20～30代がユーザーの半数を占めるポッドキャストを聴く頻度を尋ねたところ、14.2％が「1ヶ月に1回以上聴く」ことがわかりました。このことから、国内ポッドキャストユーザーは1123万7000人と推計されます。「ほとんど聴かない」「聴かない」と回答したポッドキャスト非ユーザーは、85.8％でした。性年代別に見ると、男女ともに20代が最も多く、「男性」16.2％、「女性」12.4％となり、「20～30代のユーザー」がポッドキャストユーザー全体の50.8％を占めていました。 過去1年間でユーザーが急増次に1ヶ月に1回以上ポッドキャストを使う国内ポッドキャストユーザーを対象に、ポッドキャストを聴き始めた時期を尋ねたところ、「2年以上～4年未満」が23.0％と最も多くなりました。また、「1ヶ月未満」10.5％、「1ヶ月以上～半年未満」15.0％、「半年以上～1年未満」21.6％と、1年以内にポッド

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2020年は音声の年でした。AirPodsに代表されるワイヤレスイヤホンの普及が進み、あらゆる場面でオンライン活動が増加した事で聴いたり喋ったりする事の抵抗感が薄れていきました。在宅勤務によって音声を聞ける場面も増えました。 こうした状況で映像配信のプラットフォームも音声に乗り出しています。YouTubeは音楽を聞くのに最適なYouTube Musicのサブスクリプションを提供し、映像を耳だけで聴く需要を取り込み、音声広告の導入も開始します。そして、SVODの王者、Netflixも映像をオフにして音声だけでコンテンツを楽しむ機能をアプリの最新版から導入する事が明らかになりました。 Android Policeが伝えたところによれば、Netflixの最新版のAndroidアプリにて、「映像オフ」の機能が追加。この機能を使えば映像をオフにして通信量を削減しながら、耳だけで映像コンテンツを楽しむ

BuzzFeed Newsのメディア編集者であり、フェイクニュースに関する世界的な専門家の一人であるクレイグ・シルバーマン氏が「2020 IPI World Congress」にて登壇し、フェイクニュースがどのような形態をとるのか、それに伴うリスクは何か、そしてそれに対抗するためにメディアはどのような役割を果たすことができるのかについて議論しています。動画で全編を視聴する事ができますが、興味深いポイントをご紹介したいと思います。 クレイグ・シルバーマン氏は、フェイクニュースとその民主主義政治への影響の研究の重要性が十分に認識されていないと指摘しました。こうした傾向は、2016年にドナルド・トランプ氏が当選し、フィリピンでロドリゴ・ドゥテルテ氏が勝利した後に強まったとシルバーマン氏は語りました。

本記事は株式会社電通が提供している、広告業界の最新動向やトピックス、コミュニケーション領域に関連する電通グループの先進の知見やサービス、ソリューションなどを紹介するニュースサイト「ウェブ電通報」からの転載記事です。 2019年10月の『SNS変遷史「いいね！」でつながる社会のゆくえ』（イースト新書）の出版を記念して、その一部内容をダイジェスト化してお届けする本連載。 第1回は、今ユーザーの支持を集める三大SNS「Facebook」「Twitter」「Instagram」の来歴と、その支持を集める理由についてご紹介しました。 今回は、SNSが人とつながる場から情報と出合う場にシフトしていった在り方に迫ります。同時に筆者の提唱する“「ググる」から「タグる」へ”というSNS時代のキーワードについても説明します。 SNSは人とつながる場から情報と出合う場へ：「ググる」から「タグる」へのシフトスマホ

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Publishing Innovation Summit 2020で日本経済新聞社 執行役員 編集局ニュースエディター 論説委員の山崎浩志氏は「日経新聞のデジタルファーストへの取り組み」と題した講演を行いました。 山崎氏は1876年に創刊し、145年になる日経新聞の歩みを振り返りながら、直近の10年間で今まで経験しなかったような巨大な変化、つまりデジタル化が一気に起きたと話しました。もともと経済の専門誌であり、株価や決算情報などデジタル的なコンテンツ処理に親和性があったとはいえ、日本の新聞社の中でも先陣を切ってデジタル化に舵を切りました。 2010年に創刊した「日経電子版」ですが、その裏には「今までと同じことをしていてはジリ貧だ」という強い危機感があったと山崎氏は語りました。デジタルファーストへの転換には「編集局は、蜂の巣をつついたような、全員が机からひっくり返るような葛藤があった」と振り

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バズフィードがハフポストを株式交換で買収するとウォール・ストリート・ジャーナルが報じました。ハフポストは通信大手ベライゾンのメディアグループに属していて、株式交換によってベライゾンはバズフィードの少数株主になるほか、同社への投資も同時に行うということです。金額は開示されていません。 ハフポストは2005年に政治記者やコラムニストとして著名だったアリアナ・ハフィントン氏が「ハフィントンポスト」として創業。リベラル派のデジタルメディアとして急成長しました。2011年にAOLが3.15億ドルで買収。2013年には朝日新聞社との合弁でザ・ハフィントン・ポスト・ジャパンが設立され、現在も運営されています。2015年に親会社のAOLをベライゾンが買収し、ベライゾングループとなっていましたが、9月には売却が模索されているとニューヨーク・ポストが報じていました。 一方のバズフィードは2006年に現CEOの

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株式会社朝日新聞社で新規事業開発・研究にあたるメディアラボの研究チームは、短文を要約する業務を短縮する自動要約生成API「TSUNA」のサービス提供を本格的に開始しました。 自動要約生成API「TSUNA」は、入力された本文を機械学習によって要約し、自然で読みやすい見出し、要約文を生成するシステムです。「見出し」「短文」などのスタイル別に、独自のスタイル転移技術によってスタイルの特徴を再現した要約を生成します。「速報テロップ向け短文スタイル」の場合には、「だ、である調でニュースの要点をまとめた短文約50文字」を生成するなど、現在は6スタイルの要約に対応しています。 要約案は、1回の要約につき複数生成。使用目的に適したものを採用できます。また、小規模データでのスタイル学習も可能です。通常、100万件規模の大規模な教師データを使用して希望のスタイルを学習しますが、朝日新聞社の大規模コーパスと組

本記事はThe Conversationに掲載された、オーストリアのLa Trobe Universityで政治学とメディア学と哲学を専門とするAndrea Carson教授とオーストラリアのUniversity of Melbourneでジャーナリズムを専門とするAndrew Dodd教授による記事「‘Suck it and see’ or face a digital tax, former ACCC boss Allan Fels warns Google andFacebook」をCreative Commonsのライセンスおよび執筆者の翻訳許諾の下、掲載するものです。 最近Googleを使っていて、「オーストラリアのGoogle検索が脅かされています」という黄色の警告が表示されたことはありませんか？ この警告が表示される理由を明らかにするために、Media Filesは、オースト

本記事はThe Conversationに掲載された、オーストリアのThe University of Queenslandでマーケティングを専門とするAlison M Joubert教授とイギリスのUniversity of Manchesterでマーケティングを専門とするJack Coffin教授による記事「Celebrities can be cancelled. Fandoms areforever」をCreative Commonsのライセンスおよび執筆者の翻訳許諾の下、掲載するものです。 キャンセルカルチャー(公人が何か不快なことをしたり言ったりしたときに支持をやめること)という単語が広く知られるようになってきました。2019年に、この単語はマッコーリー辞書の2019年のWord of the Yearに選ばれました。 集団が、犯罪者の文化的資本を破壊し、「キャンセル」する現象

LINE株式会社が運営するスマートフォン向けニュースサービス「LINE NEWS」が月間利用者数7,500万人・月間175億PVとなりました。 「LINE NEWS」はLINE初のメディアサービスとして2013年7月にサービスを開始、2020年7月に7周年になりました。LINEアプリ内の「ニュースタブ」のほか、「LINE NEWS」のLINE公式アカウントを通じたダイジェスト形式のニュース配信、LINE公式アカウントを使ったニュース配信機能を外部メディアに開放した「LINEアカウントメディア プラットフォーム」など多様なサービスによるニュース配信を行っており、「LINE NEWS」月間利用者数は7,500万人、月間PV数は175億となりました。 「LINE NEWS」のユーザーは、男性47.17％、女性52.83％で男女比はほぼ同率、年代は20代～50代を中心に、居住地は全国の人口分布比率

「ニューヨーク・タイムズ」を発行するザ・ニューヨーク・タイムズ・カンパニーが5日に発表した第2四半期(4-6月)の業績は、売上高4億0375万ドル(前年同期比-7.5%)、営業利益2880万ドル(-24.1%)、純利益2366万ドル(-6.0%)と、新型コロナウイルスの影響で広告が大幅に落ち込んだ事から減収減益となりました。 一方でデジタルの有料サブスクリプションは好調で、3ヶ月間でニュースで49万3000件の新規契約を獲得。クロスワードやレシピなどその他の製品でも17万6000件の新規契約があり、合計66万9000件の獲得がありました。累計ではデジタルのみで570万件、印刷版とのバンドルを含めると650万件の契約があり、同社が昨年掲げた1000万件に向けて順調に増加を見せています。

The Informationが報じたところによれば、ロイター通信がペイウォールを導入した有料サブスクリプションを始める計画だということです。社内のメモから明らかになったとしています。 それによれば、サブスクリプションは来年2月までに開始され、エネルギーや持続可能性など特定の領域の全ての記事や、社説に当たる「Breaking View」をペイウォールの後ろに置く計画です。 ロイター通信は、通信社がサブスクリプションビジネスに踏み切るという点で注目されますが、ビジネスニュースという観点で見らればウォール・ストリート・ジャーナルをはじめ、ブルームバーグ、ビジネス・インサイダー、フォーチューンなど主要なメディアが既にサブスクリプションを導入しています。 一方でロイター通信は広告モデルも拡張したい考えで、サイトのリニューアルや新しい広告手法の導入なども計画しているということです。 新型コロナウイル

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