趣味は食材採取とそれを使った冒険スペクタクル料理。週に一度はなにかを捕まえて食べるようにしている。最近は製麺機を使った麺作りが趣味。（動画インタビュー） 前の記事：バジルシードドリンクの種は本当にバジルなのか確認したい ＞ 個人サイト 私的標本 趣味の製麺 かっこいい名前のタカナの種を買ってきた おいしい豚骨ラーメンを作ってやるぞと張り切って、2019年の10月15日に園芸コーナーが充実しているホームセンターで、「三池大葉縮緬高菜」という中学二年生が考えた必殺技みたいなタカナの種を買ってきた。 ところで高菜を植物名として書く場合はカタカナでタカナ、食材としては漢字で記載します。 高菜漬けに使われるタカナがこの種類で正しいのかは不安だが、「漬物・煮物に最適！」と書かれているから大丈夫だろう。煮物というのが引っ掛かるけど。 タカナはアブラナ科の越年草（秋に種を撒くと年を超えて春に花が咲く）で、

記事：じんぶん堂企画室 藤原辰史さん。京都大学の研究室で 書籍情報はこちら 農本主義が日本の近代化を性格付けた ――『農の原理の史的研究』を１月末に出版されました。明治から昭和にかけて農学者たちを論じた内容ですが、キーワードである「農本主義」とはどんな考え方なのでしょうか？ 農本主義という言葉をつくった日本の農学者、横井時敬（ときよし）には、資本主義化で工業が産業の中心になりつつある中で、日本の農業を守っていこうという意識は強くあった。けれど、単に農業を守れといったのではなく、農の原理を抽出した上で、その原理のもとに農業の利益を守っていく。農業が国の中心にあり、それが潰れれば国が潰れるという切迫感が農本主義の背景にありました。 戦争直後に農本主義という言葉が有名になったのは、日本の戦争を招いた、日本を軍国主義に走らせた大きな原因が農本主義だったと指摘した丸山眞男の研究のおかげです。日本の近

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海上自衛隊は１５日、全ての女性隊員の個人情報を無断で持ち出したとして、補給本部（東京）に所属する４０代の男性２等海曹を停職５日の懲戒処分とした。持ち出された情報は平成２７年ごろに海自に所属した全ての女性隊員約２７００人の生年月日、入隊の時期、所属部隊などで、外部への流出はなかったとしている。 海自によると２曹は２８年、職務上必要がないのに当時の職場のサーバーから自分が使っていたパソコンに約２７００人分の情報を移した。さらに補給本部に異動後、元の職場の同僚に、パソコンに保存していた個人情報をメールで送るよう頼み、最終的に補給本部のサーバーに入れた。メールを送った隊員は、内容を知らなかったという。 家族構成が話題になった際、２曹が本来知ることができない情報を把握していたため、周囲が不審に感じて問題が発覚した。補給本部副本部長の伊藤秀人海将補は「指導を徹底し、再発防止に努める」とのコメントを出し

リンク Yahoo!ニュース 脳洗浄に生シャンプー!?「頭が泣いて喜ぶ」とウワサの凄腕サロンを直撃！（OCEANS） - Yahoo!ニュース ウェルネスにおける最も重要なパーツといえば、何といっても頭。 健やかな髪と頭皮はもちろん、仕事のパフォーマンス、メンタルにも深く関わる頭の内側の健康にも投資をする価値が大いにある。 そこで今回は 36

「スッキリ」の放送では、川崎市以外での事例として、担任の男性教師が個別に児童を確認し、“胸の成長“を確認できた場合のみ着用を認めるというケースも報告されている。

食べると免疫力が高まり、新型コロナウイルスなどの病気を予防できるかのような宣伝で、健康食品を販売していたとして、消費者庁は、東京の健康食品メーカーに対し、再発防止などを命じる措置命令を行いました。 命令を受けたのは、東京 新宿区の健康食品メーカー「マクロフューチャー」です。 消費者庁によりますと、この会社は、LPSという成分などが含まれた2種類の健康食品を販売する際に、去年9月から10月にかけて、ウェブサイトに「マクロファージを活性化し免疫力を高めます」などと表示していたほか、去年6月から8月にかけて商品に添付したチラシに「STOP！CORONA」や「ウイルスに負けない！」などと表示していたということです。 消費者庁が根拠となる資料の提出を求めて調査したところ、ヒトでのデータなどは無く、合理的な根拠とは認められなかったということです。 このため、消費者庁は景品表示法に基づく「優良誤認」に当

その人にしか語り得ない境地というものがある。人生は十人十色だが、特殊な技能が必要で、なおかつ特異な環境に我が身を起き続けた人の軌跡はとりわけ面白い。 本書は、若くして潜水の才能を発揮し、宮城の海から無数の遺体を引き上げてきた男・吉田浩文の激動の半生を綴る克明の記録である。 初めての遺体引き上げは1996年。死者は交番勤務の男性警察官で、車ごと海中に突っ込む入水自殺であった。 岸壁が関係者でごった返すなか海に潜り、遺体の青白い顔に鳥肌が立ったものの、車に手早くワイヤーをくくりつけ、的確にクレーン引き上げを指示した。祖父の代から潜水業を営み、高校は日本で唯一の潜水土木を専門で教える岩手県種市高等学校に進学。29歳の若さとはいえ潜水士としては10年以上のキャリアを持つ吉田には容易い仕事だった。 機動隊や海上保安部のダイバー隊員をはるかに上回る高い技術を買われ、警察から次々と遺体引き上げ案件が舞い

われわれ人類の平均寿命は延び続け、死亡率は低下し続けている。それは、先進国と発展途上国の別なく起きている。当然、喜ぶべき事象だ。 しかし、近年、米国の大卒未満の白人の間には、この世界的な潮流とは逆の傾向が見られる。労働階層の白人たちの平均余命は短くなり、死亡率が上がっているのだ。1990年代末頃から、とくに45〜55歳の低学歴中年白人の死亡率は年々高くなっているという。ちなみに4年制大学を卒業した高学歴の白人には同様の傾向はまったく確認されていない。 著者らの調べから、彼らの死亡率を大幅に上げている原因が、オピオイドなど医療用薬物の過剰摂取による中毒事故、アルコール性肝疾患、そして自殺であることが判明する。これらは自らが招いた死、それも人生に絶望した者が陥る死だ。著者らはこれを「絶望死」と呼ぶ。 いま、低学歴白人が経験しているのは、労働環境の崩壊、貧困、コミュニティーの破壊、宗教の衰退だ。

テーマがテーマだけに、気分が落ち込んでいるときに読むべき本ではないだろう。しかし、気持ちが落ち着いているときに、自殺というテーマに関する知識を得ておくことは、いつの日かあなた自身やあなたの周りの大切な人を救うことになるかもしれない。そんなワクチンのような役割を果たす一冊である。 著者のジェシー・べリングは、前作『性倒錯者』と同様に、自分自身の実体験をカミングアウトすることから本書を始める。自分のセクシュアリティに悩んでいたときのこと、学者として燃え尽き症候群になったときのこと。失業して家の近くの森で自殺の想念にとらわれたときのこと。 そんな主観的なプロローグから話は一気に客観の世界へ飛び、著者は「ヒトはなぜ自殺するのか」というシンプルな問いに、ヒトの心の進化という観点から挑んでいく。 1つ目のアプローチは、自殺を「種」の観点から見るもの。はたして自殺するのは人間だけなのか？ もし自殺が人間

マッスルスーツEvery導入事例コンテンツ『Muscle Mag』開設『Muscle Mag』コンテンツ紹介【農業篇】：40kgの袋を1シーズン約800袋運ぶ重作業で活躍 腰の負担を軽減するアシストスーツ「マッスルスーツEvery（エブリィ）」を提供する株式会社イノフィス（本社：東京都千代田区、代表：折原大吾）が開発・販売するマッスルスーツEvery（エブリィ）は、2019年11月の販売開始以来、大変多くの方にご愛用いただいております。 このたび、マッスルスーツEvery導入事例の紹介コンテンツとして『Muscle Mag』を開設しました。さまざまな仕事や生活のシーンでご利用いただいているマッスルスーツEveryの活用方法などを公開してまいります。一例として栃木県大田原市でコメ農家を営む岩城様の利用シーンについてご紹介します。 コメ農家 岩城様：マッスルスーツEvery 選定理由 以前はI

株式会社大志（代表取締役：渡邊 比呂志）が展開する農業アパレルブランド「MONKUWA」は、株式会社サンリオ（本社：東京都品川区）のキャラクター「ハローキティ」とのコラボレーション商品「HELLO KITTY MONKUWA」を2021年3月25日(木)より順次発売します。農作業からガーデニングまでもっとかわいくおしゃれに、かつ快適で明るいキモチになれるアグリウェアを展開します。 【全１２アイテム】ハローキティと農業アパレルブランドコラボ！おしゃれで機能性も抜群な「HELLO KITTY MONKUMA」 「私らしく、おしゃれに、快適に。」MONKUWAのブランドコンセプトと幅広い世代から人気のあるハローキティがコラボレーション。数あるハローキティコラボ商品の中でもめずらしい本格農作業着です。日本のみならず、世界的に愛されているキャラクター「ハローキティ」をアグリウェアに登場させ、少しでも

When Joanna Strober was around 47, she stopped sleeping. While losing sleep is a common symptom of perimenopause, she first had to go to multiple providers, including driving 45 minutes out of San Fra The Federal Trade Commission hit Razer with a $1.1 million fine Tuesday. The order claims that the gaming accessory maker misled consumers by claiming that its flashy Zephyr mask was certified as N95

本県の2019年の農業産出額が前年比77億円増の2557億円となり、過去10年の最高額を更新したことが12日、県や農林水産省のまとめで分かった。5年連続の増加で、全国順位は18年から一つ上がって11位となった。 部門別産出額では、コメが前年比63億円増の898億円となり、全体の3割ほどを占めた。19年は作柄が良く、生産量が増加したことが要因。 園芸作物全体の産出額は前年と同額で過去最高タイの1263億円だった。半分以上を占めた果実は10億円増の719億円で、ブドウ123億円、リンゴ102億円と微増した一方、サクランボは天候不順で過去10年で最も少ない生産量となったことが響き、12億円減の362億円となった。 野菜全体は460億円で、スイカ58億円（前年比4億円減）、トマト51億円（同7億円増）、エダマメ48億円（同3億円増）などとなっている。畜産は豚127億円（同10億円増）、肉用牛122

小学３年生以下の子どもがいる家庭を対象にした市民農園「サイエンスふぁーむ」が４月３日、兵庫県加古川市平荘町池尻で開園する。同市の農業法人「ＬＥＡＤ（リード）」が、野菜作りを通じて好奇心を育んでもらおうと企画。農機具や野菜苗、肥料などを用意し、栽培の仕方も手ほどきする。都倉貴博代表（３９）は「子どもが実際に見て、触って、五感で自然を感じられる場にしたい」と参加者を募っている。（斉藤正志）

滋賀県で農業経営の法人化が進んでいる。農林水産省が昨年11月に公表した農林業センサスによると、法人数はここ10年で2.5倍に増え、増加率は全国首位。農業分野でもESG（環境・社会・企業統治）の重要性が高まる中、組織化を通じて経営基盤を維持し、担い手の確保や耕作放棄地の抑制などにつなげているようだ。「優秀な人材を確保するためには、法人化して社会保障や福利厚生などを整えることが欠かせない」。コメや

日本に輸出された台湾産バナナが残留農薬問題で回収されたのを受け、行政院（内閣）農業委員会農糧署の姚志旺（ようしおう）副署長は13日、問題があったのは1コンテナ（約750箱）で全体のごく一部にすぎず、今後の対日輸出には影響しないとの見方を示した。

不登校や引きこもりの子どもたち、若者らを支援しているＮＰＯ法人「コウノトリ豊岡・いのちのネットワーク　ドーナツの会」（兵庫県豊岡市城南町）とＪＡたじま（同市九日市上町）はこのほど、同法人が実施する子ども食堂などを支援するための協定を結んだ。直売所を利用する生産者らが、規格外農産物を無償提供するなどして活動を支える。（阿部江利）

かつて真珠加工の中心として世界に知られた神戸で、養殖から加工、販売までを一貫して手掛ける「北村真珠養殖」（神戸市中央区）の社員が、青い真珠の選別作業に励んでいる。 同社は１９０１（明治３４）年の創業。長崎県対馬市で真珠を養殖しており、例年、採取した真珠の約１％が青みを帯びるという。 それまでは廃棄の対象になっていたが、２００６年にブランド名を付けて商品化。１７年に香港で開かれた世界的な宝飾品展示会に出品すると、地元メディアに取り上げられ、清らかな白色とは違う魅力が注目されるようになった。 今季は、浜揚げした約８００キロのうち７キロほどが青く色付いていた。２月下旬から神戸の事務所で選別が始まり、社員は手作業で一粒ずつ光沢や形、色合いなどをチェックしている。 「今年は青みが強く、光沢も上々」と近澤祐介社長（４３）。ネックレスやピアスなどの製品に仕上げて６月ごろから販売される。（斎藤雅志）

コウノトリの餌となるような生き物がすみ着く豊かな水田づくりを目指し、兵庫県の但馬地域で環境に配慮しながら作られている「コウノトリ育むお米」がこのほど、同県豊岡市内から初めてスイスに向けて出荷された。ＪＡたじま（同市）は、すでにアラブ首長国連邦やアメリカ、シンガポールなど世界６カ国・地域に輸出しているが、欧州への出荷は初めて。 同市によると、新型コロナウイルス感染症の影響が広がる中、２０２０年１１月、神戸市の食品商社「石光商事」の社長ら３人が、豊岡市内を来訪。コウノトリの野生復帰の取り組みに触れ、「販路拡大などで地域貢献をしたい」と、取引のあるスイスへの輸出を申し出たという。 同ＪＡの配送センターで出荷作業があり、職員らが無農薬米の玄米や精米約１７０キロ分と、減農薬米のパックごはん約５０個を荷詰めした。船便で運ばれ、現地の日本食材店で販売される予定。同ＪＡの担当者は「コウノトリを守る取り組み