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新年度を迎えた。出会いの季節である。入学、入社、新学年に新部署、新天地……。人生の転機に、たくさんの出会いが待っている。 とはいえ、知らない人と話すのはあまり得意でない、という方もいるだろうし、年齢を重ねるとなかなか新しい知人や友達を作りにくくなると実感している人も多いだろう。今回は、元「コミュ障」で悩んでいた筆者が30年近い“コミュニケーション修業”の末にたどり着いた「誰とでも仲良くなれる」方法をご紹介したい。 周囲の友人などにはなかなか信じてもらえないが、筆者は本質的には恥ずかしがり屋で、特に学生時代は自分の容姿に異常なほどコンプレックスを持ち、とにかく自信がなかった。 コミュニケーションの「科学」を学んでから変わった 仕事では、課せられた役割に「憑依」することで、自信ありげに見せてきたが、「素の自分」はシャイなまま。ブサイクだから、「誰も私とは話したくないのではないか」という自意識に
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最近、地方において「起業家」頼みの事業が拡大しています。はっきり言って安易であり、しかも行き過ぎの感があります。 税金で「起業家」を誘致、「数値目標」を立てる自治体も 一部の自治体では、地方創生政策のなかで、地元に「起業家を何人誘致・輩出する」、といったような数値目標を立ててしまうところまで出ています。その目標達成の手段として、「地方に転居すると一定期間、税金で給料を出す」ことを売りにした「起業家」誘致事業まで、各地で始まっています。 「地方を活性化したい」と思った場合、新事業を興し、その地域に「新たな稼ぎ」を作り、雇用を作り出し、地元の社会サービスに必要な納税をしてくれる起業家は本当に大切です。しかし、今、地方自治体などが取り組んでいる「起業家誘致」はどうやら、それとは様子が違います。 以前、本連載では、「現代版奴隷制度」とも言われる外国人研修生制度について、問題点を指摘しました(「ブラ
神奈川県内や都内南西部の郊外住宅地と渋谷を結ぶ首都圏の大動脈、東急田園都市線。2014年度の国土交通省のデータによると、最も混雑する池尻大橋―渋谷間の混雑率は185%に達し、首都圏だけでなく全国でも有数の超満員路線だ。その田園都市線でこの7月、電車の定期券で同じ区間を走るバスにも乗車できるキャンペーンが行われている。 キャンペーンの実施区間は、最も混雑する区間を含む三軒茶屋―池尻大橋―渋谷間。平日朝のラッシュ時にあたる午前7時から9時までの間、三軒茶屋駅と池尻大橋駅のバス停で、同区間を含む電車の定期券所有者に、渋谷行きの東急バスに乗れる乗車券を配布している。東急によると、並行するバス路線を電車の定期券で利用できるサービスは今回が初めての試みだ。 バスに乗るメリットは? 実際に同区間でバスに乗ってみると、朝ラッシュ時には三軒茶屋では2〜3分おき、池尻大橋ではさらに多くのバスがひっきりなしに発
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このドラマの「法律監修」を担当しているのは、中小企業対象の企業法務と一般民事がフィールドの犀川治弁護士、元検事の松井正弘弁護士、それにTBSの企業内弁護士である國松崇弁護士の3人。このほか、刑事事件の第一人者である高野隆弁護士とその事務所の弁護士2人、それに国内最大規模の法律事務所である西村あさひ法律事務所が「協力」に名を連ねる。 「協力」はプロデューサーや出演者に法曹界の常識や法廷ルール、人物像のヒントになりそうな実在の弁護士の属性などをレクチャーする役割である。確かに斑目事務所の内装は西村あさひの内装にそっくりだし、佐田弁護士のキャラクターは、豪華なオフィスの高額な賃料を稼ぐことを宿命付けられている、現実の大事務所のパートナー弁護士そのものだ。 監修の3人のうち、犀川、松井両弁護士はシナリオチェックのみだが、國松弁護士はシナリオチェックだけでなく、法律構成としてストーリーに矛盾がないか
6月1日の『週刊東洋経済プラス』のサービス開始に合わせて始まったこの企画。『週刊東洋経済』の髙橋由里編集長が「会いたい」という理由で4人の人物にインタビューに行くのだが、第1回となる今回、糸井重里氏から告げられたのは「今、まったく雑誌読んでないんだよね」という雑誌の編集長には耳の痛い言葉。糸井氏の考える雑誌とは――、髙橋編集長が読者に訴えたい誌面とは――。 糸井重里 いとい・しげさと これまでの主な仕事は、コピーライター、エッセイスト、編集者、ゲーム制作、など。月間PV130万を超えるウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」主宰。「ほぼ」と言いながら、1998年6月6日の創刊から、一度も更新しなかった日はない。著書に『ふたつめのボールのようなことば。』など多数。1948年生まれ 上場はゴールではないからこそ 上場できたら1カ月休みたい 髙橋 ごぶさたしています。前回取材させていただいたのは去年の
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旅に出て、歴史に学び、人と話す──。前編では「勉強こそ挫折に対する一番の抵抗力になる」と語ってくれたライフネット生命・出口治明会長。しかしその一方で、日本が国際的に“低学歴”であることをデータで示しながら、「日本の大人は勉強していない」という厳しいご指摘も……。では、どうすればいいのか。その鍵は、「数字・ファクト・ロジック」で考える“算数の視点”にあるようです。 前編:出口治明氏「挫折なんて歴史に山ほどある」 ──前編で出口さんは、かつての左遷経験を語ってくれました。特に日本の男性は“地位”や“肩書き”にこだわる傾向が強いように感じますが、そういった人でも「知ること」によって挫折を乗り越えられるものなのでしょうか? 確かに日本は肩書き社会なので、地位や肩書きにこだわる人が多いですね。その特徴が名刺です。日本人は会うとまず名刺交換をするし、たとえば定年で会社を辞めた人に会うと、「今はこんな個
2021年から大学入試が大きく変わる。その改革の中心となるのが、「思考力」「判断力」「表現力」を重視した入試問題だ。現在中学1年生の子どもたちが、5年後に直面することになる大学入試改革。具体的にどのような改革が進み、どう対応していけばいいのか。Z会グループの新しい学力についての研究機関である基盤学力総合研究所ジェネラルマネジャーの上之門宏美氏に解説してもらった。 センター試験に代わる新たな試験の導入 中央教育審議会の答申案に基づき、2021年以降、センター試験に代わり「大学入学希望者学力評価テスト(仮)」がスタートする。こうした入試改革が行われる背景とは何か。基盤学力総合研究所ジェネラルマネジャーの上之門宏美氏はこう説明する。 「21世紀は、予測不可能で誰もが避けられない激しい変化が、ものすごいスピードで起こっていく時代だと言えます。グローバリゼーション、ICTの進展によって、これまでの常
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「こんなものは教育じゃない!」という直感 木村:内田さんは組体操について「近年、これは特に危険だ」と強調されていますけれども、どういう経緯で関心を持たれたんでしょう? 内田:最初、実はさほど関心はなくて、「組体操は人が死ぬようなことはほとんど起きていないから、いいんじゃない?」と、今、僕を批判する人たちと同じようなことを思っていました(苦笑)。 それがあるとき、人から「巨大な組体操の動画があるから、見てごらん」と言われてウェブ上の動画を見てみた。その瞬間に、変わりました。危険だし、「なにコレ?」っていう感じ。こんなもん教育じゃないし、それこそ「目的に照らし合わせて絶対おかしい!」と思った。それであらためて数字を調べて、情報を発信したということです。 木村:その原因はやはり、組体操が巨大化しているということですか? 内田:そうですね。ただ、実は細かいことを言えば、危険なのは必ずしも巨大なもの
不合理なものが安易に導入されている 木村:内田さんは「学校リスク研究所」(ウェブサイト)というのをやっておられますね。柔道や組体操の事故といった学校内のいろんな分野について研究をされていますが、こうした研究をされるようになったきっかけは何だったのでしょうか。 内田:明確な理由はわからないんですが、子どものときからずっとそういうところに関心があったんです。(私が研究している)柔道や組体操の事故で怪我をしたのか、とよく聞かれるんですが、そういう経験はない。大学院時代の研究テーマは「虐待」だったんですが、虐待された経験があるわけでもない。 ただ、2000年代に起きた大阪教育大学付属池田小学校事件などで、「不審者」というリスクに注目が集まったとき、僕は「いや、もっと他の理由でも子どもが死んでいるんじゃないのかな」と思ったんです、直感で。そのくせ、私たちはそこに全く関心を持っていないのではないか。だ
いまや彼は競争相手だぞ――。高級時計のエフライム・グリンバーグCEO(最高経営責任者)が、集まった記者たちにそう語ったのは、12月8日のことだ。 「彼」とは、昨シーズンで米大リーグ(MLB)ニューヨーク・ヤンキースを引退した、デレク・ジーター(41)のこと。この日ジーターは、ニューヨークにあるモバードのショールームで開かれるイベントに顔を見せることになっていた。 有名スポーツ選手が直接投稿する ジーターは引退直後の2014年10月、スポーツニュースサイト「ザ・プレーヤーズ・トリビューン」を立ち上げた。有名スポーツ選手が、記者を通さずに、自分の言葉でコメントや意見を発表する場所、という触れ込みだ。シニアエディターには、米プロフットボール(NFL)のラッセル・ウィルソン選手や、レーシングドライバーのダニカ・パトリックらスーパースターが名を連ねている。 元スポーツ選手にとって、第2のキャリアで成
グーグル、マイクロソフト、ソフトバンク……。これら世界トップレベルのIT企業の共通点は何か? そう問われて答えはいくつかあるのだろうが、経営トップがインド人であるという点は、昨今もっぱら注目が集まっているところではなかろうか。 実はほかにもアドビやサン・マイクロシステムズ、モトローラ、あるいはIT産業のみならずシティ・グループ、スタンダード&プアーズ、ドイツ銀行、マスターカードなどの金融産業、そしてペプシなどの一般消費財なども含め、巨大企業の経営トップを務めるインド人は非常に多い。 量と質の両面で世界トップレベル 大企業だけではない。米国でスタートアップを立ち上げる起業家数を見てみても、いまやインド人がダントツに多いのである。米シリコンバレーで外国人が立ち上げた企業のうち、実に33.2%がインド人起業家によるものであり、2位の中国、英国(各5.4%)とは圧倒的な差がある(2012年、スタン
最近話題のAI(人工知能)。車の自動運転からロボット、スマホやゲームなど、いろんなものに「AI搭載」だとか「AIの技術を開発」、「AIで将来~になる(なった)」といった訴求がされており、今の世の中AIのオンパレードである。 加えて、よく耳にするのが『ディープラーニング』や『汎用人工知能』といった言葉。私立文系出身の筆者には、さっぱりわからないワードばかりだ。そんなAIオンチの筆者をはじめ、人には聞けないがこの機会に知っておきたいという読者のみなさんのために、日本で第一人者のAIスペシャリストに基礎の基礎を聞いてみた。 今回お話を伺ったのは、ドワンゴ人工知能研究所の所長にして、NPO法人 全脳アーキテクチャ・イニシアティブ(WBAI)代表を務める山川宏氏。今、世界中で開発競争が激化している『汎用人工知能』を、日本発進で作ろうと日々奮闘されている方だ。 そんな山川氏に、今回は「汎用人工知能と
新たな事業領域に挑戦する起業家の努力と功績を称えるEYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤー。アメリカで生まれたこの賞は、2001年より日本大会がスタートし、これまで多くの日本人起業家を世界大会に送り出してきた。 2014年に日本代表に選ばれたのが、「築地銀だこ」を展開するホットランド社長の佐瀬守男氏だ。今年9月にマザーズから東証一部に昇格したばかりだが、すでに夢は世界へと広がっている。佐瀬氏が起業家として成功した要因とは何か。そして、EYアントレプレナー・オブ・ザ・イヤーは佐瀬氏にとって、どんな意味があったのか。ブレない経営を続ける佐瀬氏に、「起業家」から「本当の経営者」になっていく秘訣を聞いた。 考えれば考えるほど たこ焼きはいい商品 ――外食産業は数多くありますが、佐瀬さんがたこ焼きで成功したきっかけ、分岐点とは何でしょうか。 佐瀬マクドナルドに憧れて「和のファストフード」を作りたいと思
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