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民放キー局では人気の高い女性アナウンサー（女子アナ）の異動や退社もあって、若手アナの抜てきが相次ぎ、世代交代が進もうとしている。その最新動向を探るとともに、退社した元局アナたちのフリー人生も追跡した。このところ、女性アナウンサーが話題となる機会が増え、各局の若手が人気を集めている。下表は、タレントパワーランキングの調査対象になっている主な女性アナウンサーの中で、タレントパワー（認知と関心の高さ

海中のゆらぎ、凍る一歩手前の温度、音楽の振動――。様々な外的環境を使って食品を熟成させる取り組みが広がりをみせている。食品を一定期間寝かせて、うま味や甘味などを上手に引き出す。食材の虚偽表示が相次ぎ問題となる中、手間ひまをかけてつくりあげた美味が、成熟した食市場で消費者の心をつかんでいる。氷温×鮮魚水はセ氏0度で凍るが、果物や肉、魚など食品はセ氏0度を少し下回る温度域で凍る。個々の食品が凍る

「日本の基礎研究にとって自殺行為だと強く思う」。ノーベル賞受賞学者の利根川進・理化学研究所脳科学総合研究センター長が、米国立衛生研究所（NIH）を手本に政府が設立を目指す「日本版NIH」を痛烈に批判している。日本版NIHは医学研究の司令塔で、文部科学省や厚生労働省、経済産業省の関連予算を一元化し新薬や治療法の開発加速を狙う。基礎研究そのものよりも、病気の予防・治療などの臨床応用に成果を生かす「

前回、コメの生産が大規模農家に集約された場合のシミュレーションを行いました。大規模専業農家にコメ生産を集約することが非現実的ならば、農林水産省は耕作放棄地の増加を防ぐためにどのような策を採っているのか。もしくは採ろうとしているのでしょうか。 減反の枠外で作られる「新規需要米」 コメに「減反」と呼ばれる生産制限が行われていることはよく知られています。しかし近年、減反枠を超えたコメの生産が恒常的に行われるようになっています。加工米、米粉米、飼料用米などと呼ばれるコメです。これらは一般に「新規需要米」と呼ばれています。 加工米とは、おかきやあられといった米菓や、味噌、酒（通常の酒米とは別扱い）など加工食品に使われます。米粉米は名前の通り米粉用で、これらはいわゆる飯米（はんまい）と呼ばれる、ご飯に使われる普通のコメと同じものです。飼料米には、家畜に米を食べさせる場合と、コメが成熟するまでに刈り取っ

私は創造性あふれるタイプの人間ではありません。今回の連載タイトルは矢野香氏の著書『その話し方では軽すぎます！』をパクっているのではないかと思われる方がいるかもしれませんが、実はその通りです。ただし内容はオリジナルなので、よろしくお付き合い下さい。 日本の農業政策（農政）論は、おおむね2つに別れます。1つはJAの主張をはじめとした既存体制の枠組みを維持する立場、もう1つは自由貿易を称賛し、関税の撤廃などを進めていけ、という立場です。2つは正反対の立場ですが、1つだけ共通点があります。どちらの論も、農家には全く説得力がないことです。 例えば、TPPによってコメの高い関税が撤廃されるとしましょう。既存の農業体制を擁護する立場の人は、これで日本の米生産は崩壊すると言います。規制撤廃論者は、これで日本のコメ農家の大規模化が進んで、コスト競争力がつくと考えます。 しかし、稲作の実際を知っている農家は、

東京大学大学院 農学生命科学研究科 数多くの研究室があり、最先端の研究を行っている。写真は生物機能開発科学研究室の様子。給餌などで変化をつけたマウスの血液を採取し、血糖値を測定する（撮影／村上宗一郎） カエルの卵を使って、味覚関連分子の応答を観察しているところ（撮影／村上宗一郎） 文科省の調査によると、ここ数年農学部の志願者数が増加している。農学部だけでなく、最近では「バイオ」「生命」などを冠に改名したり、「資源」「環境」を学部名に謳う大学もあり、農学系学部を総括するとさらに増える。 学科によって難易度に差があり、高いのは獣医学と管理栄養士を育てる食品系など。『大学ランキング2014年版』（朝日新聞出版）の入試難易度ランキングによると、国立の偏差値トップは東京大学の理科二の73。続いて京都大学農学部の70。管理栄養士を養成するお茶の水女子大生活科学部も66と相当に高い。 全国農学系学部長会

東京農業大学 実験中の松本さん。先輩の大学院生からアドバイスを受けている（撮影／村上宗一郎） 農大市場の商品。人気商品「カムカムドリンク」が、レモン果汁の約６０倍のビタミンCを含むアマゾン川流域原産のカムカムを使用。沖縄県産ヤムイモを使った焼酎「天恵のしずく」もおすすめ（撮影／村上宗一郎） ここ数年、農学部を志望する学生が増えているという。背景には社会的に食や健康、環境への意識が高まっていることがあるようだ。また一方で、農学系の学部は就職にも強いという。 農学系は学問領域が広いため、就職先も幅広い。たとえば東大の12年度学部卒業生の就職分野を比較すると、工学が13、理学が6なのに対して、農・獣医学は官公庁やメーカー、商社のほか、一見農学と関係のなさそうな流通や金融、保険なども含めた15分野にまたがっている。農学系の学生は就職先での評価も高いという。 「農学は実学で、問題解決に向けて様々な視

佐々木ゆり（右）　管理栄養士で、食や医療・健康などを扱うライターとしても活躍。著書に『コンビニ食材だけで　健康ラクうまごはん』など 吉岡英尋（中）　永田町「瓢亭」で首相官邸出前料理番を担当。２０００年、「なすび亭」（東京・恵比寿）を開店し、「ミシュランガイド」で２年連続、星を獲得 和田隆昌（左）　災害危機管理アドバイザー、特定非営利活動法人防災・防犯ネットワーク理事（防災担当）。著書に『大地震　死ぬ場所・生きる場所』など（撮影／関口達朗） 東日本大震災以降、最近の非常食は劇的な進化を遂げているという。種類も豊富だが、どんな保存食がいいのか。栄養管理士で食や健康などを扱うライター・佐々木ゆり氏、「ミシュランガイド」で2年連続、星を獲得した「なすび亭」（東京・恵比寿）の吉岡英尋氏、災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏の三人に、最先端の非常食を「激辛採点」してもらった。本邦初“ミシュラン防災版”

横浜検疫所の輸入食品・検疫検査センター（横浜市）。残留農薬の検査施設を持つ検疫所は、全国でも横浜と神戸の２カ所だけ（撮影／写真部・岡田晃奈） 中国や韓国などから多くの食品を輸入している日本。しかし時には、食品の安全基準を満たさないものが入ってくることもあるようだ。 厚生労働省は毎年、残留農薬が基準値を超えていたり無認可の添加物を使っていたりするなど、規格基準を超え、食品衛生法に違反した事例を公表している。2012年度の違反件数は1千件を超す。国別に見ると、韓国は37件で7位だ。中国が221件と大きく上回るが、違反件数を検査件数で割った違反率は中国が0.22％なのに対し、韓国は倍以上の0.45％だ 12年11月から今年10月までの1年間、韓国からの輸入食品の違反事例をまとめたリストによると、生鮮パプリカやとうがらしからはジフェノコナゾール（殺菌剤）、活しじみからはエンドスルファン（農薬）、高

前回までに、太陽光、風力、地熱、潮汐そして水力などの再生可能エネルギーは電力（一部蒸気）しか生成しないこと、そして再生可能エネルギーの中でも、液体燃料を取り出せるバイオマスエネルギーが有望であるが、穀物の澱粉から作るバイオエタノールは食料と競合するため、 主流となり得ないことを述べた（「世界全体ではマイナーリーグ以下の原子力発電」参照）。 木質資源を原料としたエタノールも製造可能であるが、熱量が低く、ガソリンの代替としかならない。それよりも、木質資源を原料としてガス化すれば、ディーゼルやジェット燃料を製造可能な（ガソリンも製造可能）バイオ燃料が製造可能となる。 ガス化工程ではワックスも生成し、化学原料となる。欧米では以前よりこの種の開発に熱心であること、特に米国ではバイオ燃料の確保を安全保障として捉えていることについても述べた（「米国で急速に開発が進む木質バイオマス」参照）。 豊かな森林資

これまで、バイオマスが今後の再生可能エネルギーとして最も期待されていること（第1回）、OECD（経済協力開発機構）諸国では化石燃料のうち石油・石炭が減少し、バイオマスとその他再生可能エネルギーが増加すること（第2回）を紹介してきた。 原子力発電所は2008年の時点では伸びると予想されていたが、福島第一原子力発電所事故以後は不明である。いずれにせよ、バイオマスの重要性は増加しても減少することはない。 米国がバイオマス利用に熱心なのは安全保障上の理由から

なぜかは分からないが、日本における再生可能エネルギーの議論から、すっぽり抜け落ちているものがある。それは、木材（木質原料）を利用したガス化によるバイオ燃料の開発である。 設備的に大がかりになり、投資リスクもそれなりにあるが、グリーン（カーボンニュートラル）なディーゼルや航空燃料も生産可能になる。言い換えれば、木材を使って重油ができるのだ。 ヨーロッパでは実証プラントが稼働しているし、一部は本格生産に移行しつつある。米国でもエネルギー省を中心に国家戦略として動きつつある。 このままでは、欧米を中心とする流れに取り残される危惧がある。世界的なエネルギーの状況をいま一度見直しながら、日本におけるバイオエネルギー、ひいては国内材の戦略的利用を論じてみる。 バイオエネルギーと言えば聞こえはよいが、その中身は多岐にわたる。例えば、ヨーロッパでは単に木材を燃やすか、燃やしやすいようにペレットにしたものも

前回の「バイオ燃料で世界から取り残され始めた日本」では、バイオ燃料の製造方法として、木質資源のガス化が欧米では試みられており、2014年からは実働プラントも稼働予定であること、日本は国土の68％の森林面積を持ちながら、そういった動きがないことを述べた。 では、世界全体のエネルギー供給は一体どうなっているのだろうか。まず、その点から見てみたい。 原子力は2008年の世界のエネルギー消費のわずか2% 図は、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が2011年に発表した2008年のエネルギー消費である。IPCCと言えば、つい最近2013年度のリポートが久々に発表されたと話題を呼んだが（前回は2007年）、それは各ワーキンググループの作業をまとめた評価報告書のことである。 ワーキンググループはそれぞれの中間リポートを出している。図は、そのワーキンググループIIIの2011年リポートから引用した（原

東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授らは、光での量子もつれ生成を時間的に多重化する新手法を用いて、従来に比べ1000倍以上となる1万6000個以上の量子がもつれ合った超大規模量子もつれの生成に成功したと発表した。古澤氏は「量子コンピュータ実現に向け、大きな課題の1つだった『量子もつれの大規模化』に関しては、解決された」とする。 東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授らは2013年11月18日、光での量子もつれ生成を時間的に多重化する新手法を用いて、従来に比べ1000倍以上となる1万6000個以上の量子がもつれ合った超大規模量子もつれの生成に成功したと発表した。量子コンピュータの実現に向け超大規模量子もつれが不可欠とされ、古澤氏は「今回の成果により、量子コンピュータ研究は新たな時代に突入した」という。 これまで最高14量子間だったところ、一気に1万6000量子間の量子もつれの生成を実現 実

体から発生する水分を吸収して発熱し、その発熱した空気を繊維の間に取り込んで保温します。優れた吸湿性能なので汗をかいてもムレを抑え、衣服内をドライで快適な状態に保ちます。

最近、電機・IT（情報技術）業界で多くの注目を集める眼鏡型や腕時計型などのウエアラブル端末。米グーグルの「グーグルグラス」や韓国サムスン電子の「ギャラクシーギア」をはじめ、電機・IT（情報技術）大手が相次いで新製品を発表していることで、業界内には「ポストスマートフォン」の本命と見る向きもある。 ただし、ウエアラブル端末の研究が始まったのは30年近く前のこと。この間、実用化に向けた研究開発は飛躍的に進んだものの、未だにバッテリー駆動時間の短さなど、多くの課題を抱える。いったいいつになれば本格普及が始まるのかという疑問については、まだ誰も明確に答えられていないのが現状だ。 パソコン世界最大手、中国レノボ・グループの楊元慶CEO（最高経営責任者）はウエアラブル端末について「斬新な商品として賞賛したい」と認めつつも、「どちらかというと『おもちゃ』に近く、当面は大きな市場にはならない」と本格普及には

近年、幸福度の研究が盛んに行われている。幸福度は正確に測れるのか、また文化が違う国の間で果たして幸福度の比較が可能なのか、という議論はあるが、研究が蓄積される中で、どのような特徴を持つ人々は幸福度が高いのか、また、どのような状況・環境が幸福度に影響するのか、ということがある程度分かってきた。 例えば、男性よりも女性の方が幸福度は高い、失業は幸福度に大きく負の影響を与える、必ずしも所得が増えれば増えるほど幸福度が高まるわけではないなどの研究結果が、多くの国のデータから一般的な傾向として浮かび上がっている。 国民の幸福感の向上を政策目標にするという動きも出ている。ブータンは、国民の幸福度の向上を政策に掲げ、国民総幸福量（Gross National Happiness）を政策に活用している。 日本においても、2010年に内閣府に幸福度に関する研究会が設置され、2011年には「幸福度指標試案」が

ホテル、百貨店のメニュー虚偽表示が相次いで発覚し問題となっていることを機に、食ビジネスにまつわる“ウソ”について考える続きです。突飛に感じられると思いますが、かぐや姫のお話から偽物について考えてみます。 かぐや姫の5つの無理難題 スタジオジブリの新作「かぐや姫の物語」（高畑勲監督）が11月23日に公開されるということで、例によって盛んに宣伝がされています。ここで思い出すのが、「竹取物語」の中で、かぐや姫が言い寄る貴公子たちにふっかけた難題の数々です。 彼女は、石作皇子には「仏の御石の鉢」、車持皇子には「蓬莱の玉の枝」、右大臣阿倍御主人には「火鼠の皮衣」、大納言大伴御行には「龍の頸の五色の玉」、中納言石上麻呂には「燕の子安貝」を、それぞれ持って来いというリクエストを出しました。いずれも、求愛を断るために実現不可能な要求を出したまでですが、男たちは涙ぐましい努力でそれに応えようとします。 この

国立医薬品食品衛生研究所は、食品安全情報（化学物質）No.23（2013.11.13）を発表した。 注目記事 【FDA】FDAは加工食品のトランス脂肪をさらに削減するために対応 FDAは、部分水素添加油（PHO：partially hydrogenated oil）が食品に使用できるGRAS（一般的に安全だと認識される：generally recognized as safe）ではないとする予備的決定を発表した。これは、PHOに含まれるトランス脂肪の摂取が冠動脈心疾患のリスク増加と関連するという懸念を受けての決定である。 連邦食品医薬品化粧品法の409条に基づき、意図的に食品に添加されるあらゆる物質は食品添加物であり、FDAによる市販前承認とレビューが必要であるが、いくつかの例外がある。この例外にGRAS物質があり、それらは意図される使用条件で資格のある専門家により一般的に安全と認められる

自動車レース「インディ500」の出場車はすべてエタノール車になった縮小する市場、競争相手は巨大企業、超高価格、信頼性なし、見えない販売の現場――五重苦に悩まされていた、日本における米国製オートバイ「ハーレーダビッドソン」。そのブランドを建て直し、日本で最も売れるオートバイに返り咲かせた立役者、アンクル・アウルこと奥井俊史氏が、食ビジネスを新しい視点で観察し、提言します。 1.初めに 私はこれまでの人生の3分の2以上に相当する45年間を自動車に関係する職業に携わってきました。そのため、地球温暖化と自動車のかかわり、自動車の今後の動力源の変化には強い関心を持っています。 加えて、このたびFoodWatchJapanの執筆者になる幸運に恵まれましたので、自分自身の理解を整理する目的も兼ねて、表題に関するまとめをレポートの一つとして書いてみることにした次第です。 2.自動車燃料として注目された背景

本紙２０１３年１１月１８日付記事「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」におきまして、同日午後公益財団法人日本ユニセフ協会から「厳重抗議と記事の即時削除」を求めるメールが届いたため、本紙では当該記事を削除する対応を取りました。 詳細はすでにネット各所で報じられている通りですが、まずは多くの読者のみなさまをお騒がせしたことについて、この場にてお詫び申し上げます。 本紙編集部では記事削除後まもなく、緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事掲載から削除に至る経緯について聞き取り調査を進めてきました。詳しい内容は以下の通りです。 ＜概要＞ １１月１８日　８：００　「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」を配信 １１月１８日　１４：２３　日本ユニセフ協会協会から当該記事への抗議と削除要請のメールが届く １１月１８日　１４：３１　上記要請に従い、当該記事を削除 １１月１９日　０８：００　削

「奥さん。普通のキノコと立派なキノコ、味がいいのはどっち」 食品スーパーの店頭で夕飯の食材を物色する主婦。すると背後から、エリンギのイヤリングを付け、キノコ柄のシャツを身にまとった“キノコの精”の男性が、こう耳元でささやく。 「どっちも一緒よ」 恥じらいながら答える主婦に、若い男性はあるものを握らせて訴える。「こっちだろう」。恍惚の表情を浮かべながら主婦が手元を見てみると、「立派なキノコ」のブナシメジが――。 最近では珍しい扇情的な描写で話題を呼んだこのテレビCMが、先日放映中止となった。「下品」「子供に見せられない」「卑猥すぎる」などの苦情が一定数寄せられたためだ。 放送中止が決まった直後、ネット上では残念がる声も噴出した。「キノコがあんなに印象的に残ったCMはほかにない」「ユーモアの分からない国だ」といった声や、「嫁がみて爆笑していた」「センスありすぎ」などと評価する声が相次いだ。 こ