広大な農地の上をドローンが飛び、四方に張り巡らしたセンサデバイスが生育状況を生産者に伝える。そんな光景が日本の大規模農業のスタンダードになるかもしれない。 食料と農業、農村に関する研究開発を行う国立の機関「農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)」の平藤雅之教授(筑波大兼任)が研究開発を進める「オープンフィールドサーバ(Open-FS)」は農作物の生育状況をモニタリングするデバイスで、Arduinoなどのオープンソースハードウェアを中心に構成されているため、コスト面や拡張性でもメリットがある。また、太陽電池と3G回線を使いスタンドアローンで機能するため、設置する場所を選ばない。(撮影:香川賢志) テクノロジーを活用する大規模農業の今 世界規模でみると農業は大規模が進んでいて、テクノロジーの活用は避けられないと平藤さんは指摘する。 「アメリカでは農家1戸当たりの農地は100ヘクタール以上が