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以前，乳児ボツリヌス症について取り上げたことがある。 蜂蜜との因果関係は有名で，厚生労働省の指導で１歳未満には与えないように指導されている。 最近，ふとしたことがきっかけで，蜂蜜以外の食品でも乳児ボツリヌス症の発症リスクがあることを知った。ネット検索で知り得た範囲で，次の食品が挙げられるようだ。 蜂蜜，黒砂糖，コーンシロップ，井戸水，野菜スープ（自家製） 私見だが，砂糖を含む甘味料については，精製度の低いものは発症リスクがあると考えられるようだ。 乳児ボツリヌス症は一般的なボツリヌス症と異なり，概ね1歳未満の乳児がボツリヌス菌芽胞を経口的に摂取し，腸内で菌が発芽・増殖し，産生した毒素により発症する。乳児は成人に比べ，腸内細菌叢が未発達であることや消化管が短いなど，腸の消化機能が未熟なためと考えられている。 ボツリヌス菌毒素は，100℃10分間で不活化する。しかし，ボツリヌス菌芽胞は，100

ベルリン（ＣＮＮ）　ドイツ北部を中心に腸管出血性大腸菌Ｏ１０４の感染が広がっている問題で、ドイツ保健当局は１０日、欧州で新たに４人の死亡を確認した。大腸菌による死者は３１人となった。 ドイツ保健当局は、ドイツ西部ノルトライン・ウェストファーレン州の家庭のゴミ箱に残っていたスプラウト（新芽野菜）からＯ１０４が検出されたと発表した。Ｏ１０４が実際に農作物から検出されたのは今回が初めてだ。 ドイツ連邦食糧・農業・消費者保護省の広報担当によると、スプラウトはすでに感染被害が広がっているドイツ北部産と見られるという。 またロベルト・コッホ研究所のブルガー所長は記者団に対し、同じレストランで食事をした１７人が発病したことから、ドイツ保健当局は同レストランで出されたもやしが感染源と断定したと語った。ブルガー氏によると、当局者が感染者に聞き取り調査を行ったところ、いずれももやしの入った料理を食べていたとい

【飲食店の調理段階における主な不適合事項（複数該当の施設あり）】 肉表面の細菌汚染を除去できるようなトリミング処理ができていない（51.4％） 器具の洗浄消毒を、衛生基準で示された83度以上の温湯で行っていない（49.5％） 生食用専用の調理器具を用いていない（18.6％） ２　今回の緊急監視で明らかになった事項 （１） 飲食店における生食用の原料食肉について 牛ユッケ等、生で牛肉を提供していた飲食店の多くでは、生食用として販売されていたものではない原料肉を仕入れ、各施設で生食用に加工･提供していました。 一方、馬刺し等、生で馬肉を提供していた飲食店の多くでは、食肉処理の段階で生食用に加工され容器包装に入れられたものを原材料として使用し、提供していました。 （２） 牛肉と馬肉の適合状況について 生食用ではない原料を仕入れ生食用に加工している飲食店が多い牛肉の場合と、生食用に加工された原料

【今回の食中毒事件について】 今般、富山県等で発生した腸管出血性大腸菌による食中毒事件では、肉を生で食べた方数名が亡くなられ、重症者も多数報告されています。 生肉や加熱不十分な肉を食べることには、腸管出血性大腸菌による食中毒になるリスクがあります。若齢者、高齢者、抵抗力が弱い方は、生肉や加熱不十分な肉料理を食べないように特に注意してください。 報道発表資料「飲食店チェーン店での腸管出血性大腸菌食中毒の発生について」 （参考）腸管出血性大腸菌O157による食中毒発生状況（平成8～22年；excel） 【生食用食肉の規格基準について】 H23.09.30　生食用の牛肉を取り扱う事業者の皆様へ（パンフレット）（PDF:１０８KB） H23.09.28　生食用食肉（牛肉）の規格基準設定に関するQ&A（PDF:２３７KB） H23.09.26　生食用食肉の腸内細菌科菌群の試験法について（PDF:３２

焼き肉チェーン店「焼肉酒家えびす」（金沢市）の集団食中毒事件に絡み、加熱用牛肉の生食提供はしないよう通達してきた厚生労働省が、「除菌処理をすれば全て生食が可能」との言い方に変えていることが分かった。飲食店を指導してきた自治体側は「生食提供が認められたのか。内容が不明確で、指導方法が分からない」と困惑している。 旧厚生省は９８年、除菌のために肉の表面を削るトリミングなどを求める衛生基準を定め０７年の厚労省通達で「加熱調理用の食肉等を生食用として提供しないこと」と求めている。今回の食中毒事件を受け５月５日、飲食店や卸業者に基準通り処理をさせるよう全国の自治体に通知した。 しかし複数の自治体から「生食提供を控えるよう求める記述が通知にないのはおかしい」と疑問の声が上がり国の見解を確認。厚労省は「食肉処理場では衛生基準通りに解体しており肉は全て生食可能。基準通りに処理すれば問題ない」と回答。生

農林水産省は、「養殖ヒラメの寄生虫」が原因と疑われる食中毒事案の発生をうけ、「新たな農林水産政策を推進する実用技術開発事業」の「緊急対応研究課題」として、研究対象を設定し、研究実施機関を公募します。

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