気象データを活用したさまざまなサービスで、企業や社会の課題解決に貢献する日本気象協会。そのテクノロジーは、気象のプロのみならず、デジタル人材によって支えられている。 「気象×データ」による価値創造で、社会課題に取り組む 1950年の創立以来、気象のプロフェッショナル集団として多彩なサービスを展開してきた日本気象協会。その強みは、70余年にわたり蓄積された膨大な気象データと、それを解析し、新たな価値を生み出すデータサイエンティストの存在にある。気象テクノロジーとビッグデータの融合により、商品や電力の需要予測やエネルギーマネジメント、交通運航支援など、多くの分野で課題解決に貢献している。 「およそ3分の1の産業が何らかの気象リスクを持っています」と言うのは、同社技術戦略室の増田有俊氏だ。「例えば、コンビニのアイスやおでん、アパレルの売れ行きなどは気象に大きく左右されます。日本気象協会では、気象
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