エッジコンピューティングとクラウドの「切っても切れない関係」
クラウドの利用が当たり前になりつつある一方、新たに注目を集めているのがエッジコンピューティングだ。 IoTのセンサーや各種端末デバイスの近くで分散して処理を行うコンピュータリソースのことを、エッジコンピューティングと呼ぶ。エッジコンピューティングが稼働する場所は、雲（クラウド）のこちら側のオンプレミスだ。では、同じようにオンプレミスで動くプライベートクラウドとはいったい何が異なるのだろうか。 IoTの台頭で注目を集めるエッジコンピューティング 調査会社のIDCが6月に発表した予測によれば、IoTを構成するマシンやセンサー、カメラなどのインターネットに接続されるデバイスの数は順調に増えており、2025年にはIoTデバイスの数は416億個、そこから年間79.4ゼタバイトのデータが生成される見込みという。今この瞬間にも、世界中に散らばる膨大な数のIoTデバイスから大量なデータが生成されているのだ
CloudflareとGoogleのChrome（Canary）がHTTP/3のサポート開始 Firefox（Nightly）も間もなく
Cloudflareは昨年、顧客にHTTP/3のサポートを予告し、ウェイティングリストを公開した。登録済みの顧客は順次HTTP/3を試せるようになる。向こう数週間中に、CloudflareのダッシュボードでドメインのHTTP/3サポートを有効にすれば利用できるようになる。 関連記事 8chan問題で注目のCDN、CloudflareがIPO申請 CDN大手のCloudflareが新規株式公開（IPO）の登録書をSECに提出した。リスクファクターとして、8chanなどのコンテンツに問題のあった顧客へのサービス停止を挙げている。収益は順調に伸びているが、UberやWeWork同様の赤字上場だ。 Cloudflare、DNSサービス「1.1.1.1」のiOSとAndroidのアプリを11月11日に公開 米CDNのCloudflareが、無料DNSサービス「1.1.1.1」へのモバイルでの接続を簡
ZOZO、最高年収1億円の「天才・逸材」採用していた AI時代に向け「やばい人材を集めている」
ZOZO、最高年収1億円の「天才・逸材」採用していた AI時代に向け「やばい人材を集めている」：これからのAIの話をしよう（ファッション編）（1/4 ページ） 2019年を「AI化元年」と位置付け、AI事業に注力する姿勢を見せるZOZOグループ。ZOZOテクノロジーズ代表取締役CINO（Chief Innovation Officer）の金山裕樹さんは「ファッション領域の課題解決こそAIの力が必要」と主張します。 同グループは最高年収1億円で研究員やエンジニアなどの「天才・逸材」を募集して話題になりました。実際に、天才・逸材枠で採用した人もいるそうです。また、元Amazon.comのチーフ・サイエンティストであるアンドレアス・ワイガンド氏が同社のデータサイエンスアドバイザーに就任。グループとして、データ活用やAI領域への投資を続けています。 こうした背景を踏まえ、今後のZOZOグループが取
ドコモ、金融機関に「信用スコア」提供 「ケータイ料金支払い履歴」など活用、融資の審査に生かす
NTTドコモは8月29日、金融機関向けに、ドコモユーザーの信用度を数値化した「信用スコア」を提供する「ドコモスコアリング」を始めた。金融機関が融資の審査時、金利や貸出枠などの設定をサポートする狙いがある。 金融機関への融資サービスを申し込んだユーザーの同意を得た上で、「携帯料金の支払い履歴」「ドコモ回線の利用期間」「コンテンツ・金融サービスの利用状況」などに基づいて信用スコアを算出し、金融機関に提供するという。 スコアリング結果は、融資サービスの手続きの中でのみ活用し、「ユーザーの同意なく提携企業などの第三者に提供することはない」（ドコモ）としている。 第1弾として、新生銀行がドコモユーザー向けに提供する「新生銀行スマートマネーレンディング」で、スコアリングを活用する。同サービスでは、ドコモが保証会社となり、申し込んだユーザーのスコアに基づいて保証の可否や条件を判断し、新生銀行に伝える。こ
AWS障害、“マルチAZ”なら大丈夫だったのか？ インフラエンジニアたちはどう捉えたか、生の声で分かった「実情」
AWS障害、“マルチAZ”なら大丈夫だったのか？ インフラエンジニアたちはどう捉えたか、生の声で分かった「実情」（1/3 ページ） 8月23日に起きたクラウドサービス「AWS」（Amazon Web Services）の東京リージョンでの障害は、国内のさまざまなサービスに影響を及ぼした。 AWSが同日午後8時ごろに復旧するまで、モバイル決済サービス「PayPay」や、仮想通貨取引所「Zaif」、オンラインゲーム「アズールレーン」などで利用できない、もしくは利用しづらい状況が続いた。PCショップの「ドスパラ」はECサイトの不具合が長引き、翌日の24日には実店舗を臨時休業して対応に当たっていた。 AWSという1つのサービス障害が起きただけで、多くの企業やサービスに影響を及ぼしたため、「クラウドサービスはもろい」という論調も散見された。 しかし、インフラエンジニアたちからは違う意見が聞こえてくる
「保育士はPC使えなくていい」「資料はFAXで送って」――業界の風潮に違和感 保育園が「Box」導入しペーパーレス化
「保育士はPC使えなくていい」「資料はFAXで送って」――業界の風潮に違和感 保育園が「Box」導入しペーパーレス化（1/2 ページ） 「紙ベースの作業が異常に多い」――そんな保育士の労働環境を変えようと、業務改善に取り組んでいる保育園がある。千葉県内で10カ所の認可保育園を運営するハイフライヤーズ（千葉市）は、各園の書類管理のためにクラウドストレージ「Box」を導入。社員に社用のiPhoneも貸し出し、電子化した書類をチェックしやすくしている。対象は、7月時点では一部の職員とマネジャークラスに限定しているが、今後は全職員に広げる計画だ。 このほどBox Japanが開いたイベント「Box World Tour Tokyo 2019」で、ハイフライヤーズの石崎順帆さん（施設開発部長）が「前例に捉われない保育園を作りたい」と思いを語った。 「異常な量の紙ベースの作業」 保育業界の悩み 201
「Fate/Grand Order」ユーザー爆増の裏側で、エンジニアが挑んだデータベースとの戦い
「Fate/Grand Order」ユーザー爆増の裏側で、エンジニアが挑んだデータベースとの戦い（1/2 ページ） このほど国内累計1700万ダウンロードを突破した、スマートフォンゲーム「Fate/Grand Order」（FGO）。2015年7月末にサービスを開始し、18年には年間約885億円を売り上げた（ファミ通調べ）ほどの人気ゲームに成長したが、ユーザーが爆発的に増える中、運営元のディライトワークス社内ではインフラエンジニアが戦っていた。 彼らが経験した戦いの1つは、18年7月に実施したデータベースの負荷対策だ。同社の甲英明さん（技術部 マネジャー）は「ゲーム画面上に『ゲームサーバが混雑しています』と頻繁に表示されたり、画面が『Loading』からなかなか切り替わらなかったり、遊びづらい状況が続いていた」と、当時の深刻な状況を振り返る。 「このままでは、ファンがゲームで遊べなくなる」
mstdn.jp運営会社が分社化 分散型SNS専門会社に移行
マストドンインスタンスのmstdn.jpとmastodon.cloudを運営しているきぼうソフトは7月16日付で新会社「合同会社分散型ソーシャルネットワーク機構」を設立すると発表した。理由はmstdn.jpとmastodon.cloudの持続的な発展と透明性の向上のためと説明している。mstdn.jpのトゥートで明らかにした。 サーバ費用の公開や個人情報の利用目的の明確化を求める声に対し、きぼうソフトはマストドンインスタンスの運営会社を別法人とし会計を独立させることで公開が可能になり、個人情報保護をより明確に打ち出すとしている。事業譲渡は7月26日を予定。 mstdn.jpはマストドンブームの初期、世界最大のユーザー数を誇っていたマストドンインスタンス。きぼうソフトは2018年9月25日に創設者のぬるかるさんから譲渡を受けたと発表した。執筆時点でのユーザー数は19万2853人。インスタンス
楽天モバイル、DMM.comのMVNO事業を買収
楽天モバイルは7月9日、「DMM mobile」ブランドでMVNO事業を運営するDMM.comから、MVNO事業を約23億円で買収すると発表した。 DMM.comのMVNO事業とインターネット事業「DMM光」を分割し、9月1日付けで楽天が承継する。DMM.mobileとDMM光のサービス名称や通信サービスの内容、料金、支払い方法などは変更しない予定という。 これまで利用者に付与していた「DMMポイント」は、楽天スーパーポイントの付与に変更する。同日にポイントの移行もできるようにする。 DMM mobileは、DMM.comがNTTドコモのLTE／3G回線を借りて2014年に提供を始めたMVNO（仮想移動体通信事業者）サービス。6月現在の契約数は約24万件。DMM光はNTTのフレッツ光回線を使ったインターネット通信サービスで、6月現在の契約数は約2万件。 関連記事 楽天、FREETELのMV
ITシニア起業の成功、Salesforceが後押し
「初期投資もコーディングも不要だったのでこれしかないと思った」とSalesforceに初めて出会ったときの衝撃を語るのは、トムソンネット代表取締役副社長 鈴木邦朗氏。同社は、保険ビジネスの研修やコンサルティングを主たる業務としており、その中には、保険代理店向け業務システムの開発も含まれている。 トムソンネットは、保険会社及びその隣接業界を退職した平均年齢60歳（当時）の10名が結集し2004年に創業。いわゆるシニア起業である。メンバーの中でシステムを担当する鈴木氏の前職は、ドキュメントスキャナの人気機種「ScanSnap」で知られるPFUの部長だった。「PFUが初めて募集した早期退職制度に応募して定年前の57歳でトムソンネットの立ち上げに参画した」という。 起業当時の保険代理店のIT環境は、まだまだ発展途上だった。大手保険会社が提供する契約管理のためのシステムは導入されていたものの、顧客（
「君、今日からクラウド担当ね」 未経験者が1人で始めた、ファミマのAWS移行の舞台裏
「君、今日からクラウド担当ね」 未経験者が1人で始めた、ファミマのAWS移行の舞台裏（1/2 ページ） 国内に約1万6000店舗、海外に約7300店舗を構える、コンビニ大手のファミリーマート。商品の在庫管理、宅配便の受発注管理、決済といった店舗システムを長年オンプレミスで運用してきたが、2017年末から段階的にクラウド（Amazon Web Services）に移行している。 ファミマで移行の責任者を務める土井洋典さん（システム基盤構築部 クラウド推進グループ マネジャー）は、当時クラウドは専門外だったが、上司から突然このミッションを任され、試行錯誤しながら業務に当たってきた。 当初は部下もおらず、たった1人でのスタートだったが、社内外を巻き込みながら移行に取り組んできた土井さん。その舞台裏ではどんな苦労があったのか。アマゾン ウェブ サービス ジャパンがこのほど開いたイベント「AWS S
ソフトバンクと日本マイクロソフトが提携、固定電話番号を使える通話サービス「UniTalk」提供
ソフトバンクと日本マイクロソフトは、6月17日に次世代コミュニケーション環境の構築に向けた戦略的パートナーシップ締結について発表した。 ソフトバンクが「Office 365」でチームワークを実現するためのツール「Microsoft Teams」向けの音声通話サービス「UniTalk（ユニトーク）」を提供。Microsoft Teamsのユーザーがオフィスや外出先からPCやタブレット、スマートフォンなどを使って固定電話番号から発着信ができる。 既に多くの地域でMicrosoft Teams向けの音声通話サービスが提供されているが、日本では初めてソフトバンクがUniTalkを提供。Microsoft Teamsのクラウド基盤とソフトバンクの電話網を接続し、システム連携で従来のIP電話より高い品質の音声通話サービスを可能とした。 UniTalkは固定電話番号（0AB-J番号）に対応し、企業の顧客
Google、“3Dゲーム開発ゲーム”「Game Builder」をMacとWindows向けにリリース
関連記事 Googleのゲームストリーミング「Stadia」、日本を除く14カ国で11月開始 月額9.99ドル 無料プランは2020年から 米Googleがゲームストリーミングサービス「Stadia」の詳細を明らかにした。残念ながら日本でのサービス提供は未定。 Google、プログラミングができなくてもAIツールを作れる「AutoML」のα版提供開始 Googleが、少量の教師データをアップロードして転移学習させるだけでAIツールを構築できる「Cloud AutoML」を発表した。まずは画像認識向けの「AutoML Vision」のα版を提供開始する。 Google、AR／VR向け無料3Dオブジェクトライブラリ「Poly」 Googleが、自社の「ARCore」だけでなくAppleの「ARKit」もサポートするAR／VR向けの無料3Dオブジェクトライブラリ「Poly」を公開した。 Goog
孤独死の現場から問う 独りで誰にも迷惑を掛けず、あなたは死ねるか
瀧野隆浩（たきの・たかひろ）。毎日新聞社会部編集委員。1960年、長崎県生まれ。防衛大学校卒。社会部記者として宮崎勤事件などを担当。『サンデー毎日』編集次長、本紙夕刊編集次長などを経て現職。自衛隊などに加え家族の病理や高齢者問題を取材。著書に『宮崎勤精神鑑定書』（講談社）、『自衛隊のリアル』（河出書房新社）など。 ――瀧野さんは事件担当記者などを長く務めた後、今は葬儀や高齢者問題、人の終末期の在り方について取材しています。菅野さんも特殊清掃の業者に帯同した現場ルポを多く発信しています。孤独死した男性が部屋に残した「私を引取る（原文ママ）人がいません」という書き置き。あるいは、ごみだけでなく遺体から流れた黒い体液、蠅やウジに覆われた特殊清掃の現場。2人の著書では孤独死の現実が生々しく描写されていますが、どんな思いで取材しましたか。 菅野： 孤独死とは「独り死」です。識者の中には「1人で亡くな
ソフトバンク孫社長「日本復活のシナリオは、RPA＋AIによる生産性向上」
「日本の労働生産性はRPA（ロボットによるプロセス自動化）とAI（人工知能）で上がる。人間は（生まれた余剰時間で）創造性を発揮できるだろう。これが日本復活のシナリオだ」――ソフトバンクグループの孫正義社長（兼会長）は6月13日、RPAツール大手の米Automation Anywhereが都内で開いたイベント「IMAGINE TOKYO 2019」でそう話した。 Automation Anywhereが手掛けるのは、PCを使った事務作業を自動化する法人向けのRPAツールだ。米国のRPA市場でトップシェア（米調査会社・Forrester Research調べ）を誇り、米Googleや米Cisco、米General Motorsなどにも供給されている。 Automation Anywhereは2018年3月に日本法人を設立。11月にはソフトバンク・ビジョン・ファンド（SVF）から3億ドル（約32
OculusがVRアプリ開発者に機能削除を要求 「Virtual Desktop」のSteamVR対応で
米Facebook傘下のOculus VRが発売したスタンドアロンVR（仮想現実）ヘッドセット「Oculus Quest」でPC向けVRプラットフォーム「SteamVR」のアプリやゲームを操作できるVRアプリ「Virtual Desktop」が、Oculus VRからSteamVR対応機能を削除するように求められていることが分かった。 Virtual Desktopの開発者はOculusの公式アプリストアを介さずに、同機能が使えるアプリの実行ファイルを数日以内に公開するとしている。 Virtual Desktop開発者のガイ・ゴーディンさんが、米ソーシャルニュースサイトのredditや自身のTwitterアカウントで明らかにした。数カ月間をかけてVirtual Desktopに無線ストリーミング方式のSteamVR対応機能を実装し、機能の改善に取り組んでいたが、Oculus側から「Ques
QRかICカードか？ 交通系チケットシステムを巡る世界の最新事情
QRかICカードか？ 交通系チケットシステムを巡る世界の最新事情：鈴木淳也のモバイル決済業界地図（1/5 ページ） 2018年4月に日本経済新聞の電子版が「JR東社長『廉価版Suicaを研究』」という記事で、現状の交通系IC「Suica」のシステムをより安価で導入しやすいものとし、海外展開を視野に入れたシステム外販を目指している旨の報道を行った。 それから1年以上が経過した2019年2月、今度は産経新聞が「JR東日本、スイカ簡易版システム導入へ 全域カバーで電子マネー経済圏づくり」のタイトルで、JR東日本が廉価版Suicaを地方交通に提供することで、交通系ICカードシステムの日本全国への普及を目指す計画を報じている。 筆者の取材によれば、後者の試みはもともと国土交通省が目指す「交通系ICカードの（全国への）普及と利便性拡大」を主軸に、同省ならびにJR東日本、FeliCaを擁するソニーらが進
「自分だけのキャラを作りたい」 AIで美少女を「無限生成」、若きオタクエンジニアの挑戦
「自分だけのキャラを作りたい」 AIで美少女を「無限生成」、若きオタクエンジニアの挑戦（1/4 ページ） 女の子の瞳、髪形、表情が変化し、何体ものキャラクターが生まれていく――Preferred Networksが深層学習を活用し、アニメキャラクターを自動生成するサービス「Crypko」（クリプコ）を提供している。開発したのは、中国出身の若きエンジニア。「自分の想像通りのキャラクターを形にできるサービスを作りたい」と意気込む2人に開発の舞台裏を聞いた。 女の子の瞳、髪形、表情が万華鏡のように目まぐるしく変化し、何体ものキャラクターが生まれていく――AI（人工知能）ベンチャーのPreferred Networks（PFN、東京都千代田区）が、アニメやゲームの制作会社向けにそんな技術の提供を始めた。深層学習（ディープラーニング）を活用してアニメキャラクターを自動生成するサービス「Crypko」
「お金を払ってセキュリティを学ぶ」のは平成で終わり？ ある無料教本が神レベルで優れている件
毎日のように企業や組織を狙ったサイバー攻撃が繰り返され、その方法も次々と新しくなっています。皆さんの中にはひょっとして、小さな企業を十分守るだけのセキュリティの知識を身に付けるには「ある程度お金がかかるはず」と思っている方もいるのではないでしょうか？ 実は、そんなことはありません！ 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2019年4月19日、新たに「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック 初版（Ver.1.00）」を公開しました。その内容は、セキュリティ本を上梓している筆者が「ぐぬぬ」とうなったほどです。これは、素晴らしい！ 「どうしてこの人は、他人の本をそこまで推すの……？」と面食らった読者もいるかもしれません。この本を読んでほしいと私が考える根拠を、これから詳しく説明していきましょう。 NISCはこれまでも、個人向けに黄色い表紙の「インターネットの安全・安心ハン
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マストドン、Twitterライクなシングルカラム標準に
