「サービスに自信があるのは、”これ”をやったから」あらゆる産業課題を空から解決するスカイマティクス社、社会実装までの道のり | 宙畑
「サービスに自信があるのは、”これ”をやったから」あらゆる産業課題を空から解決するスカイマティクス社、社会実装までの道のり あらゆる産業課題をリモートセンシングx自社の解析技術で解決するスカイマティクス社。「先端技術を社会実装する」という言葉にピンとくる方は必見のインタビューです。ポイントは「泥臭さ」「価格設定」「課題の目利き」。 本記事はあらゆる産業課題を空から解決する企業として画像解析技術とGIS技術を強みとする、フォーブスジャパン2021年1月号にて日本のスタートアップ大図鑑にも掲載されている株式会社スカイマティクスのインタビュー記事前編です。後編はこちら※1/22(金)公開 ・サービスを立ち上げはするが、自信を持てず、うまくいかないまま終了してしまう ・最先端の技術をもっと多くの顧客に届けたいがうまく浸透しない そのような悩みを持つビジネスマンの方は、ご自身の今の業務と照らし合わせ
EV電池生産、欧州が本腰のワケ 日本にちらつくDRAMの苦い過去
世界が「カーボンニュートラル」（炭素中立）の実現に向けて動き出した。自動車業界の動向に詳しいインテルの野辺継男氏（同社デジタルインフラストラクチャーダイレクター）は、「産業競争力」と「エネルギー安全保障」の2つの視点が重要と説く。 車両の生産から廃棄までのライフサイクルにわたる二酸化炭素（CO2）の排出量の削減に向けて、電気自動車（EV）へのシフトを進める欧州や中国とハイブリッド車（HEV）を重視する日本。野辺氏はインタビューの前編で、「市場ごとに別の技術を開発するという二重投資が必要になり、国際競争力の拡大への負荷になる」と指摘した。後編は、EV市場の将来動向やその中核部品であるリチウムイオン電池が抱えるエネルギー安全保障の問題などを議論する。 欧州のEVシフトはあくまで自動車メーカー側の都合で、消費者の意向を無視しているという指摘もあります。 EVの量産が始まったのは、日産自動車が「リ
日本発の「人工培養肉」は食糧危機の切り札となるか
持続可能な食品として世界的な注目が高まりつつある人工肉の分野に、独自の細胞培養技術で挑む日本発のベンチャー企業がある。2021年末には「本物より美味しいフォアグラ」の供給をスタートする計画だ。量産へ向けて準備を進めているインテグリカルチャーの羽生雄毅代表に話を聞いた。 by MIT Technology Review Japan2020.12.16 242 34 4 11 いわゆる「人工肉」は、植物性タンパク質を加工した「代替肉」と細胞培養技術を用いた「培養肉」に大別される。牛や鶏など家畜から採取した細胞を培養する技術の研究開発自体は1960年代から綿々と続けられていたが、実用化に向けたブレークスルーが起きたのは2013年。オランダ・マーストリヒト大学のマーク・ポスト教授による「培養肉」ハンバーガーのデモンストレーションが注目を浴びた この記事はマガジン「SDGs Issue」に収録されて
世界で初めて半導体ソフトエラーを引き起こす中性子のエネルギー特性を測定：NTT持株会社ニュースリリース：NTT HOME
（報道発表資料） 2020年11月25日 日本電信電話株式会社 国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学 国立大学法人北海道大学 世界で初めて半導体ソフトエラーを引き起こす中性子のエネルギー特性を測定 ～宇宙・他惑星などあらゆる環境での中性子起因ソフトエラー故障数を算出可能に～ 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：澤田 純、以下「NTT」）および国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学（愛知県名古屋市、総長：松尾 清一、以下「名古屋大学」）、国立大学法人北海道大学（北海道札幌市、総長：寳金 清博、以下「北海道大学」）は共同で、中性子のもつエネルギーごとの半導体ソフトエラー（※1）発生率（※2）を“連続的な”データとして実測することに成功し、その全貌を世界で初めて明らかにしました。 この「ソフトエラー発生率の中性子エネルギー依存性のデータ」は、宇宙線による半導体影響の研究
全固体電池の実現に「分子結晶電解質」が新たな方向性示す 静岡大らの研究 | 財経新聞
現在リチウムイオン電池は電気自動車などの用途で広く使用されているが、発火や漏液による危険性が重要な課題とされている。そこで注目されているのが、電解質を固体にして安全性を向上させた「全固体電池」であるが、実用化には低温下での動作や作製時の成型処理など多くの課題がある。 【こちらも】古河グループのFDK、表面実装型の小型全固体電池を量産開始へ 静岡大学と東京工業大学の共同研究グループは、これまでの固体電解質とは全く異なる材料系にて新たな方向性を示した。29日の発表では、「分子結晶電解質」が高い充放電効率で動作すると確認されたことなどが明らかになった。 これまでの全固体電池の電解質としては、セラミックスやガラス、ポリマーなどが広く研究されてきた。しかし実際に電解質として使用するには、イオン伝導性だけでなく成型性や温度特性、熱化学的な安定性など多くの条件を満たす必要がある。そのため、従来の研究で報
全固体電池の開発加速か。3倍超の性能を実現させる新発見（くるくら） - Yahoo!ニュース
従来の固体電解質の材料である化合物「Li2B12H12」の錯イオン「B12H12]（左）と、今回理論的に発見された化合物「Li5MoH11」の錯イオン「MoH9」（右）。 次世代電池として実用化が待望される全固体リチウムイオン電池。その実現のカギを握る固体電解質を巡っては、日本を含め世界中で熾烈な開発競争が繰り広げられている。そうした中、東北大学の金属材料研究所と材料科学高等研究所により、室温において従来の3倍を超えるリチウムイオン伝導率を持つ固体電解質の材料が発見された。 【すべての写真を見る】全固体電池は一体何がスゴイ？ 東北大学の金属材料研究所と材料科学高等研究所は9月28日、全固体リチウムイオン電池（全固体LIB）のカギを握る「固体電解質」の材料として、これまでよりも遥かに低い“室温“で機能する化合物「Li5MoH11」を発見したことを発表した。 Li5MoH11は、原子番号42の
村田製作所は全固体電池を2020年度中に量産へ、リチウムイオン電池も高出力化
村田製作所は全固体電池を2020年度中に量産へ、リチウムイオン電池も高出力化：組み込み開発ニュース 村田製作所はオンライン展示会「CEATEC 2020 ONLINE」に出展する電池関連製品について説明。全固体電池は開発が順調に進んでおり、2020年度中（2021年3月まで）の量産開始という当初計画に変更はない。また、円筒型リチウムイオン電池については、50～60Aの大電流出力が可能な製品を開発しており2022年4月に投入する計画である。 村田製作所は2020年10月15日、オンラインで会見を開き、オンライン展示会「CEATEC 2020 ONLINE」（2020年10月20～23日）に出展する電池関連製品について説明した。注目を集めている全固体電池は開発が順調に進んでおり、2020年度中（2021年3月まで）の量産開始という当初計画に変更はない。また、円筒型リチウムイオン電池については、
日本の宇宙開発の発展に！経済産業省からの委託業務「ロケット技術開発」レポート｜インターステラテクノロジズ
こんにちは！インターステラテクノロジズ（以下、IST）広報チームです。 最近、ISTだけでなく、多くの民間企業が宇宙開発のフィールドに参入しています。そんななか、国が民間の優れた技術や民生品を活用しながら、宇宙産業を活性化させようという動きを行っていることをご存知ですか？？ 今回は、なかなか知られていないインターステラテクノロジズが受けている経済産業省（以下、経産省）からの宇宙産業発展のための事業委託について紹介させていただきます。 日本の宇宙開発のさらなる発展に向けて長年、宇宙開発は国の科学技術発展や国家安全保障の理由などから国主導で行われてきました。開発にも莫大な資金がかかるため、従来は幅広い民間企業が参入するのは厳しい業界でしたが、宇宙活動法などの法整備や、安価で最新の技術を使った民生品も活用しながら衛星やロケットを作れるようになったこともあり、民間企業の資金調達でもロケットが作れる
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