2024年7月19日、75以上の国／地域のスタートアップが参加するビジネスピッチコンテスト「スタートアップワールドカップ2024」の東京予選が開催された。 東京予選会場（グランドハイアット東京）では、スタートアップが自社製品／サービスを紹介する展示ブースも併設された。ノバルスは、同社が提供する乾電池型（単一形／単三形）のIoT（モノのインターネット）デバイス「MaBeee（マビー）」を紹介した。 MaBeeeは、乾電池型のIoTデバイスだ。MaBeeeに乾電池をセットし、それをリモコンや熱中症計などの日用家電で使っている市販の電池と入れ替えて使用する。これだけで簡単に日用家電を見守り機器に変えることができるというものだ。 MaBeeeを活用した高齢者見守りサービス「MaBeee みまもりAir」の仕組みはこうだ。見守られる側（高齢者）がMaBeeeを搭載した機器を操作すると、MaBeeeが

45mK以下の超低温環境かつ、超高真空環境で実験 千葉大学大学院工学研究院の山田豊和准教授らによる研究グループと、独カールスルーエ工科大学のウルフヘケル教授らによる研究グループで構成された国際共同研究チームは2023年9月、これまで「第一種超伝導体」と呼ばれてきた鉛（Pb）が、超低温環境では「第一種超伝導体」ではないことを発見したと発表した。 超伝導物質は、極低温で抵抗が「ゼロ」となる。このため省エネ材料としてリニアモーターカーなどに採用され、実用化に向けた研究が進む。超伝導物質に磁場をかけ、その磁力が臨界磁場に達すると、瞬時に超伝導から普通の金属に変わるという。こうした物質は「第一種超伝導体」と呼ばれている。Pbも100年前から第一種超伝導体と考えられてきた。 これに対し、同じ超伝導物質でありながら、ニオブ（Nb）のように臨界磁場を超えてもすぐには金属に変化しない物質もある。磁場がNb内

東京大学は、走査透過型電子顕微鏡（STEM）を用い、次世代リチウムイオン電池の充電過程を原子レベルで解明することに成功した。高容量で寿命が長い電池材料の開発につながる研究成果とみられている。 劣化の主な原因は酸素放出や局所構造の乱れ 東京大学大学院工学系研究科附属総合研究機構の幾原雄一教授と柴田直哉教授、石川亮特任准教授および、仲山啓特任研究員のグループは2020年9月、走査透過型電子顕微鏡（STEM）を用い、次世代リチウムイオン電池の充電過程を原子レベルで解明することに成功したと発表した。今回の成果は、高容量で寿命が長い電池材料の開発につながるとみられている。 次世代の高容量リチウムイオン電池の正極材料として、Li2MnO3など「リチウム過剰系」が注目されている。従来材料のLiCoO2などに比べ、リチウムイオンを約1.6倍も多く含んでいるからだ。しかも、3次元的にリチウムの脱挿入が可能で

非GPS環境でも、「国産」技術用いたエッジ処理で自律飛行 Miniは全長704mm、高さ300mm、重量（バッテリー1本含む）3.15kgと小型の機体。同社は既に全長1173mm、重量（バッテリー2本含む）7.07kgの産業用ドローンを提供してきたが、屋内外での点検や災害調査、倉庫内在庫管理などドローン活躍の場が増えるなかで、使い勝手やセキュリティの面から高まっていた「小型化、国産化の需要」に応じる形で開発を進めていたという。 Miniは、完全自律飛行時にはGPS環境下で水平10メートル/秒、非GPS環境下で水平2メートル/秒、上昇／下降は2メートル/秒の速度で飛行可能だ。本体はIP43の防塵防滴性能。最大風圧抵抗は10メートル/秒、最大飛行時間は48分（カメラ／ジンバル搭載時は33分）となっており、「小型化、軽量化および飛行制御の最適化によって業界トップ水準の最大飛行時間を実現した」とし

東京大学物性研究所の黒田健太助教らによる研究グループは、反強磁性体マンガン化合物の内部で、「磁気ワイル粒子」を世界で初めて発見した。 外部磁場による制御で磁気ワイル粒子を自在に操作 東京大学物性研究所の黒田健太助教や冨田崇弘研究員、近藤猛准教授、中辻知教授を中心とする研究グループは2017年9月、理化学研究所創発物性科学研究センターの有田亮太郎チームリーダーらの協力を得て、反強磁性体マンガン化合物（Mn3Sn）内部で、「磁気ワイル粒子」を世界で初めて発見したと発表した。これにより、Mn3Snがワイル粒子と磁性を併せ持つ「ワイル磁性体」であることが初めて実証された。 ワイル粒子は質量がゼロの粒子である。2015年に固体の非磁性体物質であるヒ素化タンタル（TaAs）の中で、その存在が発見されたという。今回発見したワイル粒子は、これまでとは発現機構が全く異なるもので、物質の磁性によって創出される

2年間の実証実験を経て製品化 ロームグループのラピスセミコンダクタは2017年11月14日、土の中の環境をセンシングする土壌センサーユニット「MJ1011」を製品化し、2018年1月末からサンプル出荷を開始すると発表した。リアルタイムで土壌のpH（水素イオン濃度指数）や肥沃（ひよく）度、温度、含水率を計測できる。 ラピスセミコンダクタは、MJ1011の主要デバイスである土壌センサーを2015年10月に開発。同センサーは半導体技術を用い1チップでpHや肥沃度、温度、含水率を検知できるセンサーで、「世界で初めて、土の中に直接埋め込むことのできるセンサー」（同社）として開発された。その後、ラピスセミコンダクタでは、さまざまな農業事業者などと連携し、農地での実証実験を進めてきた（関連記事：土に直接埋め込むセンサーが農業のIoT化を支える）。 「1次産業である農業分野では、2次産業の工業、3次産業の

1つの量子テレポーテション回路を繰り返し利用 東京大学工学系研究科教授の古澤明氏と同助教の武田俊太郎氏は2017年9月22日、大規模な汎用量子コンピュータを実現する方法として、1つの量子テレポーテーション回路を無制限に繰り返し利用するループ構造の光回路を用いる方式を発明したと発表した。これまで量子コンピュータの大規模化には多くの技術課題があったが、発明した方式は、量子計算の基本単位である量子テレポーテーション回路を1つしか使用しない最小規模の回路構成であり、「究極の大規模量子コンピュータ実現法」（古澤氏）とする。 今回発明した光量子コンピュータ方式。一列に連なった多数の光パルスが1ブロックの量子テレポーテーション回路を何度もループする構造となっている。ループ内で光パルスを周回させておき、1個の量子テレポーテーション回路の機能を切り替えながら繰り返し用いることで計算が実行できる 出典：東京大

ロームは2017年3月16日、高精度な地震検知が可能な感震センサーモジュール「BW9577」を発表した。ブレーカーやコンセントなど分電盤や家電、給湯器などに搭載することで、地震発生時に正確に揺れを検知し、各種機器を安全に停止させる用途を想定している。同社が、地震検知向けのセンサーモジュールを開発するのは初めてである。 BW9577は、地震による建物被害を数値化した「SI値」を活用している。一般的な地震の揺れ測定には、加速度の振幅を判定する「Gal値」が用いられている。東京ガスのWebサイトによると、気象庁が整備する地震計測網の計測震度とSI値は相関が高いことが分かっており、被害の有無はGal値よりもSI値で判断する方が正確という。 同社は今回、SI値に着目したアルゴリズムを開発。実測したデータの解析を通じて、加速度データのデジタル信号処理、計算パラメータ、計算シーケンスの最適化を行うことで

“地中のデジタル化”を実現 「世界初」となる半導体を用いた“地中のデジタル化”を可能にした――。 ロームグループのラピスセミコンダクタは2015年10月、土の中に直接埋め込むことができる土壌環境センサーを発表した。酸性度と電気伝導度、温度を計測することが可能で、農業のIoT（モノのインターネット）化に貢献するという。 同社によると、複数のセンサーを1チップに集積化し、土の中に直接埋め込むことができるのは世界初。同社新規事業開拓室の土壌センサープロジェクトでマーケティングリーダーを務める渡辺実氏に、センサーの特長や開発の経緯などについて聞いた。 ISFET方式を採用 農業の環境モニタリングに取り組むメーカーは既に存在するが、渡辺氏は「一般に入手可能なセンサーで、地上の環境を計測している」と語る。地上の環境も重要な指標だが、“土の状態を把握したい”という現場のニーズも多い。土の状態は大気よりも

東京大学の染谷隆夫氏らは、「nano tech 2016 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」で、体に直接貼り付けることが可能なフレキシブル体温計などの開発品をデモ展示した。柔らかい有機デバイスをバイオ医療に応用していく。 東京大学 大学院工学系研究科の教授を務める染谷隆夫氏らは、「nano tech 2016 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」（2016年1月27～29日、東京ビッグサイト）において、体に直接貼り付けることが可能なフレキシブル体温計などの開発品をデモ展示した。 開発した技術は、科学技術振興機構（JST）の戦略的創造研究推進事業（ERATO型研究）として取り組んでいる「生体調和エレクトロニクス」プロジェクトにおける研究成果の1部である。同プロジェクトでは、有機デバイスをバイオ医療に応用するための技術開発に取り組んでいる。 例えば、生体により適合する有機材料を用いた特殊

IoTはトイレまで監視？ これで仕事をさぼれない：センサーネットワークモジュールを活用（1/2 ページ） アルプス電気は、2015年10月7日に開幕した「CEATEC JAPAN 2015」（千葉市・幕張メッセ）で、同社のセンサーモジュールを用いたIoT市場向けソリューションの展示を行った。農業やインフラ機器の監視、トイレの利用状況の遠隔監視といった事例が紹介されていた。

細胞の“ゆらぎ”を利用すれば超省エネマシンができる!? ――CiNetの研究開発：新技術（1/2 ページ） 生体が超省エネで活動できる理由は、細胞の“ゆらぎ”にあるという。ゆらぎを応用すれば、非常に低い消費電力で稼働するシステムを実現できるかもしれない。脳情報通信融合研究センター（CiNet）の柳田敏雄氏が、「NICTオープンハウス2014」の特別講演で語った。 生体は、複雑な仕組みを持ちながら、“超省エネ”で非常に効率のよい活動を行うことができる。 脳情報通信融合研究センター（CiNet：Center for Information and Neural Networks）は、生体が持つこのような特性を情報通信などに応用する研究を行っている。CiNetのセンター長を務める柳田敏雄氏は、情報通信研究機構（NICT）が研究開発の成果を展示する「NICTオープンハウス2014」（2014年11

東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授らは、光での量子もつれ生成を時間的に多重化する新手法を用いて、従来に比べ1000倍以上となる1万6000個以上の量子がもつれ合った超大規模量子もつれの生成に成功したと発表した。古澤氏は「量子コンピュータ実現に向け、大きな課題の1つだった『量子もつれの大規模化』に関しては、解決された」とする。 東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授らは2013年11月18日、光での量子もつれ生成を時間的に多重化する新手法を用いて、従来に比べ1000倍以上となる1万6000個以上の量子がもつれ合った超大規模量子もつれの生成に成功したと発表した。量子コンピュータの実現に向け超大規模量子もつれが不可欠とされ、古澤氏は「今回の成果により、量子コンピュータ研究は新たな時代に突入した」という。 これまで最高14量子間だったところ、一気に1万6000量子間の量子もつれの生成を実現 実