機能水研究振興財団(東京都品川区、堀田国元理事長、03・5435・8501)が、新型コロナウイルス感染症拡大で市場に出回る容器入り次亜塩素酸水(酸性電解水)についてホームページなどで注意喚起している。食材の洗浄や手指・調理用具の除菌が主用途の次亜塩素酸水は、現場で生成しながら流水として使うのが原則だが、市中では容器入りで販売する例が見られる。別物の次亜塩素酸ナトリウムに酸を混合・希釈し、次亜塩素酸水として売る事例もあるという。(横浜総局長・青柳一弘) 電気分解で生成する次亜塩素酸水は高い殺菌・消毒効果を持つが、有機物に触れると瞬時に反応して水に戻るため安全で、食品添加物(殺菌料)指定を受けている。だが、取り置くと経時劣化だけでなく紫外線で分解が促され効果が減衰する。 新型コロナウイルス対策で消毒用アルコールの需給が逼迫(ひっぱく)して注目され、通信販売などで容器入り商品が急増。自治体などが