いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め! その1)デジタル広告でパブリッシャーの連携が始まる年 英国の「パンゲア」など、巨大プラットフォーマーに利益を持っていかれているパブリッシャーが連帯して、自らの利益基盤を作ろうとする動きは日本でも始まるだろう。 良質な一次コンテンツを創出しているパブリッシャーが、デジタルシフトしても持続的な経営基盤を維持出来るようになるのは、受益者であるユーザーにとっても大切なことである。 広告というマネタイズでそれが成立するためには、アメリカの1/4とも言われる広告単価を本当の価値に見合ったところまで引き上げる必要がある。そのためにも掲載面の良質コンテンツが誘引する良質なオーディエンスとその接触態度をもって、広告の「ブランディング効果」をもっと主張したい。 それには、ブラ
最終更新日:3月30日 DEIM2015にて発表された論文を公開しております。ただし、一部の論文は未公開となっております。 キーワード一覧はこちらになります
マーケター向けのツールは多数存在するが、ネックとなる問題はとにかく多くのアプリケーションが存在するという点だ。すべてを効率的に処理できて、しかもブランドに対して戦略の成功を約束するデータを提供する方法はあるのだろうか。本日ローンチした Tenjin はこうした問題を解決し、マーケターがより良いROIに到達できるように手助けすることを目的にしている(編集部注:原文掲載8月24日)。 2014年夏のY Combinatorのバッチに参加した Tenjinは、パフォーマンスマーケターが取り扱ってきたアナリティクスプラットフォームやアトリビューションパートナー、サーバーなどといった複数のサービスを扱う際に行ってきた工程を自動化するものだ。 一般的にこうしたサービスから得たデータは、マーケターによってエクセルのスプレッドシートにまとめられて、ROI が見極められてきた。その工程は確かに複雑だが、Te
先物取引は、元々18世紀の農業の取引において価格を保証する為に使われてきた手法だが、メディアにおける先物取引はアドテク革命の先駆者の役割を担っている。ExchangeWireでは先物取引がオレンジジュースや豚皮などだけではなく、デジタルメディアにおいても成立つものかを調べるため取材を行った。 メディアにおける先物取引の基本は、メディア先物ビジネスの買い手と売り手がインベントリーの価格についての取引をする事によって成立っている。 仕組みとしてはこうだ。メディアの買い手と売り手が、一定の合意した期間(例えばクリスマスの「サイバーマンデー」)に、あるガジェットのウェブサイトで10,000インプレッションの広告を5ポンドでやり取りをする事に合意したとする。 合意した期間が近くなり、インベントリーの価格が同意した価格よりも高くなった場合は、メディアの買い手にはインベントリーを売ることで利益が発生する
先日デジタルインファクトと翔泳社MarkeZineが公表した調査結果からも見て取れる通り、日本の動画広告市場は現在本格的な成長ステージに移行している。 昨年サイバーエージェントが公表した動画広告市場予測では、2015年の動画広告市場は500億円規模に達するとみられている。一方で動画広告のプログラマティック取引に関しては、グローバル企業も参入し、そのインフラは整備されているものの、まだ本格的な普及には至っていない。 その理由は、いくつか考えられる。一つはマーケットシェアの状況、そしてもう一つは動画広告市場の現在のフェーズである。どうやらプログラマティックが有効に機能するためには、前提条件となる市場環境が必要であるようだ。例えばそれはマーケットの成熟であり、あるいはマーケットのフラグメンテーションである。 ここから先、話をシンプルにするために、少し言葉の定義について整理をしておく。ここではやや
2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。 2024年4月1日より、Supership株式会社は親会社であるSupershipホールディングス株式会社に吸収合併されました。 合併に伴い、存続会社であるSupershipホールディングスは社名をSupershipに変更し、新たな経営体制を発足しました。 本件に関する詳細は、プレスリリースをご確認ください。
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め! 2010年から年初恒例の広告業界予測も今年で6回目・・・。だんだん文章量も多くなり今回は7000字近い。「広告ビジネス次の10年」の書評が昨年電通報で2番目に多く読まれたとのこと。本には書いてない次の10年のエッセンスも織り込みました。長文で申し訳ないですが、お付き合いください。 その1) データプロバイダーによるエージェンシー設立(買収)が始まる年 データプロバイダーとは、巨大流通企業、モバイルキャリア、EC企業、ポイントカード事業者などを中心とするビッグデータ保有企業のことである。彼らはデータの直販を目指す。 しかしデータはマーケティングのコメではあるが、そのままでは喰えない。コメを炊いて、炒飯なりリゾットにして付加価値をつけて売ることができなければマ
http://i.istockimg.com/file_thumbview_approve/19280346/1/stock-photo-19280346-binary-code.jpgWhat our respondent said: Technology did not reduce the need for staff, far from it. A CEO at a leading US DSP said, “Staff are still essential for strategic planning. Complexity reduces the ability to plan, and we have to be responsive and innovative to stay ahead. We assume that technology will change th
photos By pippalou こんにちは!クロスフィニティの大平です。 普段広告主の方と接していると、アプリの広告効果測定に関して あまり御存知でないケースがございます。 そこで、今回はアプリの広告効果測定に関して基礎知識からご紹介させていただければと思います。 <目次> 1.アプリの広告効果測定にはSDKが必要 2.SDKとは? 3.どうやって計測しているのか? 4.SDKを入れて効果測定するメリットは? 5.どういうところが課題なのか? 1.アプリの広告効果測定にはSDKが必要 具体的にアプリの効果測定がどのように行われているかをお話する前に、 理解を深めるために広く知られているウェブの広告効果測定と比較したいと思います。 その際のポイントは『ウェブとアプリの違いを認識すること』です。 まずウェブの効果測定で用いられるCookieを使用したウェブの効果測定(以下、Cookie形
プレイドは、ECサイトなどでリアル店舗のような接客を実現するサービス「KARTE(カルテ)」を今秋に一般提供する。これに先駆け、7月2日にフェムト・グロースキャピタルなどから1億5000万円の資金を調達したことを発表した。 KARTEは、ウェブサイトに数行のコードを埋め込むだけで、訪問者の特徴や行動をリアルタイムに分析して可視化するサービスで、個々の来訪者にあわせた接客を可能にするという。あらかじめ施策のテンプレートが用意されており、サービス導入後に利用したい施策を選ぶだけで、自動で効果的な接客ができるようになるとしている。 プレイドの代表取締役社長である倉橋健太氏は、2005年に楽天に新卒で入社し、ECモール「楽天市場」のウェブディレクションやマーケティング、モバイル戦略などを担当してきた人物。ウェブサイトでも、リアル店舗のように訪問者の状況にあわせた異なるアプローチでの接客を可能にした
「アドテク ノロジー」をテーマにした第2回目は、マイクロアド未来広告研究所の中川斉所長。 広告とテクノロジーとの関係、そして見えてくる広告の未来像について、電通デジタル・ビジネス局計画推進部長、小野裕三が聞いた。 〔 第1回目、フリークアウトの本田謙社長はこちら。 〕 中川 斉 氏 (なかがわ・ひとし) マイクロアド未来広告研究所所長。 コンサルティングファーム・広告会社で、統計解析・データマイニングを軸にしたマーケティングプランニング業務に従事。専門的なデータ分析とマーケティングの知識・経験の両方をバランス良く持つまれな存在であり、近年ではマーケティングテクノロジーの開発を担当、利用啓発にも一役買っている。 ■「広く告げる」ことからの変容 ──「未来広告研究所」という名称が興味深いのですが、どのようなことをされているのですか? 中川:マイクロアドは、ブログ広告の枠開発から始まり、そこから
Prev. [Title for Previous Page] Next [Title for Next Page] May 21, 2014 It's not breaking news -- the world of commerce has been utterly transformed by the dawn of new technology, big data, and online shopping. Brick and mortar brands work to capitalize on e-commerce potential while ensuring their physical stores remain viable. Here's what's in store (no pun intended -- sorry, I couldn't help myse
米Facebookは4月20日(現地時間)、開発者会議「F8」において、モバイルアプリ間の連係を可能にするマルチプラットフォームのオープンサービス「App Links」を発表した。 App Linksは米AppleのiOS、米GoogleのAndroid、米MicrosoftのWindows Phoneのモバイルアプリをサポートする。 アプリ開発者は、アプリのコンテンツに数行のコードを追加することでApp Linkメタデータをパブリッシュできる。このコンテンツにリンクするアプリはメタデータを利用してアプリに“deep-link”できるようになる。例えば映画紹介アプリ内に映画のチケット販売アプリへのリンクをApp Linksで入れておけば、ユーザーは映画紹介アプリからチケット販売アプリを直接開いてチケットを購入し、また映画紹介アプリに戻ってくることなどが可能になる。そのユーザーがチケット販売
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