田原総一朗×孫正義「コンピュータが人間の脳を超えたとき、社会はどう変わる？」 白熱激論！　電子教科書は日本を救うか　第4回 vol.1 はこちらをご覧ください。 vol.2 はこちらをご覧ください。 vol.3 はこちらをご覧ください。 田原:　ずっと以前に孫さんにお会いしたときに、あなたが非常に重大なことをおっしゃった。私はそれが焼き付いているんです。 孫:　何ですか? 田原:　2018年頃にはコンピュータ･チップの容量が人間の脳細胞の容量を超える、とおっしゃってました。 孫:　さすが!　まさに2018年、そう言っています。よく覚えておられましたね。 田原:　今までは人間が問題を出してコンピュータに解かせてきた。ところが将来はコンピュータが自ら問題を出せるようになる。そうなると世の中は根底から変わるとおっしゃた。 孫:　ええ。変わるんです。 田原:　具体的にはどう変わるのですか。 孫:　

白熱激論!　田原総一朗×孫正義「教育を変えるのに必要なのは電子教科書ですか」 電子教科書は日本を救うか　第3回 vol.1 はこちらをご覧ください。 vol.2 はこちらをご覧ください。 田原　2010年はメディアにとって大きな転機だと思います。尖閣沖で中国の漁船が日本の巡視船に衝突した。その映像を海上保安庁の保安官がユーチューブに流した。これまでならばテレビ局に持って行っていた。あるいは小沢一郎さんが国会に出ないというのをニコニコ動画で会見した。するとテレビや新聞がネットの情報を後から追っかけている。時代が変わったなと思う。 孫　変わりました。今まではテクノロジーの制限があったわけですよ。地上波のテレビ局に当てはめられた電波が数百メガヘルツ、その電波の幅の中で局ごとに割り当てて放送していた。だから一地域で放映できるチャネルの枠は8チャンネルとか10チャンネルしかない。ところがインターネッ

白熱激論!　田原総一朗×孫正義「なぜ日本からiPhoneが生まれないのか」 電子教科書は日本を救うか　第2回 vol.1 はこちらをご覧ください。 田原　一つ素朴な質問をしたい。パソコンの基本ソフトを作ったのも、iPhoneやiPadも全部アメリカでしょ。なんで日本ではできないんですか。 孫　マイクロコンピュータが生まれたのがアメリカで、シリコンバレーですよね。シリコンバレーでスタンフォード大学を中心に、その周りにインテルだ、フェアチャイルドだと、全部集まっている。メッカに近ければ近いほど、距離の二乗倍に反比例して影響は大きい。一番メッカに近いところで激しい革命が起きている。だから絵描きがパリに行くように、メッカに世界中から強者が集まるわけですよ。 田原　そう言えばグーグルもスタンフォードですね。 孫　そうです。グーグルの創業者もスタンフォード、ヤフーの創業者もスタンフォード。僕は隣のバー

田原:孫さんが最近、しきりにおっしゃってる「光の道」というのがあります。ただ一般の人には(どういう問題なのか)よく分からない。 もう一つ、90年代はビル･ゲイツの時代だったといわれています。これはいわばコンピュータ、パソコンを動かすソフトが中心でウィンドウズの時代でした。 で、今はスティーブ･ジョブスの時代だといわれる。まさに孫さんがやってらっしゃるiPhone、iPadもそうですが、これからクラウドの時代だという。 日本でいちばんクラウドの最先端にいらっしゃるのは孫さんでしょう。今日はそのへんからまずお話をお聞きしたいと思います。 孫:クラウドの時代と最近はいわわれはじめていますね。一言でいうなら、インターネットの雲の上のようなイメージです。 これまでは会社でいえば社内にサーバーがあって、それにパソコンが繋がっていた。自宅でいえば自宅にあるパソコンで、その中のソフトやデータを使ってそのま

Where creativity drives progressFind the perfect pass for you and join us in Cannes | 17–21 June 2024 At Cannes Lions, the advertising and communications industry meets to celebrate the world's best work. Insight from iconic thought leaders, ideas from the world's most innovative companies, and inspiration from every corner of the creative marketing community come together at the Festival – for a

ACC TOKYO CREATIVITY AWARDS お問い合わせ 03-3500-3261 フォームからお問い合わせ CM情報センター 二次利用についてのお問い合わせ 現在、電話・FAXでの受付を停止しております。 詳細は、「CM情報センター」ホームページをご確認ください。 詳細はこちら

米フェイスブックの利用者データ流出問題は、「データ資本主義」時代が直面する課題を我々に突きつけた。あらゆる個人データをサービスの改善につなげてイノベーションをけん引する一方で、「守…続き ＦＢ流出　急成長のジレンマ、バグ増え攻撃の狙い目に ［有料会員限定］ ＧＡＦＡが今欲しがる、「炎上」防ぐための人材

グーグル日本法人は2011年第１・四半期から、数人規模で同社社員と広告会社社員を一定期間交換する「ジョブ・スワッピング・プログラム」を、試験的に導入する。米グーグルのペンリー・プライス国際広告代理店／業界開発担当副社長が、宣伝会議の取材に応じ、明らかにした。すでにアメリカやヨーロッパでは３～４年間にわたる実績があり、これまで数百人が参加した。 １～４人程度を交換して、広告会社側は、グーグルの広告配信業務や、消費者情報をどのように分析しているかなどを学び、グーグル側も同様に、広告会社の業務、広告主や各種のメディアとの折衝から社内戦略について、理解を深めることを目指す。

さすがν速認定コンビニポプラ　山陰大雪でコンビニ配送ドライバーがとった素晴らしい行動 Tweet 1： 雁(dion軍)：2011/01/04(火) 15:00:01.14 ID:ZL81MVMp0 2010年大晦日から元旦にかけて、山陰を襲った豪雪。鳥取県大山町の国道9号線では、タンクローリーのスリップをきっかけに、約1000台の車両が足止めを余儀なくされ、 約2000人が車中で年を越すことに。車中で寒さと空腹に耐える人々に、食料やガソリンが配られたのだが、同じく渋滞に巻き込まれたコンビニエンスストア「ポプラ」の 配送ドライバーの対応が、Twitterで話題を呼んでいる。 そのドライバーは自らも配達に行く足を阻まれたにも関わらず、積荷を降ろし、空腹で苦しむ他の車の人々におにぎりを差し入れたというのだ。 この発言は、バスで帰省途中のあるTitterユーザーによるものだ。1月2日の発言は次の

特定商取引に関する法律（とくていしょうとりひきにかんするほうりつ、昭和51年6月4日法律第57号）は、訪問販売等、業者と消費者の間における紛争が生じやすい類型の取引（特定商取引）について、勧誘行為や広告内容の規制等紛争を回避するための規制および、クーリング・オフ制度等、特別の契約解除権等を設けることによって、取引の公正性と消費者被害の防止を図る、日本の法律である[1]。略称は「特定商取引法」「特商法」。 当初は通商産業省生活産業局が所管したが、経済産業省商務情報政策局消費・流通政策課を経て、2009年の消費者庁発足以降は消費者庁取引対策課が主務官庁となった[2]。経産省とはその後も連携している。また公正取引委員会経済取引局企業取引課、警察庁サイバー警察局サイバー捜査課（旧・情報通信局）および独立行政法人国民生活センター相談情報部などと連携して執行にあたる。 以下、本項では特定商取引に関する

Deputy Chair of the Security Council of the Russian Federation. The President of Russia, 2008-2012. For tweets in Russian, follow @MedvedevRussia

米カリフォルニア州サンノゼ（San Jose）のシスコ（Cisco）本社を視察するロシアのドミトリー・メドベージェフ（Dmitry Medvedev）大統領（左）とアーノルド・シュワルツェネッガー（Arnold Schwarzenegger）米カリフォルニア州知事（当時、2010年6月23日撮影）。(c)AFP/RIA-NOVOSTI/KREMLIN/DMITRY ASTAKHOV 【1月5日 AFP】ロシアのドミトリー・メドベージェフ（Dmitry Medvedev）大統領は4日、米カリフォルニア（California）州知事を退任したばかりのアーノルド・シュワルツェネッガー（Arnold Schwarzenegger）氏と早速、スキーに行く約束を交わした。 メドベージェフ大統領は、3日に退任したシュワルツェネッガー氏にツイッター（Twitter）で「幸運を祈る」とのメッセージを投稿した