米紙が報じる「日本の“軍隊式教育”がもたらす社会秩序とその代償」 | ドキュメンタリー映画監督・山崎エマに聞く
日本人の母と英国人の父を持つ山崎エマは、程よい距離感で日本社会を見つめ、ドキュメンタリー映画として記録してきた。彼女がカメラを向けるのは、教室の掃除に励む小学生や血のにじむような練習に耐える高校球児といった教育現場だ。 そうした日本特有の厳しいしつけや伝統が社会に秩序をもたらす一方、そこには代償もあることにスポットライトを当てる山崎に、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が話を聞いた。 人間ピラミッドの思い出 ドキュメンタリー映画監督の山崎エマ（34）には幼少期の忘れられない経験がある。自分は膝にひどい擦り傷を負い、同級生は骨折する羽目になった人間ピラミッドだ。 大阪の小学校で6年生のころ、毎年恒例の運動会で組み体操を披露するため、同級生らと何週間も前から7段の人間ピラミッドをつくる練習をした。小さな体から血も涙も流れたが、本番で成功させた達成感は計り知れず、それは「私が粘り強い努力家だと自負で
小さな森、猛スピードで成長中！─日本人研究者の森づくりに世界が驚いた | ヒントは日本の寺社の森に
自然の森が成熟するまでには、少なくとも100年を要するという。だが、その「小さな森」は通常の森の10倍ものスピードで生育する──。2021年に亡くなった日本人研究者、宮脇昭が編み出した「宮脇式」森づくりが世界中に広がっている。 米マサチューセッツ州ケンブリッジ──かつてのゴミ捨て場の上に、その小さな森はある。生まれて2年にも満たない赤ちゃんだが、その森は少し、年上のように見える。 そこでは、ポプラの木は通常の2倍の速さで育ち、ウルシやユリノキもそれに追いつこうと頑張っている。雨水を流出することなく吸収し、雑草を抑え、昨年の干ばつにもめげずに森は生い茂っていった。バスケットボールコート1面分ほどの面積に1400本の若木が自生するこの森で、こうしたことが可能なのは、その肥沃な土壌と木々の密度に秘密がある。 この森は、世界中の高速道路の路肩や駐車場、校庭、ゴミ捨て場を森に変容させる一大ムーブメン
ノーベル経済学賞教授 男女の賃金格差を生む「グリーディー・ジョブ」とは | クラウディア・ゴールディンが解説
──いまもなお男女の間に賃金格差が残る根本的な原因は何なのでしょうか？ 賃金の額に影響を及ぼす大きな因子は、主に2つあると考えられます。ひとつ目は職場に対する貢献度がどれだけ高いか、2つ目はそれに対してどれだけ金銭的な見返りがあるかです。 たとえば仕事量当たりの報酬額が同一の場合、他者と比べて仕事量が少なければ収入は目減りします。 ここ50～60年間のデータによれば、女性の職場への貢献度は増加しており、男女間の差はかなり縮小しています。にもかかわらず、男女の賃金格差は残っています。なぜそうなのかを完全には説明できませんが、同一の仕事量をこなしているのに、報酬額が男性と比べて少ないと感じている女性もいます。これは、きわめて憂慮すべき問題です。 「グリーディー・ジョブ」が奪うもの 人間は、自分の望みを叶えるためにそれまでとは違った道を選択することで、さまざまな変化を経験します。男女間の賃金に差
フィル・ザッカーマン「世界全体で宗教の衰退が起きている」 | 近代化は宗教にとって都合が悪い
2022年、ドイツでは50万人超という記録的な数の人がカトリック教会を離れた。フランスでも、国立統計経済研究所と国立人口学研究所の調査で初めて、国民の過半数が無宗教だという結果が出た。英国でも国民の過半数がキリスト教徒でないことがわかった。米国は聖書と結びついた国だが、それでも成人の3分の1が無宗教だ。チュニジアでも無宗教の人は、2013年の13％から増加し、2019年には30％になっている。 近代化と技術進歩の結果、宗教は衰退せざるをえない──。それが1970年代まで、社会学の世界の通説だった。ところがこの数十年は、宗教の復権を語る知識人が目立っていた。 プロテスタントの社会学者ピーター・L・バーガーは、「いまの世界は、これまでの世界と同じように強烈に宗教的だ」と主張した。イスラム世界を研究する学者のジル・ケペルも「宗教の逆襲」を語った。たしかにイスラム原理主義やキリスト教福音派の勢力の
ビル・ブラウダーが確信「西側諸国が“これ”を断行すれば戦争は終わる」 | “プーチンの敵の筆頭”が語る「プーチンの弱点」
経済制裁のダメージ、本当のところは… ──ロシア連邦国家統計局が先日、公表した数字を見ると、ロシア経済は制裁の打撃を受けたものの、持ちこたえていることが示されています。経済制裁の効果はもうなくなったと見るべきですか。 まず言っておくべきなのは、ロシアの統計がどれもこれも捏造されているので、現実を反映していないことです。 ロシア国内の自動車販売台数は、おそらく75％くらい減っているはずです。ロシアから撤退した西側の企業の数は3000社を超えます。ロシアは欧州向けの天然ガスの販売も大幅に減らしました。 いま、ロシアの金融機関はどこも資本市場にアクセスできない状態です。ロシア中央銀行が西側諸国に持っていた3500億ドルの資産も凍結されました。44人のオリガルヒの資産も同様に凍結されています。 それから、エンジニアやプログラマーなどの高度な技能を持つ生産性の高い人材が100万人以上、ロシア国外に流
＃105 何かを上達させたいなら他人と比較せず、失敗を恐れないことです | 岸見一郎 25歳からの哲学入門
運動、外国語、料理など、どの分野においても、人並みレベルになるまでに時間がかかるという人がいます。たしかに達成が困難なことはあります。そのため、着手してもすぐにできなかったり学べなかったりすると、自分にはできないと思ったり、そもそもやる前から断念したりする自分に嫌気がさしたりすることがあります。 アドラーは詩人ウェルギリウスの「できると思うがゆえにできる」という言葉を引用しています（『子どもの教育』）。「できると思ったらできるのであれば苦労はない」といいたくなるかもしれません。アドラーは「誰でも何でも成し遂げることができる」ともいっています（『個人心理学講義』）。 このような主張をしたアドラーは批判されましたが、彼の主張の核心は、初めからできないと思ってしまうと、それが生涯にわたる固定観念になり、そのような思い込みをなくせば達成は可能であるということでした。「何でも」は言いすぎかもしれませ
MIT経済学教授ダロン・アセモグル「技術はエリートに都合よくコントロールされ、利用されてきた」 | 技術革新で人が豊かになれるのは、そのための制度があるときのみ
『国家はなぜ衰退するのか：権力・繁栄・貧困の起源』などで知られる、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の経済学教授ダロン・アセモグル。トルコ出身の彼は、新たな共著『パワー・アンド・プログレス』（未邦訳）で、数多くの技術革新が多くの人を苦しめてきたことを明らかにした。 生成AIという新たな技術の出現で、仕事を失う人が増えることが想定されるいま、父親がトルコ系という、英紙「フィナンシャル・タイムズ」の記者が、アセモグルと一緒に昼食をとりながら話を聞いた。 午前11時というのは、ランチには早すぎる時間だ。しかし、米マサチューセッツ工科大学（MIT）の経済学教授、ダロン・アセモグルは効率性を追求する人物だ。 彼のオフィス近くで、私たちは早めに会うことになった。そうすれば、ランチ後すぐに彼が新著に関するポッドキャストの録音に出かけられるからだ。私たちがランチを取った中国・湖南料理のレストラン「スミナ
新興のセキュリティ企業がなぜ創業18ヵ月で「売上高140億円超え」を達成できたのか？ | いま注目すべき破壊的企業
米国の経済専門チャンネルCNBCが毎年選出する、注目すべき未上場の新興企業を集めた「破壊的企業50（Disruptor 50）」。業界の常識を塗り替える“破壊者”として取り上げられた企業は、どんなビジネスを手掛けているのか。この連載では選出された企業の事業内容や革新的な点を紹介していく。 急成長できた理由 イスラエルのテルアビブに拠点を置き、クラウド上のサイバーセキュリティを手がけるウィズは、創業わずか18ヵ月で売上高1億ドル（約140億円）を達成した。しかも、グローバル企業の総収入上位100社をランキング付けした「フォーチュン100」企業の3分の1がウィズの顧客だという。セキュリティ関連企業が乱立するなかで、なぜウィズは急成長を遂げることができたのか？
週休3日制って本当にいい？ カリフォルニアの社員たちが本音を明かす | 休みが1日増えることによるメリットとデメリットは？
給与が同じまま休日が増えると聞けば、大半の社員が歓迎するだろう。だが、毎週1日少ない労働時間で同等のパフォーマンスを求められるのだと気付けば、諸手を挙げて賛成とは言えなくなるはずだ。その実態はどうなのか？ 米紙「ロサンゼルス・タイムズ」は、週4日勤務制を採用しているカリフォルニア州の企業の実態に迫っている。 「4日で仕事を全部片付けるのは困難」 最近のある水曜日の正午過ぎ、衣料品リセールサイトを運営するスレッドアップのオークランド本社のキッチンとパティオは、大勢の従業員で賑わっていた。 キッチンの長テーブルを囲んで、彼らはランチを食べ、おしゃべりに興じていた。屋外では少人数のグループが集まって、数週間続いた雨の後の、晴れた春の日を楽しんでいる。 だが、午後1時40分になると、共同スペースは静まり返る。 従業員たちはデスクに戻って静かにタイピングをし、足早にミーティングへ向かうか、会議室にこ
世界初公開！ あの「ロールシャッハテスト」はこうやって制作されていた | スイスの谷間の小村にある小さな印刷所で…
世界的に有名な心理学の投映法検査「ロールシャッハテスト」がどう作られているのかなど考えたことがあるだろうか？ これまで非公開だったその制作過程を世界で初めて撮影することが許された英国人の芸術家ジェレミー・ミラーが、決定的な条件のもとで取材記事を書いた──。 1世紀以上にわたり複製され、何百万もの人々に凝視されてきたイメージのわりに、ロールシャッハのインクブロット（インクの染み）はかなり謎に包まれている。 厳重に保護され、かつすぐに見分けがつくこの有名なカードは、心理学的診断のために世界中で使われ続けている。新版は5年ごとくらいにしか印刷されず、その過程を記録することを許された者はいまだかつていない。だから、その過程を記録できないかと出版社に問い合わせたときも、まさか了承してくれるとは予期していなかった。 条件がもちろんいくつかあった。なかでも最も厄介だったのが、ロールシャッハのインクブロッ
インドを暴力の渦に巻き込むヒンズー至上主義団体「RSS」とは何か | 「世界最大の民主主義国家」を揺るがす過激思想
インドを蝕むヒンズー至上主義団体 いまインド国内で起きているインクルージョン（包摂）の暴力とエクスクルージョン（除外）の暴力は、この国を根底から覆し、世界におけるインドの意味とその位置付けを考え直さなければならなくなるかもしれない、社会的動乱の前兆なのです。 インド国憲法は、「インドは世俗の社会主義共和国である」と定義しています。ここで私たちインド人の考える「世俗」とは、世界の他の地域の考え方と若干異なっています。私たちにとってそれは、法の下ですべての宗教に同等の権利が保障されている社会を意味します。 実際には、インドは世俗であったことも社会主義国であったこともありません。インドは、これまでずっと高位カーストのヒンズー教徒の国として機能してきました。
「信じられないほど便利」… 日本の「軽トラ」が米国でカルト的な人気を誇る理由 | 見過ごされていたニッチな市場に合致
日本の自動車メーカーが世界のEV市場で苦戦を強いられる一方、米国では中古の「軽トラ」ファンが増えているという。その人気の秘密は、米国車や新車が取りこぼしているニッチなニーズを満たしているところにあると、英経済誌が報じている。 ノースカロライナ州ローリー郊外で農業を営むジェイク・モーガンは、数年前、自分が所有する土地を移動するための車両がほしくなった。 当初は、サイド・バイ・サイドと呼ばれるオフロード車両の購入を検討していた。だがある日、米農機具メーカー「ジョンディア」の車両の製品レビューを見ているときに、次のような気になるコメントを見つけた。 「軽トラを買えばいいのに」 「信じられないほど便利」 「軽トラ」とは、四輪の小さなピックアップ・トラックのことで、主に日本で製造される。日本では、小型車にかかる税金のほうが大型車よりも安いため、その利点を生かした車両だ。 軽トラについて調べはじめたモ
ジェフリー・ヒントン「人類を凌駕する人工知能に私は戦慄している」 | “AIのゴッドファーザー”だからこそ語れるAIの脅威
５月初め、AI研究の第一人者であるジェフリー・ヒントンがグーグルを辞めたことが明らかになった。以来、世界中のメディアからの取材依頼をほぼすべて断っているという彼が、英紙「ガーディアン」だけに語った、AIの真の怖さ、人類滅亡の確率、その決定的瞬間が訪れるとき──。 悪意のある研究者はいない ジェフリー・ヒントンが、インタビューの最初で口にし、私が録音を止める間際にも繰り返したのは、彼が10年間在籍したグーグルを円満に退社したということだった。 「私はグーグルがこれまでに成し遂げたことや、いま現在取り組んでいることに何の異論もありません。メディアは私を『グーグルに不満を募らせた社員』に仕立て上げたいようですが、そうではないんです」 そこをはっきりさせておくのが大事なのは、つい逆の結論に走りがちだからだ。結局のところ、自分の元勤務先を、人類を絶滅へと導く可能性の高い企業のひとつとして冷静に語ると
「AIは文明を根幹からハックするだろう」 ユヴァル・ノア・ハラリら専門家が米紙に警告 | 過去の「AIとの最初の遭遇」から私たちが学ぶべきこと
米紙「ニューヨーク・タイムズ」にユヴァル・ノア・ハラリ、トリスタン・ハリス、エイザ・ラスキンの3人が連名でオピニオン記事を寄稿した。記事中で彼らは、ChatGPTをはじめとする大規模言語モデルは「人類とAIの二度目の接触」であり、今回こそはAIに屈してはならないと説いている。 ハラリは『サピエンス全史』『ホモ・デウス』などの書籍で知られる歴史学者。ハリスとラスキンは、人類のための倫理的なテクノロジー開発を訴える米非営利団体「センター・フォー・ヒューメイン・テクノロジー」の設立者だ。 彼らが警鐘を鳴らすディストピア的な未来、そしてその回避の方法について、全文ノーカットで掲載する。 想像してみてほしい。あなたは飛行機に搭乗しようとしている。その飛行機を製造したエンジニアの半数が、その飛行機が墜落してあなたと搭乗者全員が死ぬ確率は10％だと言っている──あなたはそのまま搭乗するだろうか？ 202
「役立たずよりひどい」 グーグル社内でAI「バード」の発売中止を求める声が噴出 | 米誌が内部調査をもとに暴露
「役立たずよりひどい」 「病的な嘘つき」 「重症や死の危険があるアドバイスも」 オープンAI社が開発したAIチャットボット「ChatGPT」に対抗すべく、グーグルは対話ができるAIを搭載した検索サービス「バード（Bard）」を、3月にサービス開始した。 しかし、内部ではバードへの批判が噴出し、「発売停止」を懇願する社員までいたという。米メディア「ブルームバーグ」の調査で判明した。 ブルームバーグが18人のグーグル社員と同社元社員に調査したところ、ある社員はバードが飛行機の着陸方法やスキューバダイビングに関する質問に対して、重症あるいは死にいたる可能性の高いアドバイスをしてしまうと指摘したことも明かしている。 グーグルでいったい何が起きているのだろうか？
日本人よ、ヨーロッパ人はストライキをして、戦って給与を上げてきたのだ | インフレが深刻な欧州で高まる、労働者の賃上げ交渉
ここ30年にわたり賃金が停滞している日本とは異なり、欧米の国々では、賃金は緩やかに上昇し続けてきた。その裏には、労働者が団結し、ストライキなどを起こして雇用者側に賃上げを強く交渉してきたという背景がある。 急速にインフレが進むいま、ヨーロッパでは賃上げを求める労働者によるストライキが、嵐のように相次いでいる。 止まらないヨーロッパでのストライキ ここ数ヵ月、ヨーロッパ各国でストライキが相次いでいると、仏メディア「ユーロニュース」が報じている。急激なインフレによって生活が苦しくなった労働者が、賃上げと労働条件の改善を求め、一斉に職務を放棄しているためだ。団結して行動することで、労働組合と雇用主の交渉は有利になる。 米紙「ニューヨーク・タイムズ」によると、英国やフランス、スペイン、ドイツ、イタリア、ギリシャなどの国々では、交通セクターの労働組合が大規模なストライキを何度もおこなっており、鉄道や
ついに米国で「日本酒ブーム」到来─現地で酒蔵のオープンが相次ぐほどの人気の理由は？ | 需要が爆発的に増加、収まらないその勢い
米国では何年も前から、「次に流行るアルコールは日本酒だ」と言われてはきたものの、実際に人気が出たのは他の酒ばかりだった。だがここに来て、ついに「飛躍の兆し」が見えはじめたという──米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、現地の状況を取材した。 自宅で日本酒を造ってみたら 加藤忍は若い頃、東京で初めて日本酒を飲んだ。雑味があり刺激が強くて、とても好きにはなれなかった。しかし、年上の同僚から「それは質の悪い安酒を飲んだからだよ」と言われ、上質な日本酒を知っていくうちに、彼はだんだんとそれが好きになっていった。 2004年、メリーランド大学でビジネスを学ぶために渡米した加藤は、自身が初めて口にしたような質の悪い酒しか買う余裕がなかった。そこで彼は、いっそ自分で醸造してみようと思い立った。自宅のキッチンで米を蒸し、それを発酵させた。驚いたことに出来栄えは上々で、友人たちにも好評だった。 その後、日産自動
「サウナ」は本当に体にいいのか——科学はこう評価する | 健康効果を求めるニューヨーカーにも人気
空前のサウナブームは、米国でも広がりを見せている。ストレス改善からデトックス、ダイエットに至るまでさまざまな効能が期待されているが、実際のところはどうなのか？ 米紙「ニューヨーク・タイムズ」が複数の医師に聞いた。 近頃、ニューヨークのイーストビレッジにあるロシア式サウナ店「ロシアン・アンド・ターキッシュ・バス」の120個のロッカーは、週末や祝日になると早々に埋まってしまう。今年の元旦には、5つあるサウナとスチームルームすべてが20〜30代くらいの汗だくの若者でごった返し、190度の高熱のなかで、代わる代わるバケツの水を頭からかぶっていた。 パンデミックが一段落した今、131年の歴史を持つこのサウナは再びブームの時を迎えている。2022年の営業利益は最盛期の2010年代から20%増になったと、経営者のドミトリ・シャピロは話す。 また、ウィリアムズバーグにあるスパ「バスハウス」は、担当者による
私が親だと思っていた人は、実の両親を殺した犯罪者だった | アルゼンチンの「盗まれた子供たち」の子孫が見つかりはじめ…
アルゼンチンの「盗まれた子供たち」の子孫が見つかりはじめ… 私が親だと思っていた人は、実の両親を殺した犯罪者だった ブエノスアイレスで、子供を連れ去られた母親たちがデモをしている様子（1982年撮影） Photo by Horacio Villalobos/Corbis via Getty Images
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ユニクロの柳井正が米誌「タイム」に語った「日本への喝」 | 「積極的にならなければ未来はない」
