聞かせボランティアに行ってきた。慰霊の日の1週間前なので平和に関するものを読めとの指定があったので、6年生に向け、沖縄戦の流れを説明しながら『沖縄シュガーローフの戦い―米海兵隊地獄の7日間』の一部を読むことにした。米軍が血みどろで戦い、キャラの立った人がすぐに死ぬこの辛いドキュメンタリーを、さらに蹂躙されていく日本側の視点を混じえながら読んだ。 読んだ後、他のボランティアの方々（多くは沖縄の普通の主婦）とお喋りしたところ、沖縄戦の悲惨さはよく知っていながら、それがなぜ、どのように、どんな背景で起きたか、ほとんど知らない方が多いことがわかった。なぜアメリカが沖縄に来たかすら、多くの方は知らないのである。 それで、自分の知ってる限りのことを、なるべく全体像が分かるように話してみた。日本がなぜアメリカと戦争になったか、それはどの程度避け

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米東部バージニア州シャーロッツビルで１２日、集会を開いた白人至上主義グループと、対抗デモを行った反対派が衝突した。反対派が集まっているところに車が突っ込んで１人が死亡、１９人が負傷した。さらに警戒中の警察のヘリコプターが墜落し、警官２人も死亡した。 集会は、こうした趣旨のものとしては「数十年来で最大規模」（ワシントン・ポスト紙）。トランプ大統領は「憎悪と分断はもう止めなければならない」と述べたが、「米国第一主義」を掲げるトランプ氏の登場で、白人至上主義グループが勢いづいていることが事件の背景にありそうだ。 集会を開いたのは、人種差別を隠さない「アルトライト」や白人至上主義団体クー・クラックス・クラン（ＫＫＫ）、ネオナチなどの数百人。シャーロッツビルでは、奴隷制存続を主張して南北戦争を戦って敗れた南部側の英雄の銅像撤去が計画されていた。これに抗議しようと集会が呼びかけられ、参加者らは「米国を

昨今では社会構造における高齢化に伴い、シニア層の数・比率が増え、その年齢階層の社会生活上の習慣に注目が集まりつつある。そのシニア層においては、テレビなどがよく好まれることで知られている。これは歳を経るにつれてインターネットのような双方向性メディアよりも、テレビや新聞のような一方向性メディアを多用する傾向が強くなるからであり、その理由としては自らの情報発信への気力が減退し、流されることを好むからに他ならない。また、長年に渡る生活様式を踏襲しているのも大きな要因。そこで今回は、総務省が2017年7月に情報通信政策研究所の調査結果として発表した「平成28年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)から、調査対象としてはもっとも高齢世代にあたる60代にスポットライトをあて、その年齢階層の主要メディアの利用状況を確認する。 次に示すのは60代に限定した主要メディア、具体的には生放送の

●Alex Tabarrok, “Can You Short the Apocalypse?”（Marginal Revolution, August 12, 2017） （北朝鮮による核開発の進捗に伴って）核戦争が起こる可能性が仮に高まりつつあるのだとしたらその影響で株価が下落してもよさそうなものだが今のところはそうなっていない。どうしてだろうか？　ラルス・クリステンセンも指摘している [1] … Continue readingように、キューバ危機（キューバミサイル危機）時にも同じような現象が観察された。当時も株価は下落しなかったのだ。 核戦争の一歩手前まできていたのが本当だとすれば、株価はキューバ危機の最中に――石が坂を転げ落ちるように――急降下していてもおかしくないはずである。実際のところはどうだったか？　S＆P500指数（株価指数の一つ）は急落なんてしなかった。1962年10月の

米グアム島にあるアンダーセン空軍基地（2017年8月11日撮影）。(c)AFP/Virgilio VALENCIA 【8月11日 AFP】中国国営英字紙・環球時報（Global Times）は11日、中国は北朝鮮と相互防衛協定を結んでいるものの、北朝鮮が米国に先制攻撃を行った場合、「中立を保つべきだ」との論説を掲載した。 環球時報は、米国および北朝鮮の両政府は「無謀なゲーム」を展開しており、「中国政府は今、米政府と北朝鮮政府のいずれに対しても引き下がるよう説得できない状況にある」と解説。「中国政府は双方に対し、自分たちの立場を明らかにし、両者が中国の国益を脅かすような行動に出た時は強硬に対応すると知らしめておく必要がある」と主張した。 環球時報はさらに、「中国はまた、北朝鮮が先に米領土を脅かすミサイルを発射し、米国が報復に出た場合、中国は中立を維持することも明示しておくべきだ」とした一方、

漁業用ブイから始まって農業用品やペット用品を経て、家電製品へ。プラスチック下請け加工の町工場だったアイリスオーヤマ（仙台市）は新規参入を繰り返して家電メーカーに進化した。半世紀余りの歴史の中で常に追い求めてきたのが、消費者に「なるほど」と思わせる商品開発。なるほどを引き出す秘訣は、技術者たちによる製品の「使い倒し」にある。他社製品使い倒し、不満100個アジアからの観光客でにぎわう大阪・心斎橋

潜水艦を視察する北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長。朝鮮中央通信（KCNA）配信（撮影地、撮影日不明、2014年6月16日配信、資料写真）。(c)AFP/KCNA VIA KNS 【8月12日 AFP】最近撮影された衛星写真で、北朝鮮が新たな潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）発射実験の準備を進めているとみられることが分かった。米ジョンズ・ホプキンス大学（Johns Hopkins University）米韓研究所（US-Korea Institute）の専門家ジョゼフ・バーミュデッツ（Joseph Bermudez）氏が11日、明らかにした。 バーミュデッツ氏は同研究所のウェブサイト「38ノース（38 North）」に衛星写真を投稿し、最近商業衛星が撮影した写真によって、北朝鮮が核兵器の海上発射の開発を加速している可能性があることを示唆する複数の動きが明らかになったと述べた

米ニュージャージー州ベッドミンスターにあるトランプ・ナショナルゴルフクラブで記者会見を行うドナルド・トランプ大統領（2017年8月11日撮影）。(c)AFP/JIM WATSON 【8月12日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は11日、南米ベネズエラの政治的・経済的危機が「非常に危険な混乱状態」にまで深刻化していることを受けて、同国に対する軍事的選択肢を検討していると述べた。 トランプ大統領は2週間の休暇を過ごしている米ニュージャージー（New Jersey）州のゴルフリゾートで記者会見を行い、「わが国にはベネズエラに対する数多くの選択肢がある。必要なら軍事的選択肢を取ることもあり得る」「わが国は非常に遠く離れた世界中の地域に軍を配備している。ベネズエラは非常に遠い場所ではなく、同国の国民は苦しみ、死にかけている」と述べた。 トランプ政権はこの2日前に当たる9

Japan's Prime Minister Shinzo Abe bows to apologise for recent scandals during a press conference... [+] following his cabinet reshuffle at his official residence in Tokyo on August 3, 2017./ AFP PHOTO / Toshifumi KITAMURA (Photo credit should read TOSHIFUMI KITAMURA/AFP/Getty Images) Taking Stock of Abenomics On August 3, Japan’s Prime Minister Shizo Abe began reshuffling his cabinet, hoping to a

【8月12日 時事通信社】南米コロンビア最大の左翼ゲリラ組織、コロンビア革命軍（ＦＡＲＣ）が、プロのサッカーチームをつくろうとしている。コロンビアのプロサッカーリーグのペルドモ会長が１１日、地元ラジオ局ブルに語った。 会長は「１０日前にＦＡＲＣから、プロサッカーに参加するための問い合わせを文書で受け取った。２部リーグと女性リーグを考えているようだ」と明らかにした。「ＦＡＲＣは、社会に溶け込むため、サッカーが非常に重要な要素だと主張していた」とも語った。実現した場合、チーム名は「ラ・パス（平和）ＦＣ」が有力視されている。 ＦＡＲＣは半世紀にわたり政府と内戦を繰り広げてきたが、昨年１１月に和平合意に調印。社会復帰に向け歩み始めた。この翌月、サントス大統領はノーベル平和賞を受賞した。会長によると、リーグ参加には政府との調整などが必要となる。(c)時事通信社

高機能化学品を生み出す分子設計、時間や人を最適配分できる物流網の構築――。量子コンピューターは「組み合わせ最適化」という課題に驚異的な力を発揮する可能性を秘める。人工知能（AI）や自動運転の拡大を支えるうえでも重要な存在だ。世界で初めて量子コンピューターを実用化したDウエーブ・システムズ（カナダ）の販売子会社Dウエーブ・インターナショナルのボウ・エワルド社長に事業展開を聞いた。（聞き手は上阪欣史

キミのお金はどこに消えるのか　第二話　マルクスはどこが間違ってた？

2017 - 08 - 12 今後の将棋とソフトについて本気で向き合う 将棋 今回は ポケモン のお話から逸れて、私自身が以前から本気で考えているソフトについて向き合っていることについて書きたいと思います。これはこの業界を目指している私が、様々な角度から見て思っていることを率直に書くので、批判や反論を受けることを覚悟しています。それでも今回はこの記事を書くことによって自分のものを整理したい気持ちがあり、将棋が全く知らない方やこれから将棋の 棋士 を目指すという方、またこの問題について興味がある方にもぜひ読んでいただき、他人事ではないということを知る機会になればと思います。 【目次】 1)現在の私について 2)ソフトの問題点 3)ソフトとどう向き合っていくのか 4)今後の将棋界の展望 5)これからプロを目指す方に向けて  6)将棋をあまり知らないでこの記事を読んでいただいた方に向けて 7)今

ここ半年ほど、日本では中国の社会のスマート化が驚きをもって報じられるケースが増えている。いまや中国のスマホ普及率は58％で（日本は39％）、都市部だけなら９割以上に達するという「スマホ国家」。大都市圏を中心として、QRコードの読み込み機能を使ったスマホの電子決済も、個人経営の商店や街角の屋台にいたるまで広く普及している。 ゆえに急成長を見せているのが、シェア自転車やタクシー配車アプリなどの、スマホを介したさまざまな便利なサービスだ。米国のスマート出前サービス「UberEATS」の中国版である「美団外売」もそのひとつである。ユーザーはアプリを使って、現在地の付近にある多数の登録店から料理の取り寄せができる。他にも「餓了么」「百度外売」など各社がしのぎを削る。 従来のように各店舗に直接電話を掛ける面倒がなく、ポータルサイト上でメニューをじっくり見てから注文できるため、食へのこだわりが強い中国人

財政拡張は悪手ではない 都議選の大敗や稲田朋美防衛相の辞任などでやや失速気味の自民党。そんななか、党内ではアベノミクス路線を改めて強調する動きが強まっている。 自民党の二階俊博幹事長は自身の派閥の研修会で、「現状の日本経済はいまだにデフレから脱却できていない」と強調。そのうえで「10兆円程度の大型補正予算を編成する必要がある」などと宣言し、今後もアベノミクスを続行していくべきだとの姿勢を崩さなかった。 2ケタ規模の補正予算ともなると気が気でないのは財務省で、なんとか食い止めようと働きかけてくることは想像に難くない。はたして二階幹事長のプランの可能性はいかほどなのか。 実は、この時期に改めて財政拡張を行うのは決して悪手ではない。そのことを裏付ける指標がある。GDPギャップと呼ばれるものがそれだ。 GDPギャップとは、その国の経済が持っている供給力（潜在GDP）と現実の需要との間にある乖離のこ

最終的には、こども保険も、出世払い奨学金も、年金制度に統合されることになる。それが合理的だからだ。すなわち、本コラムが6年前の「雪白の翼」や3年前の「ニッポンの理想」で示した形となる。行き着く先は見えていても、人々の考えはゆっくりとしか変わらないから、紆余曲折を経る。今は、「年寄り向けの年金が、なぜ、子供や奨学金に結びつくの？」という段階だが、「年金は、働ける時期のお金を、若年期や高齢期などの働けない時期に使えるようにする仕組」だという本質を知るようになる。 出世払い奨学金の返済は、厚生年金の保険料に上乗せする形で徴収するのが手間がかからない。所得によって返済額を変えるようにするなら、なおさらだ。そうすると、財源を教育国債に求めるのではなく、本人の将来の年金の受給権を担保にすれば良いと気づく。しかも、厚生年金は、さしあたりの資金を積立金という形で、たんまり持っている。こうなると、奨学金とい

「The Emergence of Weak, Despotic and Inclusive States」というNBER論文をアセモグル＝ロビンソンが書いている（ungated版）。以下はその要旨。 Societies under similar geographic and economic conditions and subject to similar external influences nonetheless develop very different types of states. At one extreme are weak states with little capacity and ability to regulate economic or social relations. At the other are despotic states which