輸入レモンは危なくない。古い情報に惑わされないで［食の安全と健康：第16回 文・松永和紀］
輸入レモンは危なくない。古い情報に惑わされないで［食の安全と健康：第16回 文・松永和紀］ 公開日: 2022年4月25日 私たちの素朴な疑問 Q. 輸入レモンは農薬がたっぷりで危ない、と聞きました。農薬を洗って落とす方法を教えてください。 A. 危ないという情報は非常に古くて、科学的根拠がありません。そもそも、農薬がそれほどの量、残っているわけではありません。 インターネットで輸入レモンと検索すると、危ないという情報が大量に出てきます。防かび剤が、ワックスが、それを落とす方法は……。この“危ない”話、実は1970年代から流れている古い古い情報なのです。実際のところは真実からかけ離れています。そんな古い話をそのまま信じるのですか？ 解説しましょう。 安全性は、残留基準ではなくADIで考える 作物は栽培時に農薬が使われます。ただし、一部の農薬成分はくだものやじゃがいもに限定して、収穫後（ポス
“脳には心臓の動き意識的に制御できる神経経路” 仕組み解明 | NHK
心臓は自律神経の働きにより、個人の意思に関係なく鼓動を続けますが、脳には、心臓の動きを意識的に制御できる神経の経路が備わっていることを東京大学のグループがラットを使った実験でつきとめました。 この研究は東京大学の池谷裕二教授などのグループが国際的な科学雑誌「サイエンス」で発表しました。 心臓は自律神経によって制御され、通常、意識的に動かすことができないとされていますが、グループは心拍数の変化を自分で測定しながらだと意識的に数値を変化させられることに注目し、こうした現象が起きる仕組みを調べました。 グループでは、ラットを使って心拍数が下がれば、報酬を与えるという訓練を繰り返したところ、5日後には心拍数が通常の半分程度に減ったということです。 このときの神経の活動を詳しく調べたところ、脳の中で意思の決定などに関わる場所と自律神経をつかさどる場所の間に神経の経路があることをつきとめたということで
わずか40秒の運動で身体に起こる劇的変化 – 早稲田大学 研究活動
― 強度の工夫で短時間でも大きな運動効果 ― 発表のポイント わずか40秒の高強度間欠的運動で、全身および筋肉の酸素消費量ならびに大腿部（太もも）の主要な筋肉の活動が大きく増加することを発見した。 高強度運動の反復回数と、酸素消費量の増加は必ずしも比例しないことが判明した。 本研究をきっかけに、トレーニング効果をもたらす『最少量』の解明が進み、日本のみならず、世界の運動実施率の向上に繋がることが期待される。 概要 早稲田大学スポーツ科学学術院の川上 泰雄（かわかみ やすお）教授、国立スポーツ科学センターの山岸 卓樹（やまぎし たかき）研究員らの研究グループは、トレーニング効果を生み出す『最少量』のメカニズムについて、強度の工夫によって、短時間であっても大きな運動効果をもたらし得ることを発見しました。健康増進や疾病予防のための運動の重要性は、これまでもメディアなどでたびたび取り上げられていま
パプアニューギニアの人が筋肉質な理由に糞便から迫る｜梅崎昌裕 | 東京大学
パプアニューギニアの高地に滞在するうち、サツマイモが主食でタンパク質摂取が少ない現地の人たちが筋骨隆々だと気づいた梅崎先生。 糞便サンプルを集めて分析し、窒素を固定する機能を持つ腸内細菌を探りあてました。 人類と腸内細菌との素敵な共生関係とは？ たとえば、ライオンは地域が別でも肉食ですが、人類の食べ物は地域ごとにいろいろです。アフリカにいた頃にはまだ小さかった人類の多様性は、各地に広がって環境に適応するうちに拡大しました。そうした人類の多様性の解明を目指すのが、人類生態学です。 糞便から腸内細菌を調べる 人類生態学では調査地に長く滞在することが多く、私の場合はそれがパプアニューギニア高地でした。現場に入らないと見えないテーマを探すのがこの分野の醍醐味です。初めて現地に赴いたのは、博士1年だった1993年。通算2年超の滞在で感じたのは、現地の主食がサツマイモでタンパク質摂取が明らかに足りない
｢国産小麦､オーガニック､天然酵母｣は要注意…人気の高級ベーカリーにひそむカビ毒のリスク 科学的根拠を理解しているパン職人は少ない
「国産小麦、オーガニック、天然酵母」を謳う高級ベーカリーにも、実はかび毒のリスクがある。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「小麦のかび毒をゼロにすることはできないが、農薬を使えばある程度まで抑え込める。有機栽培の小麦製品には注意が必要だ」という――。 「国産小麦、オーガニック、天然酵母は安心安全」は間違い 都内の高級ベーカリーで目に付くパンの三大売り文句は、国産小麦、オーガニック（有機栽培）、天然酵母。これで安心安全……。 実は科学的には三つとも誤解です。最大の懸念はかび毒のリスクです。ところが、このような知識を持たないパン職人の方々がいます。日本の小麦消費における国産の割合は1割強となっています。小麦の国際価格がウクライナ情勢なども手伝い高騰し、国産小麦が注目されています。「私たちの手で有機小麦を栽培し、収穫してパンに」と張り切るパン職人までいるそうです。熱意は立派ですが、それがかえって
筋トレ男性を対象に、タンパク質の摂取量と筋肉・パフォーマンス・肝臓・腎臓への影響を調査した結果 | スポーツ栄養Web【一般社団法人日本スポーツ栄養協会（SNDJ）公式情報サイト】
ふだんレジスタンストレーニングを行っている男性を対象に、タンパク質摂取量を1.6g/kg/日または3.2g/kg/日のいずれかとして16週間介入し、体組成や筋力、および懸垂、垂直跳び、持久力のパフォーマンスへの影響に差が生じるかを検討した研究結果が報告された。また、肝機能と腎機能のマーカーも測定し、それらの臓器への負担の違いも評価されている。結論には、「タンパク質1.6g/kg/日の摂取は、肝・腎機能マーカーに影響を与えることなく、下半身のピークパワーを除いた除脂肪体重、筋力、パフォーマンスの最大化に十分であり、若く健康な男性の安全な摂取量として許容される」と述べられている。 タンパク質摂取量とトレーニング内容とで4群に群分けして16週間介入 この研究の参加者は、ソーシャルメディアでの募集に応じた18～36歳の健康でレジスタンストレーニングを行っている男性48人。適格条件として、週3回以上
ノア・スミス「やっぱりもしかしてスマホがわるいのかも」（2023年3月2日）｜経済学101
By Matthew Yohe, CC BY-SA 3.0十代の子たちの不幸を説明するもっとも有望な要因「テレビなんてぶち壊せ / 新聞なんて投げ捨てろ / 田舎に行こう / 家を建てよう」――ジョン・プライン アメリカで広まっている十代の不幸について，興味を引く議論が続いている．発端は，疾病対策予防センター (CDC) の調査報告だ．これによると，アメリカの高校生たちのあいだで，哀しみや無力感が増えてきている．とくに女の子で顕著だ．たんに，聞き取り調査に対してみんながこれまでとちがう回答をしているだけじゃない．十代の自殺者も増えているし，不安や鬱の症状も増えている．2012年～2013年ごろから，事態が悪化しはじめている： Source: Twenge (2020)考えうる理由のひとつは，「2011年よりも世の中がずっとひどくなってしまったから」というものだ．テイラー・ローレンツが言うよ
「治療する必要のないがんもある」 NATROM先生に聞く、がん検診の副作用と過剰診断の不利益 - CancerWith Blog
CancerWithでは、ピンクリボン月間に合わせて記事を公開しました。そこでは、「早期発見」「早期治療」の問題を腫瘍内科医の勝俣範之先生に詳しく伺いました。おかげさまで、SNSを通して多くの方に反応をいただき、患者の皆さまの熱量を感じることができました。 本記事では、以前より「過剰診断」の問題をブログやSNSで積極的に発信されている内科医名取宏（なとろむ）先生にインタビューを実施し、早期発見を訴え続けること、そして過剰診断の問題を深掘ります。 過剰診断って何？ 患者にとっての不利益とは 検診したくなる医療者の視点 無下に断れない理由も 最もコスパがいいのは「規定の年齢になって検診を受ける」こと。自覚症状がない限り気にしない やり始めたらキリがない「がんの不確実性」 がん検診の「副作用」への理解が広まらない理由。ワクチンとの違い 次の記事 過剰診断って何？ 患者にとっての不利益とは 二宮み
結局、大麻は健康に悪いの？ 薬物依存症の専門家が訴える一番の害は......
有識者会議「大麻等の薬物対策のあり方検討会」の構成員で、薬物依存症が専門の国立精神・神経医療研究センター薬物依存研究部長、松本俊彦さんに、そもそも大麻の健康影響はどうなのか、聞いた。 日本では大麻に関する知見はほぼなしーー改めて、大麻を常用することの危険性はどうなのか、現状での研究報告を教えていただけますか？ 実は責任を持って、「これがエビデンス（科学的根拠）だ」と言えるものがすごく少ないということをまず言っておきます。 日本では薬物を規制する時には、必ず細胞を使って、細胞毒性が起きるとか、細胞死が起きることを示し、動物実験でもこんなに依存性がありましたということを報告しています。 でも、それはアルコールでもカフェインでもニコチンでも示せることです。 それこそ、昔、小学校でシンナーを使わないように啓発するために、ビーカーの中のシンナーにミミズを入れるとちぎれることを見せた実験のようなもので
慢性的な睡眠不足は一晩では取り戻せない いきいき健康 NIKKEI NET
「いきいき健康」をご愛読いただきありがとうございます。 当サイトは、2011年12月26日をもちまして終了いたしました。皆様には長らくご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 健康関連の情報については、日本経済新聞 電子版・ライフコーナーの「ヘルス」をご覧ください。
日光網膜炎（太陽性網膜炎）について調べてみた - NATROMのブログ
朝日新聞の記事、■日食観測「黒い下敷き危険」 国立天文台が注意呼びかけによると、日食を観察する際、「サングラスや黒い下敷きだけでなく、昔は推奨されたスス板ガラスも危険」なのだそうだ。「安全に見るには、太陽の光や赤外線をカットする専用の日食グラスが必要。天体望遠鏡の専門店や家電量販店で数百〜１千円台で購入できる」だそうで、「利権がからんで朝日新聞がおかしなこと言っているんじゃね？」と一瞬は思ったが、国立天文台の■日食を観察する方法にも同様のことが書いてある。いやあ、サングラスぐらいならともかく、フィルムの切れ端やすすをつけたガラス板もダメとは。「いまごろいうな」とか「もっと小さい頃に言って欲しかった」とかコメントがついていたが、同感だ。 疑うわけではないが、せっかくだから調べてみた。朝日新聞の記事で「太陽性網膜症、日食性網膜炎」と書かれていたが「太陽性網膜炎」「日光網膜炎」とも言う。英語では
衛生仮説〜不潔な環境がアレルギー性疾患を予防する - NATROMのブログ
先進諸国において、気管支喘息や花粉症などのアレルギー性疾患が増えているのは、まぎれもない事実である。アレルギー疾患の発症そのものに遺伝的な要因が関与しているのは確かだが、疾患の「増加」については、遺伝では説明できない。複合的な環境要因が関与していると思われるが、衛生仮説といって、「環境が衛生的になり子供のころに感染する機会が減ったことがアレルギー性疾患の増加の原因である」という学説がある。以下で紹介する子供を花粉症にしないための方策は、衛生仮説に基づく。 ■子どもを花粉症にしないための9か条（医療介護CBニュース） 2月23日に横浜市の理研横浜研究所で報道関係者を対象に開かれた「製薬協プレスツアー」(主催=日本製薬工業協会)で、谷口センター長は「スギ花粉症ワクチン開発」と題して講演。この中で、▽生後早期にBCGを接種させる▽幼児期からヨーグルトなど乳酸菌飲食物を摂取させる▽小児期にはなるべ
2007-05-31
2007-05-31 FAO委員会はノコギリエイとウナギの保護のための取引制限を支持 FAO FAO panel supports trade restrictions to protect sawfish and eels 30 May 2007, Rome http://www.fao.org/newsroom/en/news/2007/1000569/index.html 絶滅危惧種の国際取引に関する条約（CITES）に推薦した FAOの専門家委員会はCITESのリストにノコギリ… 2007-05-31 TembecとUniscopeが飼料成分をリコール FDA 汚染物質 FDAは飼料製造業者に対しメラミンを含む成分を避けるように依頼 Tembec and Uniscope Voluntary Recall Feed Ingredients FDA Asks Feed Manufac
医学都市伝説: 暗いところで本を読んでも目は悪くならない
2006年07月04日 暗いところで本を読んでも目は悪くならない [医学・科学関連, ニュース] ニューヨーク・タイムズ健康欄記事より(閲覧には登録が必要)。 夜中に懐中電灯で本を読んだ経験のある人なら、誰でも暗いところで字を読むのは目に悪いと注意された経験があるはずだ。そんなことをしていたら目を悪くする。視力が落ちるよと。 しかし大方の眼科医によると、暗いところで読書すると目の緊張を高めて頭痛の原因にこそなれ、持続的なダメージを与えることはないという。ほとんどの人は加齢と共に視力が落ちる傾向にあるが、遺伝学的研究によれば、どのように低下していくかを決定するのは家族歴であるとのことだ。 それでも一部の研究者は、子供の頃から目に負担をかけ続けることに警鐘を鳴らしている。暗いところで本を読むだけでなく、長時間の読書を続けるだけでも、人生後半の視力低下を引き起こすというのだ。 例えば、米国やそ
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新薬、世界の肥満問題に光 - 日本経済新聞
疲労研究が進み、「疲労回復に効果」と思われてた物質の多くは、「疲労感を軽減させる物質であり、疲労回復の効果はない」ことが分かった
http://www.asahi.com/life/update/0505/TKY200805050143.html
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20071022it01.htm
産経ニュース