Threadsが「インプレッション数に応じて現金報酬を受け取れるボーナスプログラム」をテスト中
短文投稿SNS「Threads(スレッズ)」で「投稿したポストの閲覧回数に応じて現金報酬を受け取れるボーナスプログラム」のテストが始まりました。 About Threads bonus program rules | Instagramヘルプセンター https://help.instagram.com/2449746995226910/ You may be able to earn money from your most popular Threads posts | ZDNET https://www.zdnet.com/article/you-may-be-able-to-earn-money-from-your-most-popular-threads-posts/ Threadsでのボーナスプログラムのテストは、招待を受けた一部のユーザーを対象に実施されているとのこと。ボーナ
Threads は急激にユーザーを増やす。エンゲージ率もTwitterに勝る | DIGIDAY［日本版］
メタ（Meta）の新SNS Threads（スレッズ）は、リリース後1週間で登録ユーザーが急増。ライバルのTwitterからトラフィックを奪うかたちで成長している。Twitterにとっては手痛い打撃だろう。 新SNSの台 […] メタ（Meta）の新SNS Threads（スレッズ）は、リリース後1週間で登録ユーザーが急増。ライバルのTwitterからトラフィックを奪うかたちで成長している。Twitterにとっては手痛い打撃だろう。 新SNSの台頭に期待が高まるなか、米DIGIDAYはThreadsの今後の見通しについて、ユーザー、エンゲージメント、収益化の観点から取材し、以下にまとめた。 開始5日で登録者数1億人を突破 Threadsは既存のソーシャルメディアプラットフォーム中、最速の成長を遂げつつあるといっていい。その勢いは、ユーザー数拡大のペースがもっとも早いとされたTikTokをも
Threads基本用語集 ツイートはポスト、タイムラインはフィード
米MetaがTwitter競合サービス「Threads」を一般公開して1日以上経過し、マーク・ザッカーバーグCEOは7月8日午前0時（日本時間）ごろ、登録ユーザー数が7000万人を超えたとポストした。 Threads用語集 そこで、Threads公式が発表した基本用語をここで紹介しておこう。ちなみにMetaの日本広報によると、Threadsは「スレッズ」だ。 あくまでThreads公式が発表したものであり、今後ユーザーの間で普及するかどうかは未知数だ。Twitterの「リツイート」などの用語の多くは、ユーザーが作ったものを公式が継承したものだった。 Threadsのロゴの由来 InstagramとThreadsの責任者、アダム・モッセリ氏によると、Threadsのロゴはユーザー名を表す＠に由来し、Instagram専用フォント「Instagram Sans」をアレンジしたものという。「スレ
ツイッターとスレッズのユーザー獲得戦争は、どちらに軍配があがるのか（徳力基彦） - エキスパート - Yahoo!ニュース
いよいよメタ社が提供するツイッター対抗アプリの「Threads（スレッズ）」がリリースされ、7時間で1000万人という驚異的なスピードでユーザーを増やし話題を集めています。 参考：「Threads」、開始7時間で1000万人に しかも、そのペースはその後も衰えるどころか加速しているようで、この記事を執筆している時点でなんと3000万登録を超えているようです。 （出典：マーク・ザッカーバーグ氏のスレッズアカウント） もちろん、スレッズはある意味ではユーザーが世界に20億人いるインスタグラムのオプション機能的な位置づけになりますので、ユーザー数が増えるのが早くて当然という見方もできます。 またウェブサービスにおいて最も重要なのは、何人が登録したかではなく、何人がその後使いつづけるか、になりますので、スレッズの本領が試されるのはこれからです。 ただ、7時間で1000万登録というのは、インターネッ
「Threads」で企業アカウントは作れない？ 規約に「商用利用禁止」とあるものの誤訳と判明
7月6日から日本でも利用開始となった米Metaの「Threads」。Instagramをベースにしたテキストコミュニケーションアプリで、Twitterの対抗馬として注目を集めている。しかし、そのThreadsに関し、「商用目的では利用できないのではないか」という見方がTwitterで広まっている。 これは、Threadsの利用規約内にある禁止事項に「商業目的でThreadsサービスを活用すること」という記述が見られるからだ。例えば、企業が公式アカウントを設置するときなど、商用目的での利用に制限が掛かると読み取ることもできる。 米Metaの日本法人であるFacebook Japanに確認したところ、規約の翻訳にミスがあり、正しくは商用目的での悪用を禁止するものだと明かした。例えば、詐欺的利用などが該当し、企業が公式アカウントを開設するなどの一般的な商用利用は問題ないという。
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