宮根誠司アナ“隠し子騒動”の真相…恋人が出産したワケ
隠し子の存在が発覚した人気司会者の宮根誠司（４８）。女性セブンで報じられることが分かった５日、さっそく米国人テレビプロデューサー、デーブ・スペクターが、ツイッター上で放ったダジャレがふるっていた。 〈隠し子の件を尋ねられ、宮根さんが正直に一言→ひにんしません〉 しかし、事態は笑ってすまされない。同誌には男にとっての“修羅場”が綴られている。 現在、大阪市内で飲食店を経営するＡ子さん（３２）と宮根が出会ったのは、６～７年前。北新地で働くホステスと常連客の関係から、深い仲になった。当時、宮根には結婚を約束した恋人がいたが、「まぁ…恋人がいるのにそういうことをしちゃうのが、ぼくの馬鹿野郎なところなんですが…」と告白している。 ２００６年８月に、その恋人と結婚。ところが０７年春ごろ、Ａ子さんから「子供ができた」と告げられる。Ａ子さんには生死に関するつらい過去があり、“中絶”という選択肢はなかった。
韓国大使・南官杓氏、日本マスコミ「工作」宣言 ２０２０年の外交部予算を「対日広報外交」に重点配分
南官杓（ナム・グァンピョ）駐日韓国大使は最近、東京を訪れた韓国の記者団に対し、日韓関係の悪化は日本の嫌韓世論が最大の問題だと指摘し、問題の解決に力を入れる方針を示した。聯合ニュース（日本語版）が２３日、報じた。「広報外交強化へ」というタイトルだったが、いわば対日プロパガンダ強化を公言したも同然ではないか。 「日本社会に全方位的にくい込む必要がある」 南氏は、韓国の記者団にこう語ったという。 聯合ニュースによると、南氏は嫌韓・反韓世論の解決に向け、来年の外交部予算を「対日広報外交」に重点配分したと説明し、日本の財界やマスコミなどを攻略する計画だと述べた。 朝鮮近現代史研究所所長の松木國俊氏は「日本のマスコミには、優先的に韓国の情報を提供して取り込む気ではないか。政界に資金提供して世論工作に当たらせる手もある。ただ、日本国民の感情を逆なでして、逆効果になる気がする。そもそも、日韓関係悪化の原因
女性が知らない「おっぱいパブ」の仕組み なぜクラスター感染が起きるのかを徹底解説
世間にインパクトを与えた札幌・ススキノの「キャバクラ」で発生したクラスター。客ひとりを含む１２人が感染し、そのほか多数の濃厚接触者にも感染の疑いがもたれるなど、道民に恐怖を与えている。 世間的には「また、キャバクラか」という声も大きそうだが、今回、筆者は実際の業態と世間が思うイメージのギャップに、いささかの関心をもった。 それは、クラスターが発生した店が「キスや密着があるキャバクラ」と報道されたことだ。 関連記事：止まらない新宿バッシングに疑問符 劇場クラスターは誰のせい？ 本質を見誤れば一層のカオスを招く ■大マスコミが伝えきれなかった事実 遊び好きの男性なら、「それって、キャバじゃなくおっパブじゃん！」と思ったことであろう。しかし、である。風俗通が理屈をこねれば、ことススキノにおいてはキャバクラ＝おっパブであって、当該店がキャバクラと報じられることは間違いではないのだ。「じゃあ、（本当
三女ＶＳ四女…麻原元死刑囚の四女「声明文」の思惑 三女は母らと手を組み、遺骨引き渡し要求
江川氏は２００７年４月に四女の未成年後見人となったが、同年９月には辞任を申し出た。四女との関係について「私のところから逃げ出して以降、一度だけ彼女の用事で連絡があったほかは一切接触がない。当時も私に言うことと私の知らないところでの行動に齟齬があったので、いま彼女が表で言っていることと内心が一致しているのかどうかについてもよく分からないのが本当のところだ」と話す。 宗教学者の島田裕巳氏は「法務省は、実質“縁切り状態”の四女が引き受け人に選ばれても手元に遺骨を置くことはないと推測し、遺骨を妻や三女から遠ざけた可能性もあり得る」と指摘する。 三女も９日にブログを更新。「遺体の引き取りについては執行後に電話でその事実の報告を受けた、父の配偶者である母が意向を示すことができるはず」として法務省の決定に疑問を呈した。 ブログでは「父を宗教的・政治的に利用することは家族として決してできないし、万が一その
安倍首相、特別インタビューで語った北の脅威 慰安婦問題など「歴史戦」で考え方１８０度転換（4/5ページ）
－－「森友・加計学園」問題は、まだ納得していない人も多い 「この問題は、１７年７月の閉会中審査で衆参の予算委員会で２日、衆院選後の特別国会でも同４日、時間をかけて説明した。明らかになったのは、前川喜平前文科事務次官も含めて、誰も私から指示や依頼を受けた人がいなかった。加戸守行（かと・もりゆき）前愛媛県知事の『ゆがめられた行政が正された』という証言もあった。国会中継をすべて見た人は理解してくれたと思う。今後も、丁寧に真実を語っていく」 －－米サンフランシスコ市に慰安婦像が設置されるなど、日本の「歴史戦」は続いている 「日本人は元来、控えめな性格だ。いわれなき批判を受けても、『事実は必ず勝つ』『いずれ問題は通り過ぎる』という考え方できた。結果として、誹謗（ひぼう）中傷は続いている。安倍政権は考え方を１８０度転換した。私は海外公館に赴任する大使に必ず、『日本への誹謗中傷、事実の歪曲（わいきょく）
安倍首相、特別インタビューで語った北の脅威 慰安婦問題など「歴史戦」で考え方１８０度転換（3/5ページ）
－－１７年１０月の衆院選で、自民党は圧勝した 「衆院選では、『北朝鮮の脅威に対応するため、力強い外交を進める』『少子高齢化を克服するため、子供たちの未来に投資していく』などと政策を訴えた。小選挙区と比例代表で、過去３度の衆院選で最も高い得票数だった。街頭には今まで以上に若い人々が足を運んでくれた。制服を着た高校生から『安倍さん、負けないで！』と声をかけられた」 －－若い世代の支持は、インターネットの影響か 「ネットは、自分でさまざまな情報に接することができる。メディアが報じても、若い人は『それは真実なのか？』と調べて確認できる。いい加減な情報は淘汰（とうた）される。政府も自民党も、そういう批判や調査にさらされている。本物でなければ、厳しい時代になった」 －－米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）所属のヘリコプターの窓が１７年１２月、小学校の校庭に落下する事故が起きた 「あってはならない事故だ。
安倍首相、特別インタビューで語った北の脅威 慰安婦問題など「歴史戦」で考え方１８０度転換 （2/5ページ） - zakzak
－－同盟関係は、首脳同士の信頼関係も重要だ。トランプ氏は米メディアで酷評されている 「彼は信頼できる人物だ。メディアが伝える人物像とは、かなり違う。大統領選直後の１６年１１月、ニューヨークの『トランプタワー』で会談したとき、トランプ氏は真摯（しんし）に私の話を聞いてくれた。翌年２月に訪米した際、北朝鮮が弾道ミサイルを発射した。トランプ氏はすぐ、『日本と米国は１００％ともにある』と言ってくれた。ゴルフ場の従業員を、気さくにファーストネームで呼んでいたのも印象的だった」 －－国民と国を守るためには、日本国憲法の改正もタブーではない 「憲法の『国民主権』『基本的人権の尊重』『平和主義』という基本理念は変わらない。そのうえで、国の未来、理想の姿を語る憲法のあり方を論じるべきだ。１７年は憲法施行から７０年。私は同年５月、あえて議論の活性化を図る一石を投じた。スケジュールありきではない。具体的検討は党
安倍首相、特別インタビューで語った北の脅威 慰安婦問題など「歴史戦」で考え方１８０度転換（1/5ページ）
安倍晋三首相（自民党総裁）が「激動の２０１７年」の最後に、夕刊フジの独占インタビューに応じた。「核・ミサイル開発」を強行する金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長率いる北朝鮮の脅威と、国民と国家を守るための日本の防衛体制、日米同盟を深化させたドナルド・トランプ米大統領との信頼の絆、現実に対応する憲法改正への決意、先の衆院選の総括、「モリカケ問題」への対応、１８年の展望など、一気に語った。 －－１７年の世相を表す漢字は「北」だった。国民は、北朝鮮の脅威を深刻に受け止めている 「北朝鮮は１９９３年、ＮＰＴ（核拡散防止条約）から脱退し、『ソウルを火の海にする』と脅した。この核危機は、カーター元米大統領の電撃訪朝で収束したが、北朝鮮は『核開発を放棄する』という約束を裏切った。２００５年の６者会合の合意も裏切った。国際社会は、北朝鮮の『核・ミサイルを完成させる』という、強い意志と技術力を低く見積
アパホテルに激励殺到「言論弾圧許すな」１万件以上 全客室に「南京大虐殺」否定本
ビジネスホテルチェーン大手のアパグループに激励が殺到している。運営するアパホテルの客室に「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍が置かれていることに、中国外務省が反発し、中国の旅行社がホテルの取り扱いを中止したが、同社は「日本には言論の自由が保障されている」と毅然と対応したためだ。南京事件については、元ニューヨーク・タイムズの東京支局長も「壮大なプロパガンダ」などと主張している。 注目されたのは、アパグループの元谷外志雄代表の著書。南京大虐殺について、「当時の南京市の人口は２０万人であり、３０万人を虐殺し、その１カ月後には人口が２５万人に増えていたなどあり得ない」などと記していた。 これをアパホテルに宿泊した中国人と米国人の男女が中国版ツイッター「微博」で取り上げ、中国国内のネット上で批判が拡大していた。 中国外務省の華春瑩報道官は１７日、「日本国内の一部勢力は歴史を正視しようと
中国外務省がアパホテル異例批判「日本の一部勢力は歴史を正視しない」 客室の書籍で「南京大虐殺」否定
【北京＝西見由章】日本のビジネスホテルチェーン大手のアパグループが運営するアパホテルの客室に、「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定した書籍が備えられていることに対し、中国外務省の華春瑩報道官は１７日、「日本国内の一部勢力は歴史を正視しようとしない。正しい歴史観を国民に教育し、実際の行動でアジアの隣国の信頼を得るよう促す」と述べた。 中国外務省が日本の民間の言論にまで批判の矛先を向けるのは異例だ。 華氏は「強制連行された慰安婦と南京大虐殺は、国際社会が認める歴史的事実であり、確実な証拠が多くある」と主張した。 この問題はアパホテルに宿泊した中国人と米国人の男女が１２日、中国版ツイッター・微博で書籍について指摘し、中国国内のネット上で非難の声が上がっていた。 中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は、日本で営業している中国の旅行社がアパホテルの取り扱いを中止したと報じた。 ■「撤去しない
アパ代表を独占直撃！ 中国の著書批判「日本には言論の自由ある」 慰安婦大誤報「朝日への広告出稿ない」
アパグループの元谷外志雄代表が、夕刊フジの独占インタビューに応じた。中国外務省は、アパホテルの客室に「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍が置かれていることを批判したが、元谷氏は「日本には言論の自由がある」「書籍は撤去しない」と冷静かつ毅然と対応した。かつて、朝日新聞による慰安婦問題の大誤報を受けて、「報道機関として信用できない」「謝罪するまで広告出稿しない」と表明した愛国者。ドナルド・トランプ次期米大統領の登場についても「日本が自立するチャンスだ」などと語った。 日本の民間企業に、中国政府は異例ともいえる反応を示した。 アパホテルの客室には、元谷氏がペンネームで執筆した著書が置かれている。米国の占領政策を問題視した部分が多いが、「南京大虐殺」や「慰安婦強制連行」を否定する記述もあった。中国外務省の報道官は「日本国内の一部勢力は歴史を正視しようとしない」と噛みつき、中国の旅行社
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前ソウル支局長コラムを無断転載した「ニュースプロ」の内容とは？ 少なくない悪意に満ちた論評
【ソウル＝藤本欣也】韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領の名誉を毀損（きそん）したとして在宅起訴された産経新聞の加藤達也前ソウル支局長のコラムは、そもそも日本の読者向けに日本語で書かれた記事だ。加藤前支局長を告発した韓国の右翼団体代表らは昨年１２月の第２回公判で、コラムの原文ではなく、韓国語に翻訳されるなどした文章を読んだと証言した。その韓国語の文章は朴大統領への悪意に満ちたもので、加藤前支局長のコラムの真意が韓国側に誤解して受け止められた可能性が高い。 告発者の右翼団体代表らが読んだのは、加藤前支局長のコラムを無断で翻訳し自身のサイトに転載した非営利のネット媒体「ニュースプロ」の文章だった。 代表らは告発理由について、「朴大統領と（元側近の）鄭（チョン）ユンフェ氏が男女関係にあったとの虚偽事実を加藤前支局長が報道した」と強調。しかし「加藤前支局長のコラムのどの部分にそれが書いてあるのか」との
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韓国の反日が日本の嫌韓を生み、それが韓国の反日を促進する
なぜ、韓国はいつまでも「反日」を止められないのか。ソウルの日本大使館前に慰安婦像が設置された際の駐韓大使で、著書『日韓対立の真相』（悟空出版刊）において外交戦の舞台裏を赤裸々に明かした武藤正敏氏が、外交官としての体験を基に「反日の構造」を解き明かす。 ＊ ＊ ＊ 慰安婦、竹島、世界遺産登録反対……韓国の度重なる「反日」的な外交により、日本では嫌韓を通り越して「韓国はもう放っておけ」という空気が蔓延している。韓国の反日が日本の嫌韓を生み、それがまた韓国の反日を促進するという負の相乗効果で日韓の対立が続いているのだ。 しかし、今の韓国の「反日」は昔とは異なるというのが、2012年まで大使を務めた私の印象だ。かつての韓国はすべてにおいて反日で、1970年代は日本のことを口にすることさえ許されなかった。そうした雰囲気の中で日韓関係が進められたのは、ひとえに歴代大統領のリーダーシップによる。 朴槿恵
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韓国「日本企業の資産差し押さえ」 有効な対抗策とは
三女ＶＳ四女…麻原元死刑囚の四女「声明文」の思惑 三女は母らと手を組み、遺骨引き渡し要求
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