民間プラントでは世界初! 電気抵抗ゼロを可能にする超電導ケーブルの実証実験開始 エネルギーロスを大幅削減! 複雑な工場レイアウトでの導入成功で実用化へ一歩前進 化学の実験でおなじみの液体窒素。日常生活とは無縁のものと思いきや、血液の保存や食品の急速凍結など、実は身近な分野で使用されているケースも少なくない。そうした中、-196℃という特性を生かし、省エネにも役立てようという実験が進められているという。キーワードは「超伝導」。電気抵抗がゼロになる現象のことだ。超伝導と液体窒素の関係、電気抵抗をなくすことで生じるメリットなど、実用化に向けて期待がかかる注目の技術を紹介する。 普及する「低温」、これからの「高温」 開通に向けて工事が進むリニアモーターカー。ここに超伝導という技術が用いられていることをご存じだろうか? 超伝導とは、特定の物質を極めて低い温度まで冷却した際に電気抵抗がゼロになる現象の
二酸化炭素の化学固定化に寄与する脱水剤を使用しない触媒プロセスを新たに開発 大阪市立大学人工光合成研究センター 田村正純准教授、東北大学大学院工学研究科応用化学専攻 冨重圭一教授、日本製鉄株式会社先端技術研究所 中尾憲治課長らは、脱水剤を用いずに、常圧二酸化炭素とジオールから脂肪族ポリカーボネートジオールの直接合成を行なう触媒プロセスの開発に世界で初めて成功し、酸化セリウム触媒を組み合わせることで、高収率かつ高選択率で脂肪族ポリカーボネートジオールを合成できることを学会誌「Green Chemistry」上で発表した。 ポリカーボネートジオールは、プラスチックに代表されるポリウレタン合成の重要中間体であり、現在、ホスゲンや一酸化炭素を原料にして合成されているが、これら原料は有毒なため、グリーンケミストリーの観点から原料を代替する技術の開発が求められている。 代替原料に二酸化炭素を用い、ジオ
産業技術総合研究所(産総研)は7月21日、原子層レベルで制御されたタンタルを用いることで、「電圧駆動磁気抵抗メモリ」の磁気安定性を飛躍的に改善する技術を開発したと発表した。 同成果は、産総研 新原理コンピューティング研究センター 不揮発メモリチームの山本竜也研究員、同・野﨑隆行研究チーム長らの研究チームによるもの。詳細は、無機材料を扱う学術誌「Acta Materialia」にオンライン掲載される。 次世代不揮発メモリとして期待されるMRAMは、膜厚が数nmの磁石/絶縁層/磁石からなる構造の「磁気トンネル接合(MTJ)素子」からなる記憶素子への情報書き込みに電圧駆動MRAMを使用すれば、現在主流のSTT-MRAMと比べてさらに数桁駆動電力を下げることが可能となると考えられており、その実用化に向けて、磁気安定性および制御効率のさらなる改善が進められている。 産総研でも長年にわたって研究開発が
オーストラリアGraphene Manufacturing Group(GMG)は2021年6月22日、同University of Queensland(クイーンズランド大学、UQ)と共同開発したコイン型アルミニウム(Al)イオン2次電池(AIB)の充放電サイクルデータの一部を公開するとともに、近い将来の製品化を想定した、評価用サンプル品の提供を2021年末までに始めると発表した。 GMGは天然ガスを基にしたグラフェンを製造するメーカー。その応用先の1つとして、AIBをクイーンズランド大学と開発している。そのため、GMGらは今回のAIBを「Graphene Enhanced AIB(G+AI Battery)」などとも呼んでいる。そのコイン型AIBの特徴は超急速充放電に優れていることとサイクル寿命が長いことだ。 オーストラリアの研究機関Australian Institute for B
米国のルネサスが販売している8MビットのSTT-MRAM:福田昭のストレージ通信(194) アナリストが語る不揮発性メモリの最新動向(21)(1/2 ページ) MRAMとSTT-MRAMの製品化事例を報告 フラッシュメモリとその応用に関する世界最大のイベント「フラッシュメモリサミット(FMS:Flash Memory Summit)」が2020年11月10日~12日に開催された。FMSは2019年まで、毎年8月上旬あるいは8月中旬に米国カリフォルニア州サンタクララで実施されてきた。COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の世界的な大流行(パンデミック)による影響で、2020年のFMS(FMS 2020)は開催時期が3カ月ほど延期されるとともに、バーチャルイベントとして開催された。 FMSは数多くの講演と、展示会で構成される。その中で、フラッシュメモリを含めた不揮発性メモリとストレージの
Samsung Electronics(以下、Samsung)がついに、ここ数カ月にわたり待望されていた、EUV(極端紫外線)リソグラフィ技術を導入した「D1z」プロセスのDRAMの量産を開始した。同社は2020年初頭に、「業界初」(同社)となるArF液浸(ArF-i:ArF immersion)ベースのD1z DRAMと、EUVリソグラフィ(EUVL)適用のD1z DRAMの両方を開発すると発表していた。 EUV適用「D1z」世代のDRAM Samsung Electronics(以下、Samsung)がついに、ここ数カ月にわたり待望されていた、EUV(極端紫外線)リソグラフィ技術を導入した「D1z」プロセスのDRAMの量産を開始した。同社は2020年初頭に、「業界初」(同社)となるArF液浸(ArF-i:ArF immersion)ベースのD1z DRAMと、EUVリソグラフィ(EUV
発表・掲載日:2021/01/26 全固体電池の界面不純物制御により電池容量を2倍に -電気自動車の航続距離の増加や定置蓄電など、応用範囲の拡大に向けて- 要点 不純物を含まない清浄な界面を作製すると、全固体電池の電池容量が倍増することを発見 放射光X線回折測定により、界面近傍のリチウム分布や結晶状態を明らかにした 東京工業大学 物質理工学院 応用化学系の一杉太郎教授、東北大学の河底秀幸助教らは、産業技術総合研究所の白澤徹郎主任研究員、および日本工業大学の白木將教授らと共同で、電極と固体電解質が形成する界面における不純物制御により、全固体電池の容量を倍増させることに成功した。 全固体電池の開発目標として電池容量の増加と高出力化が挙げられる。電池容量の増加は、機器の使用可能時間の延長につながり、高出力化は、短時間での充電や、瞬間的な大きなパワーの取り出しを可能とする。 現在、リチウムイオン電
「ドローンにこだわっていたらAI米粒等級判定サービスは生まれなかった」スカイマティクス社に聞いた、リモートセンシングの今とこれから ドローン画像と衛星画像って何が違うの? リモートセンシング技術の未来はどうなる? という疑問について、リモートセンシングビジネス最前線で活躍するスカイマティクス社のおふたりにうかがいました。 本記事はあらゆる産業課題を空から解決する企業として画像解析技術とGIS技術を強みとする、フォーブスジャパン2021年1月号にて日本のスタートアップ大図鑑にも掲載されている株式会社スカイマティクスのインタビュー記事後編です。※前編はこちら ・ドローン画像と衛星画像って何が違うの? ・リモートセンシング技術の未来とビジネスの展望について 調べれば情報は出てくるけれど、ビジネス上の実務として実際みんなどうしてるの?という疑問ってたくさんありますよね。宙畑としては上のような質問が
“炭素の灰”であるCO2を有機材料に変える技術は人工光合成と呼ばれているが、効率が低く実現は2050年ごろと見込まれていた。東芝はそれを既に実用化可能な水準にした。CO2を工業的に有用な一酸化炭素(CO)に変えることで、有機材料や合成燃料を容易に生産できるようになる。全日空などと共同で2025年にも航空機用ジェット燃料を量産する計画だ。 二酸化炭素(CO2)の資源化技術としては第1部で紹介したように、CO2を合成メタン(CH4)に変えるメタネーション技術の開発が進んでいる。非常に有用な技術ながら、実用化には、グリーン水素以上に厳しい価格競争が待っている。天然ガスのCH4との“CH4同士の対決”になるからだ。この競争にメドが立つのは、やや楽観的なシナリオでもグリーン水素の単位質量当たりの価格が天然ガスに並ぶ2050年ごろになるかもしれない(第1部図13参照)。 これには原理的な理由がある。C
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