米ラッパー、カニエ・ウェストさんの「奇行」で注目 双極性障害とは？
米ホワイトハウスの大統領執務室でドナルド・トランプ大統領と面会する米ラッパーのカニエ・ウェストさん（中央、2018年10月11日撮影）。(c)SAUL LOEB / AFP 【8月7日 AFP】11月の米大統領選への出馬を表明したラッパーのカニエ・ウェスト（Kanye West）さんは、過去に双極性障害で苦しんだことについて明かしている。俳優のスティーヴン・フライ（Stephen Fry）さんやファッションデザイナーの故アレキサンダー・マックイーン（Alexander McQueen）さんら有名人も、自身が双極性障害と診断されたことを公表している。発症率は人口の最大3％とされる。どんな病なのか、そしてこの疾患がなぜ創造的な人々に関連付けられることが多いのかを探ってみた。 ■激しい気分の浮き沈み 双極性障害は以前は「そううつ病」と呼ばれ、極端な気分の浮き沈みを特徴とする。 患者が経験する極端
『ムーラン』配信リリースに世界の映画館が猛反発「劇場への侮辱行為」 ─ 仏映画館主、広報展示物を破壊 | THE RIVER
『ムーラン』配信リリースに世界の映画館が猛反発「劇場への侮辱行為」 ─ 仏映画館主、広報展示物を破壊 https://twitter.com/destinationcine/status/1291279337191346177 米ウォルト・ディズニー・カンパニーは、実写映画版『ムーラン』の劇場公開を複数の市場で見送り、Disney＋での配信リリースに踏み切った。この報道は全世界のエンターテイメント業界に激震をもたらした。映画館業界からは、早くもディズニーに対する猛反発の声が上がっている。 『ムーラン』は2020年9月4日より米国などで配信され、本国の価格は29.99ドル。米国以外の配信対象地域はカナダ、ニュージーランド、オーストラリア、西ヨーロッパ諸国が告知されている。ディズニーにとっては初のPVOD（プレミアム・ビデオ・オン・デマンド＝早期動画配信）方式だが、一度購入すれば、Disney
ベイルート爆発で16人拘束 仏大統領、国際調査呼び掛け
大規模爆発が起きた、レバノンの首都ベイルートの港湾地区（2020年8月6日撮影）。(c)Patrick BAZ / AFP 【8月7日 AFP】レバノンの首都ベイルートで起きた大規模な爆発で、検察当局は6日、現場となった港湾地区の職員16人を拘束したと発表した。一方、同市を訪れたフランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は、爆発の原因をめぐる国際調査の実施を呼び掛けた。 検察当局は、ベイルート港湾地区の職員18人を聴取し、このうち16人について、さらなる調査のため拘束を続けていると発表。拘束された人々には、港湾・税関職員のほか、整備員とその監督者らが含まれるという。 4日に起きた爆発では、市内の大部分が壊滅的な被害を受け、130人以上が死亡、少なくとも5000人が負傷。レバノン当局は、港の倉庫にあった2750トンの硝酸アンモニウムに引火したことが爆発につながっ
アメリカ すべての海外渡航の中止求める勧告を解除 新型コロナ | NHKニュース
アメリカ国務省は、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、ことし3月に国民に出していた、すべての海外渡航の中止を求める勧告を解除し、国ごとに渡航情報を出す従来の方式に戻しました。 アメリカ国務省はことし3月、世界各地で新型コロナウイルスの感染が広がったことを受け、アメリカ国民に対して、すべての海外渡航について、4段階の渡航情報の中で最も厳しい、渡航の中止を求める勧告を出しました。 これについて国務省は6日に発表した声明で、「一部の国では安全状況が改善する一方、状況が悪化する可能性がある国もある」として、一律に海外渡航の中止を求める勧告を解除し、国ごとの状況に応じて4段階の渡航情報を出す、従来の方式に戻したことを明らかにしました。
新型コロナ 政府 感染状況判断の指標議論へ 数値盛り込む方針 | NHKニュース
新型コロナウイルス対策で、政府の分科会は、7日、感染状況を判断するための指標などをめぐって意見を交わすことにしています。 自治体が地域の実情に応じた対策をとりやすくするため、病床の占有率やＰＣＲ検査の陽性率など、具体的な数値を盛り込む方針です。 そのうえで「地方自治体と連携しながら、医療提供体制がひっ迫しないよう、きめ細かく対策を講じていく」と述べました。 7日は、専門家でつくる政府の分科会が、現在の感染状況や、感染状況を４つのステージに分けて判断するための指標などをめぐって意見を交わすことにしています。 指標には、自治体が地域の実情に応じた対策をとりやすくするため、医療提供体制がどの程度ひっ迫しているかを示す病床の占有率や、ＰＣＲ検査の陽性率、それに感染の経路が不明な人の割合など、具体的な数値をステージごとに盛り込む方針です。 また、感染が最も拡大している場合の４つ目のステージについては
新型コロナ 1週間のPCR検査数は前週比約1.5倍 陽性の割合も増 | NHKニュース
今月2日までの1週間に全国で行われたＰＣＲ検査の数は、前の週のおよそ1.5倍に増加し、陽性となった人の割合も増えていたことが、厚生労働省のまとめで分かりました。 厚生労働省の専門家会合は「検査のキャパシティを上げる必要がある」と指摘しています。 それによりますと、先月27日から今月2日までの1週間に全国で行われたＰＣＲ検査は12万7700件で、前の週から4万1000件余り（4万1138件）、率にして48％増加しました。 検査数が最も多かったのは、 ▽東京都で、前の週から36％増えて、3万2605件、 次いで ▽大阪府が、前の週から42％増えて、1万1287件、 ▽福岡県が、前の週から95％増えて、1万312件でした。 また、同じ期間に、全国の検査で陽性となった人の割合は6.7％で、前の週から0.7ポイント増加しています。 陽性者の割合が最も高かったのは、 ▽愛知県で、前の週から3ポイント増
新型コロナ 感染が水面下で継続 6月中旬以降に再び顕在化か | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大が続いていますが、国内では、5月にいったん収束したと思われたウイルスによる感染が水面下で継続していて、6月中旬以降、再び顕在化したとみられることが、国立感染症研究所が行ったウイルスの遺伝子の詳細な解析の結果、分かりました。 研究所は、移動の自粛が緩和されたあと、見えないまま続いていた感染が、全国に広がった可能性があるとしています。 それによりますと、ことし3月中旬以降、国内に広がったウイルスは、中国 武漢からヨーロッパを経て入ってきた「ヨーロッパ系統」と呼ばれるタイプのもので、5月には、このウイルスによる感染はいったん収束に向かいました。 ところが、6月中旬以降になると、各地で感染者の集団＝クラスターが発生し、ウイルスを解析すると、いったんは見られなくなった「ヨーロッパ系統」のウイルスの遺伝子の一部が変異したものだったと分かったということです。病原性が強くなった
任天堂、儲かりすぎてバグみたいな数字に : 市況かぶ全力２階建
株探のミンカブ・ジ・インフォノイド、役員からライブドア買収を聞いちゃった知人がインサイダー取引をしていた件でお詫び
接触確認アプリ「COCOA」に不具合情報 厚労省が調査 | NHKニュース
新型コロナウイルスに感染した人と濃厚接触をした疑いがある場合に通知を受けられる「接触確認アプリ」に不具合が起きているという指摘が複数、寄せられ、厚生労働省が詳しく調べています。 ところが、厚生労働省によりますと、先週以降、通知が届いた人から、「アプリを開くと『接触は確認されませんでした』と表示された」という連絡が複数寄せられたということです。 このため、厚生労働省は通知を受けた人に対しメールで連絡するようホームページなどで呼びかけています。 このアプリをめぐっては、厚生労働省がことし6月に運用を始めて以降、たびたび不具合が確認されています。 アプリは、5日時点でおよそ1157万件がダウンロードされているということで、厚生労働省の担当者は「原因を早急に確認して修正したい」と話しています。
仏大統領、爆発被害のベイルート視察 支援表明し改革要請
大爆発があったレバノン首都ベイルートを視察し、若者と抱擁を交わすフランスのエマニュエル・マクロン大統領（2020年8月6日撮影）。(c)AFP 【8月6日 AFP】フランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領は6日、大規模爆発で壊滅的な被害を受けたレバノンの首都ベイルートを視察した。支援を約束するとともに、レバノンの政治や社会の改革を要請した。 4日の大規模爆発では、少なくとも137人が死亡、数千人が負傷。悲しみと怒りを招いたこの大惨事による被害総額は、数十億ドル規模に上るとみられている。 マクロン大統領はベイルート到着時に「レバノンは独りではない」とツイッター（Twitter）に投稿。その後、フランス政府が国際的な救援活動の調整役を担うと表明した。 一方でマクロン氏は、爆発発生前から深刻な経済危機に陥り、救済を痛切に必要とする中で政治的混乱にも見舞われているレ
「発信遅い」「何がしたいの」 帰省自粛要請に都民困惑―新型コロナ：時事ドットコム
「発信遅い」「何がしたいの」 帰省自粛要請に都民困惑―新型コロナ 2020年08月06日20時16分 お盆前の連休を控えた６日、新型コロナウイルスの感染拡大を踏まえ、東京都の小池百合子知事が都外への帰省自粛などを呼び掛けた。都民らは「発信が遅い」と困惑し、自粛を求めない政府方針との食い違いにも「何がしたいのか分からない」と批判の声も上がった。 都知事「旅行、帰省控えて」 同居感染、中高年で顕著 多くのサラリーマンが行き交うＪＲ新橋駅前で、「発信が遅い」とあきれ顔を見せるのは、石川県への家族旅行の中止を数日前に決めた大田区の会社員吉岡耕哉さん（３８）。「これだけ感染者が出たらやめざるを得ない。（政府などの対応は）後手後手に回っている」と話した。 杉並区の会社員滝田智晃さん（４３）は遠出の予定は無かったが「経済を回したいのか、感染を予防したいのか、さっぱり分からない」と困惑の表情を浮かべた。
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「感染速度、３、４月に近い」 厚労省助言組織が見解―新型コロナ：時事ドットコム