先日終電で帰宅した時の事である。まばらになった車内で私は空いているにも関わらず座席の端に寄りかかって立っていた。ボーッと車窓から夜景を眺めていたのだ。 するとある駅でスーツを着た若いサラリーマンが崩れ落ちる様に乗車してきた。どうやらかなり酔っている様だ。 足取りもおぼつかないし、つり革に捕まっているのだがフラフラしている。ぶつかったりするのも嫌だったので、移動しようかな～などと悠長に構えていた自分が憎い。 突如、恐ろしい音が車内に響いたのだ。 ゴッポォア！！！ 汚い話で大変申し訳ないが、すっごい吐いてた。五臓六腑を全て吐き出さんばかりの勢い。 まさかこの人マーライオンではあるまいな？と思ってしまうくらい立派な吐きっぷりだった。顔も険しかったので心なしか、ライオンっぽく見えてくるから不思議だ。 問題は彼が吐いたマーの方である。ピーチフィズでも呑んだのか、ショッキングピンクの海が禍々しい臭気を

前回のジョン・グレイによる批判に対してのジジェクからの応答を訳しました。後半、相当に怒りが込められた口調となっています。実際、一番初めに邦訳したジジェクに対するインタビューの記事にもあるように、彼はあまり他人からの批判に応答するタイプではないようです。ただ、今回に限っては度を越していた、見逃すことが出来ないレベルの批判だったのでしょう。 スラヴォイ・ジジェク：彼の批判に応答して （原文：http://www.lacan.com/thesymptom/?page_id=2230） 私がジョン・グレイの批判に対して嫌悪感のようなものを抱くとすれば、それは彼の書評が私の二つの近著に対して高度に批判的だからではない。そうではなく、彼の論難が、詳細まで答えようとすれば、単なる間違った言明について正すのは言うまでもなく、当てこすりや誤解に対しての応答など、作家にとっては退屈でしかない、私の立場について

安倍政権は経済成長を最優先の政策課題に掲げ、経済発展に都合のよい形に社会制度全体を設計し直そうとしています。その流れの中に特定秘密保護法案を位置づける必要があります。　国民が知ることのできる情報を制限すれば、それだけ議論の余地は少なくなり、政策決定はスピードアップする。トップダウンですべて決まる「株式会社」のモデルにならって政治システムを改組しようとする試みだと私は見ています。　役員会での議論や他社との交渉や密約を逐一全従業員に開示する会社はありませんし、従業員の合意を得なければ経営方針が決められないという会社もありません。そういう集権的、非民主的なシステムの方が金もうけのためには効率的だからです。ですから、「デモクラシーは経済活動には非効率であるから制限すべきだ」と考える人たちがこの法案を支持しています。　法律ができれば、反政府的な言論人や労働組合は「経済成長を妨害するもの」として抑圧さ

Paul Krugman, “No Reason to Fret About France,” Krugman & Co., November 22, 2013 フランスを気に病む理由なんかないよ by ポール・クルーグマン Colin Delfosse/The New York Times Syndicate まずは大事なことから：フランスにはいろいろ問題がある．失業率は高い．とくに若者の失業率が高い．多くの小企業は苦しんでいる．人口は高齢化が進みつつある（ただ，ドイツも含む他の多くの国ほどではない）． でも，ぼくが見つけられるどんな尺度で見ても，フランスは欧州の基準で言われるほどひどくは見えない．国内総生産はだいたい危機以前の水準にまで回復してるし，財政赤字はかなり小さく，中期的な債務状況にはまったく懸念がない．それどころか，長期的な債務状況は，フランスの隣国たちと比べて，かなり良好だ

派遣切りされた労働者らが東京・日比谷公園で年を越した「年越し派遣村」が社会問題となったのは五年前の年末。不安定な立場で働く人が増え続ける中、今でさえ脆弱（ぜいじゃく）な労働者保護のルールを撤廃する動きが加速している。「また人生が翻弄（ほんろう）される」。光の見えない法改正論議に、派遣労働者の嘆きは大きい。　（小林由比） 「そんなに文句があるなら辞めたらどうですか」。東京都内の同じ会社で十年以上働く派遣社員の女性（５４）は数年前、上司からの嫌がらせを相談した派遣会社の担当者の言葉にがくぜんとした。顧客である派遣先の企業の方が大事なのだと思い知らされた。

国民の目・耳・口をふさぎ、戦争への道を準備する「秘密保護法案」をめぐるせめぎ合いは今週大きなヤマ場を迎えます。法案に反対する国民の世論と運動は日増しに広がり、安倍自公政権を追いつめ、法案推進勢力に矛盾と亀裂を生み出しています。 弁護士の強制加入団体である日本弁護士連合会が「一丸となって立ち上がった」（江藤洋一副会長・秘密保全法制対策本部長代行）のをはじめ、労働組合や市民団体のほか、日本ペンクラブ、憲法や刑法、歴史学の研究者、テレビキャスター、出版人、演劇人、外国特派員協会、国際ペンクラブなど、反対の声は近年にない広がりをみせています。 １万人の熱気 ２１日、東京・日比谷野外音楽堂で開かれた「ＳＴＯＰ！『秘密保護法』大集会」は会場からあふれる１万人の熱気に包まれました。集会後のデモでは「戦争反対」「秘密保護法反対」の声をあげ、夜遅くまで国会を包囲しました。 「このごろの動向をながめると、１９

【其山史晃】「追跡！在日米軍」を掲げ、１７年間にわたり全国の米軍基地の動きをウオッチし、インターネットで発信し続けてきた市民団体がある。メンバーは、特定秘密保護法案の行方を不安な思いで見守っている。「軍事＝秘密」という風潮を招かないか――。　米海軍横須賀基地を見渡す神奈川県横須賀市のヴェルニー公園。基地監視団体「リムピース」の編集長を務める頼和太郎さん（６５）が米軍のイージス艦の撮影を始めると、どこからともなく近づいてきた中年男性が「（原子力空母）ジョージ・ワシントンの帰港日、つかんでます？」とささやいた。　男性は米軍や自衛隊の艦船の写真撮影が趣味のいわゆる軍事マニア。何度か顔を合わせるうちに会話を交わすようになったという。男性は「基地に対する見方は違うけど、色々な立場があっていい。リムピースのホームページ（ＨＰ）は米軍の動きを把握するために必読の情報源」と話す。　リムピースは１９９６年に

機密を漏らした公務員らへの罰則を強化する特定秘密保護法案について、自民、公明の与党は、日本維新の会、みんなの党と修正合意した。ところが合意を条文化した修正案は、まだ国会に提出されていない。それなのに、与党は今国会成立に間に合わせようと二十六日の衆院通過にこだわり、衆院での審議をほとんど素通りしようとしている。　 法案は八日から衆院国家安全保障特別委員会で実質審議入り。それと並行して与党は維新、みんなの党と修正協議を行い、二十日までに合意した。修正案は四党が共同提案する方針だが、提出は二十五日の予定。当然、国会での審議はまだ行われていない。 与党は当初、その二十五日の特別委で採決に踏み切ろうとした。野党の反対で見送りはしたが、現時点では二十六日に採決した後、その日のうちに衆院本会議で採決し、衆院通過させる方針。みんなの党も同調する。

The Military Reaction Force was given licence to operate a shoot-to-kill policy against IRA suspects, former members tell the BBC's Panoroma tonight. 昨日のことをまだ書き終わっていないのだが、次のがきた。昨日のは、現地の人でなければ、マニアか研究者しか反応しないような話題だったが（それゆえに深いし重要）、今日のはキャッチーでわかりやすい。 北アイルランドに展開されていた「死の部隊」の話題である。11月21日（木）、BBCのドキュメンタリー番組、Panoramaが "MRF" を特集する。MRF, すなわちThe Mobile Reconnaissance Force (もしくは Military Reaction Force, Militar