Spring BootによるAPIバックエンド構築実践ガイド 第2版 何千人もの開発者が、InfoQのミニブック「Practical Guide to Building an API Back End with Spring Boot」から、Spring Bootを使ったREST API構築の基礎を学んだ。この本では、出版時に新しくリリースされたバージョンである Spring Boot 2 を使用している。しかし、Spring Boot3が最近リリースされ、重要な変...
人文・社会科学について 単発的な話題を扱うブログです。 (目次はカテゴリごとに記してあります。 疑問点は サイト内検索で。) 空洞化とIT化が進みつつある。では、どうすればいいか? ── 空洞化とIT化が進みつつある。これは次のように認識できる。 IT化が進むことで、産業構造が変わりつつある。 ・ IT分野の産業が伸びていく。 ・ 各産業において熟練労働者が不要になっていく。 前者は、あまり問題ではない。IT産業が伸びていくと、その分、旧来の産業は減っていくのだが、旧来の産業が劣化していくわけではなく、単に需要が変化していくことの盛衰があるだけだからだ。たとえば、フィルム産業が縮退して、デジカメ産業が隆盛していくが、これは時代の流れというものだ。栄枯盛衰はあるが、その時流に従う産業が伸びて、従わない産業は縮んでいく。それだけのことだ。企業が滅びても、人が滅びるわけではないから、それはそれで
人文・社会科学について 単発的な話題を扱うブログです。 (目次はカテゴリごとに記してあります。 疑問点は サイト内検索で。) 日本の長期不況を「失われた 20年」と表現することが多いが、「いや、失われた 10年だ」という反論もある。どちらが妥当か? ── 1991年のバブル破裂以来、現時点までの約 21年間は、その長期不況ゆえ、「失われた20年」と呼ばれることが多い。 これに反論して、「いや、失われたのは 20年でなく 10年だ」という見解がある。その理由は、「 2000年以降の 10年間は、十分な成長があった」ということだ。次のような提唱者がいる。 → 日本銀行の白川方明総裁とクルーグマン → ノア・スミス(Noah Smith) いずれの主張も同様だ。「2000年代には、日本は各国以上の経済成長があった。だから、この 10年間は別に失われたわけではない(不況だったわけではない)」という
最初に結論を書いてしまえば「プロセスは銀の弾丸じゃないよ」ってこと。 そして、エンジニアだけがやるものじゃないんだろうね、ってこと。 最近というよりも、アジャイルという言葉はずっと以前から言われていて、 アジャイルソフトウェア開発宣言は2001年だし、 Scrumが生まれたのも1986年だ。 20年以上も多くのソフトウェア開発プロジェクトはプロセス改善を叫んだし、 実際にやってもきたけれども、 何故未だに建物を建てるようにソフトウェアを創れないんだろう? これは自分がよく知る話。 「ソフトウェアの開発に変更はつきもので、かつエンジニアの力量によっても工数は大きく変化する」 というエンジニアの認識があったとき、こんな話がでることがある。 「なら最初からそれを織り込んだスケジュールを立てれば良いだけの話です」 「原発や東京スカイツリーのような巨大建造物でさえ、当初に立てたスケジュールに沿って建
今年も繰り返してしまった。外信にも海外トピックで紹介されるという韓国の“ノーベル文学賞騒ぎ”のことだ。受賞者が発表された6日夕方、その意思如何に関わらず、毎年のように有力候補に挙げられている詩人・高銀(コ・ウン)氏の京畿道安城(キョンギド・アンソン)の自宅には、新聞記者や放送局の車両が押し寄せた。本紙(中央日報)も例外ではなかった。文化部の後輩記者は少し遅く出発した。ちょうど、詩人の家に到着する前に受賞者が発表された。詩人の自宅はカーナビゲーションでもなかなか見つからなかったという。後輩が不満そうな口ぶりで電話をかけてきた。「引き返します!」 実は記者は今年、高銀氏の受賞可能性がいつより高いと思っていた。韓国も必ずノーベル文学賞受賞者を輩出しなければならないという愛国心からでもなく、詩人の文学世界に根っから心酔していたからでもない。まず高銀氏が有力だと取り上げて論ぜられることはなかった。例
イタリア語版Wikipediaのプロテストによって日本のネットでも話題になった「通信傍受法」の改正案問題について、誤解が大きいので、簡単にまとめておきたい。というのも、TechCrunch の次の記事「イタリアのWikipedia、『ネット傍受法案』に抗議して自主的に閉鎖」があまりにも極端で、また一般にイタリアが誤解されたままでいることにも耐えがたかったからだ。 http://jp.techcrunch.com/archives/20111006italian-wikipedia-shuts-down-in-protest-of-proposed-law/ 前もって断りを入れておくと、イタリアの法制度はもちろん、法律の専門家ではないので、間違いがあれば喜んで指摘を受けたい。また、訳のまずさについてはご寛容願いたい。 さて前段として、話題の法案DDL Intercettazioni(ちなみに
漫画家の小林よしのりさんが、ネットのインタビュー記事の中でフジテレビデモへの参加者や「ネトウヨ」を批判する発言を行い、2ちゃんねるを中心に話題になっている。 小林さんは『戦争論』『天皇論』などを通じて時代状況や現代史について活発に発言、若い世代を中心にカリスマ的な人気を誇ってきたが、今回の発言はこれまでとはやや論調が違うと受けとめられ、戸惑いが広がっている。 国家を持ち出して「自意識を底上げ」する人間増えた インタビューは2011年10月3日、ライブドアが運営する言論サイト「BLOGOS」上に掲載された。9月に『国防論』を発表したばかりの小林氏にその思いを聞くというのが趣旨で、9ページにもわたるかなり長い記事だ。 小林さんはまず原発事故含め、3.11以降に起きたことを漫画家として『国防論』で記録して残したかったことや、取材で行った被災地が「ソフト無法地帯」だったことなどについて話した。 そ
はじめに Thoughts On Developer Longevity @voluntas が面白記事を発見してくれたので翻訳しました。本文よりもコメント欄がかなり盛り上がってるので、そっちも読んでほしいです。個人的にはオープンソース系コミュニティで一線行ってる人はあんまり関係ないんじゃないかなあと感じてます。ただ世間一般の場合はどうなんでしょうかね。日本だと「プログラマが知るべき97のこと」もでてるのであわせて読んでみるのもいいかもしれません。 開発者の寿命について思うこと 40歳以上の開発者をどれだけ知ってますか?かなり多くの人が0人と答えるでしょう。では、40歳以上の開発者を1人以上知っていると答えた方にさらに質問。その内何人が素晴らしい開発者ですか?もし40歳以上の素晴らしい開発者をご存知なら、お願いがあります。彼らの脳みそを取り出して、何が彼らの能力を研ぎ澄ましているのかを判別
朝日新聞の報じるところによると、自民党は「国旗損壊罪」を新設する刑法改正案を今国会に提出する方針を決めた。 日本を侮辱する目的で日章旗を焼いたり破いたりしたら2年以下の懲役か20万円以下の罰金を科す内容とのこと。民主党や公明党など他党にも協力を呼びかけて成立をめざす。また、「君が代」の替え歌など国歌への侮辱に刑事罰を科す改正案も検討するそうだ。 時事通信の報道では 現行刑法には、外国の国旗については損壊罪が明記されているが、日の丸に関する条文はない。自民党政調会長の石破氏は「外国の国旗を損壊した者に対する罪があるのに、なぜ日章旗を汚損しても罪に問われないのかと言うのは素朴な感情だ。国旗国歌法で日本の国旗が日章旗だと定められた時に国旗損壊罪を立法しておくべきだった」と語った。 と伝えられている。 憲法の「表現の自由」に抵触するのではとの声もあるが、国旗を焼くのも表現の自由の一環といえるのか、
日本経済は今、衰退の縁(ふち)に立たされている。 一部に景気の回復傾向は出てきたものの、深刻さを増す「10年デフレ」に克服のメドは立っていない。経済は低成長にあえぎ、財政は破綻(はたん)の瀬戸際にある。一刻も早く鳩山内閣は財源なきバラマキ政策を改め、成長を促す政策に転換しなければ日本は危機から脱することはできない。法人税実効税率の20%台への引き下げを目指すとともに、新たな通商戦略を策定するなど、読売新聞社は経済再生に向けた5項目の緊急提言をまとめた。 今回の提言に当たり読売新聞社は、編集局や論説委員会、調査研究本部などの専門記者による研究会で、外部有識者などを交え検討を重ねてきた。 ◆競争力が低下◆ 日本経済の停滞や企業の業績低迷は深刻な状態だ。豊かさを示す1人当たり国内総生産(GDP)は2000年の世界3位から08年は23位に後退した。スイスの国際経営調査機関IMDによると、1990年
民主党が野党だったころ、「小泉改革のおかげで日本は格差社会になった」と自民党政権を批判するキャンペーンを張っていたが、最近はいわなくなった。民主党政権になっても、格差は縮小しないからだ。もともと所得格差の指標としてよく使われる「ジニ係数」でみると、日本はOECD(経済協力開発機構)諸国の平均より少し高い(格差が大きい)程度だ。見かけ上の所得格差が広がっている最大の原因は、高齢化による引退である。 しかし世界的には、所得格差は拡大する傾向がみられる。特に英語圏では高額所得者の独占度が高まり、たとえばアメリカでは所得上位0.1%の高額所得者の所得総額は、1970年代までは全所得の2%程度だったが、2000年には7%を超えている。これに対して日本の独占度は、この30年間ずっと2%で、ほとんど変わらない。他方、所得格差の拡大した国ほど成長率の高まる傾向がみられ、この点でも英語圏が最高で日本は最低で
今週のコラムニスト:レジス・アルノー 想像してみてほしい----あなたは、日本で生まれ育った18歳のフランス人。東京・飯田橋にあるフランス人高校を卒業したばかりで、将来のことを真剣に考えている(フリをしている)。自分の生きる道は、どちらの国にあるのか。フランスに渡る? それとも日本に残る? あなたが新聞を毎日読んでいるなら、答えは自明だろう。もちろんフランスだ。 フランスは「joie de vivre(人生を楽しむ)」国だ。国際的で、若々しくて、開放的。世界1の美女に世界1のファッションブランド、世界1の景色とワインがそろっている。 一方で、日本は「未来が約束された国」の座から転げ落ちてしまった。高齢化と景気低迷がものすごいスピードで進み、世界での存在感はすっかり失われている。 日本にとって、世界はどうでもいいらしい。政治もメディアも自己中心的で、NHKの7時のニュースは国内ニュースばかり
ITMedia: 日本のWebは「残念」 梅田望夫さんに聞く(前編) を読んで雑感。 「元」はてな好きな人間的には、日本のwebが「残念」よりも、最近のはてなのほうが「残念」な印象なんだけどなぁ・・・ なんか海外留学時代を思い出す既視感。 「俺は日本で評価されないから海外に出るぜ!」とか、「英国でアーティストになりたい!」とか、熱い俺アート論とかかました人みたい。 それでいながら、4年後ぐらいしたら「いや日本人が海外で評価されるって難しいよね」とか「夢を持つのはいいけど現実は違うよ」とか語りだして、半分リタイヤしつつも正業につかづにバイト暮らしして酒場で若者に説教する人みたいな風景。 そもそも、はてなが日本で成功したのは、あくまでSBMにしろwiki的なオートリンクダイアリの仕組みにしろ、他所で流行した優れた概念をいち早くパクッって(輸入して)カスタマイズするタイムマシン商法のバランス感覚
一足早く読んでる『週刊東洋経済』。ブラッド・デロング教授の「米国は景気回復に向けあらゆる政策を講じよ」は、実践マクロ経済学のエッセンス濃縮。僕の師匠はその昔、「すべてやれ」ということを深い不況に直面したときの経済政策のコツである、と教えてくれた(90年代真ん中で!)。 いままでも特に『経済論戦の読み方』なんかはその「すべてやれ」主義を徹底した著作だったし、このブログでもクルーグマンについてふれたこことか、デロングの教科書をふれたこことかでこの文句を使っている。 では、なぜ「すべてやれ」なのか。デロングは理由をふたつ書いている。ひとつは、政府はどんな状況の下で、どんな順位で不況対策を発動するか十分に理解してない。もうひとつは、不況対策といわれる政策の組み合わせは、混乱し、危険なものであっても何もしないよりはましだ、ということをあげている。例えば「失われた10年」論争では、「無害無益」だか「微
先日、はてなブックマークはおかしい!という意見がありました。はてなブックマークユーザーの行動は、ソーシャルブックマークの利用者として適切ではない、という論旨です。ここでははてなブックマークの是非自体については触れないんですが、その言及周りで『趣味WEB』徳保さんが 「自分」からみて「つまらない」ものが人気上位に登場すると、即座に「このランキングはおかしい」と断定する人が出てくる。そして「ランキングをおかしくしているのは**だ!」みたいな犯人探しが始まる。ReadMe! でも何でもそうなんですけど。(はてなブックマークはここがすばらしい!) と仰っています。この辺にちょっと反応するんですが、これって以外とふつうの反応なんですよね。例えばテレビで嫌いな芸能人が出てきた時だって、「何であんなやつに人気があるのかわからん!」と怒る人はよくいます。徳保さんのように達観できる人は、実はそれほど多くない
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネット(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 ※1 日本のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 ※1 レジストラ「GMO Internet, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 ※1 2020年8月時点の調査。
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