なぜ「50代以降の転職」はこんなにも難しいのか…ごく「シンプルな理由」（坂本 貴志）
年収は300万円以下、本当に稼ぐべきは月10万円、50代で仕事の意義を見失う、60代管理職はごく少数、70歳男性の就業率は45%、80代就業者の約9割が自宅近くで働く――。 10万部突破のベストセラー『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』では、多数の統計データや事例から知られざる「定年後の実態」を明らかにしている。 定年後は、正規雇用の職を辞し、非正規やフリーランスとなって働き続ける人が多数派である。しかし、大企業で高位の役職に就いていた人などにとっては、このような小さな働き方はプライドが邪魔して前向きに受け止められないかもしれない。定年前後を境に会社での処遇に厳しさが増すなか、自身の経験が活かせる仕事を探すため、外部労働市場に打って出る人もいる。ここでは、長く勤めた会社を離れた後に多くの人が直面する労働市場の構造を明らかにする。 50代以降、転職による賃金増加は困難に 転職
そういえば「脱印鑑」はどこへ行った～デジタル庁でデジタル化はむしろ事態悪化、事務負担はかえって増えるばかり（野口 悠紀雄） @gendai_biz
デジタル庁が発足して2年以上たつが、脱印鑑は、進んでいない。それどころか、アナログとデジタルの手段が入り乱れて、事態は悪化している。デジタル庁の存在意義を見直すべきではないか？ その昔、「脱印鑑」と言われたことがあった 「脱印鑑」ということが言われたことがある。ずいぶん昔のことだったような気がするので、おそらく、ほとんどの人は忘れてしまっただろう。 そこで改めて説明すると、コロナ禍において在宅勤務が奨励されたが、書類に印鑑を押す必要がある。それだけのために出社しなければならないという事態が頻発して、印鑑を廃止しようという声が高まったのだ。 印鑑が無意味だとは、多くの人がそれまでも日々の仕事の中で嫌というほど感じさせられていたことだ。 印鑑といっても、誰でも手に入る三文判。それを押したところで本人証明にはならないと思うのだが、しかし、規則なので、それがないと書類を受け取ってもらえない。受け取
中国の未来は「日本より悪い」…専門家たちが懸念する“中国依存”の「本当のリスク」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
激増する「若者の失業率」 中国の景気後退とデフレについて「根本的な原因は、習近平政権に対する国民の決定的な不信だ」と指摘した米有識者の論文が注目を集めている。「政府や中央銀行の景気刺激策も、もはや効果は期待できない」という。中国は「失われた何年？」に突入するのか。 中国の7月の消費者物価は前年同月に比べて、0.3％下落した。マイナスに陥ったのは、2021年2月以来、2年5カ月ぶりだ。それ以上に重要なのは、輸入の落ち込みである。中国が発表した7月の貿易統計によれば、輸入は前年比12.4％減少した。 輸入の減少は国内需要の低迷を反映している。その結果が失業の増加だ。中国の若者の失業率は6月に21.3％に達した。だが、実態は「これよりはるかに多い」とみられている。公式発表の数字は、就職を諦めた若者を考慮していないからだ。 すると、中国の国家統計局は8月15日、若者（16歳から24歳）の失業率の発
3つの「日本人の起源説」で最有力だった「変形説」…「二重構造説」に引き継がれずマイナー説になった理由（斎藤 成也）
今日は何の日？――人類学者・長谷部 言人生まれる 人類学者・解剖学者の長谷部 言人（はせべ・ことんど、1882-1969）をご存知でしょうか？ 1931年、兵庫県明石市の西八木海岸で発見された腰骨と思われる骨のかけらを縄文時代以前に日本列島に存在した「原人」のものだとされました。これが有名な「明石原人」で、この結論を下したのが長谷部でした。 その後の研究で「明石原人」の化石の石膏模型は縄文時代以降の新人のものであるという解析がなされましたが、当時は「日本最古の人類」として大きな話題を呼びました。 長谷部は、日本の人々を身体と文化の両面から考察し、「日本列島に渡来した第一の移住者の子孫が、時間的に変化して現在の日本人となった」という、数ある日本人ルーツを探る日本列島人の成立に関する【変形説】の潮流を生みました。今回は、この【変形説】をじめとした、3つの代表的な日本列島人の成立と現在の見解につ
多くの人を悩ませる…「ADHD」は「いつまで続く」のか？ いったい「どんな人が当てはまる」のか？ （岡田 俊）
うつ病、自閉スペクトラム症、統合失調症......。多くの現代人を悩ませる発達障害や精神疾患について、原因解明や治療法開発のための研究が進んでいます。 本記事では、脳科学の視点から最先端の研究を紹介した『「心の病」の脳科学』（講談社ブルーバックス）の中から、「注意欠如・多動症（ADHD）」についてご紹介しましょう。 ＊本記事は『 「心の病」の脳科学 なぜ生じるのか、どうすれば治るのか』を一部再編集の上、紹介しています。 最初に記された「ADHDの症例」 注意欠如・多動症（ADHD）の人は、知的障害のない人であれば同じ年齢の人と比べて、知的障害のある人であれば同じ発達段階の人と比べて、注意が散漫だったり、落ち着きがなく、待つことが苦手だったりすることで、日常生活に困難を抱えています。 ただし、ADHDがどのような状態であるのかという概念や診断基準は、時代とともに移り変わってきました。 AD
医師が見た「死ぬ直前」に起こること…人はこうして死んでゆく（週刊現代） @moneygendai
死は誰にでも平等にやってくるが、一度しか経験できない。そのため、多くの人が納得のいく形で亡くなることができていない。「下手な死」を避け、「上手な最期」を迎えるためには何が必要なのか。 チューブだらけの最期 死ぬ時は眠るように、穏やかに逝きたい—。苦しみながら死んでいくのはごめんだと、誰しも考えているはずだ。 だが、2020年に公開された人口動態統計を見ると、日本人の71・3％が病院で息を引き取っていることがわかる。これは多くの人が死の間際まで延命治療を受けながら、苦痛とともに亡くなっていくことを意味している。医師で小説家の久坂部羊氏が自らの経験を語る。 「40年ほど前、駆け出しの外科医だった私は総胆管結石を患った70代の女性の手術を担当しました。しかし、彼女は手術後に原因不明のけいれんを起こし、肺炎も併発してしまったのです」 この人を死なせるわけにはいかない。久坂部氏は患者に人工呼吸器をつ
「何者かになりたい人々」が、ビジネスと政治の「食い物」にされまくっている悲しい現実（熊代 亨） @gendai_biz
「何者かになりたい」。多くの人々がこの欲望を抱え、日々を奔走し、消耗している。そして、モラトリアムの長期化に伴い、こうした問題は高齢化し、社会の様々な面に根を張るようになった。 新刊『何者かになりたい』を上梓した精神科医・熊代亨が、現代人の揺れるアイデンティティに迫る危機を暴く。 古くて新しい悩み 「何者かになりたい」「何者にもなれない」──こうした願いや悩みは古くもあり、新しくもある。 今、ツイッターで「何者かになりたい」と検索すると、たくさんの人がこの願いを投稿しているさまがみてとれる。「何者にもなれない」で検索すると、さらに多くの人のつぶやきが見つかり、「何者にもなれない○○」と名乗るアカウントも複数見つかる。 こうした願いや悩みは、人々のアイデンティティが定まりづらい時代ならではのものだ。たとえば江戸時代の武士や農民は、身分やイエによって「何者か」になるか決まっていたから、こうした
なぜ若者は、安倍晋三に続いて「菅義偉も」支持するのか（御田寺 圭） @gendai_biz
「なぜ若者は自民党を支持するのか？」 「若者は自民党や安倍晋三をリベラルだと考えているというのは本当なのか？」 ――などと年長者から尋ねられることが、近頃多くなった。『なぜ若者は、それでも「安倍晋三」を支持するのか』という小論を現代ビジネスでリリースしたのは、そうした問いかけに対する回答のつもりだった。だがむしろ、この記事をリリースしてからますますそうした質問を受ける機会が多くなった。 安倍政権が幕を閉じ、そのあとを引き継いだ菅政権が発足した。朝日新聞世論調査によると、やはり政権発足直後ということもあって全世代にわたって支持率は高い。しかし特筆すべきは、29歳以下、39歳以下の世代において不支持率が低いことだろう。ちなみに安倍政権末期（2020年7月）の調査でも同様の傾向がみられた。この時期になると、ほとんどの世代で安倍政権への不支持が支持を上回っていたが、そのような状況でもなお29歳以下
日本で、そして世界で宗教が捨てられようとしている（島田 裕巳） @gendai_biz
平成の間に日本の宗教人口大幅減 今、宗教の世界は大変なことになっている。 日本を含め、先進国においては、宗教は捨てられようとしている。信者が激減し、危機的な事態に陥っているのだ。 日本の宗教団体の信者数は、文化庁が公表している『宗教年鑑』に記載されている。これは、それぞれの宗教法人の報告した数をそのまま載せたもので、果たして実態を反映したものであるかどうかが問題にもなるのだが、そうした表向きの数字を見ただけでも、宗教が捨てられようとしている実態は十分に明らかになってくる。 平成の時代が終わり、今は令和の時代になっているが、およそ30年続いた平成のあいだの変化を見てみよう。 まず、『宗教年鑑』の昭和63年版、つまり昭和最後の数字を見てみると、神道系の信者の数は約9618万人だった。 それが、令和元年版では、約8009万人と1600万人以上減っている。総人口の1割以上が減ったことになる。 より
「日本は成功例の先駆け」米国が大絶賛したコロナレポートの衝撃内容（歳川 隆雄） @gendai_biz
米国から見た日本のコロナ禍対策 ワシントンDCから米国人の目で日本の金融・財政政策を分析・解説する在米金融アナリスト、斎藤ジン氏がパートナーの一人である「OBSERVATORY VIEW」をほぼ毎号、読み参考にしている。 ニューヨークを本拠とする有名なユーラシア・グループのイアン・ブレマー代表が編集・発行する「eg update」も必読のニューズ・レターである。その他にも、DCで政治コンサルタントを務めるカール・アイゼルバーグ氏の「Monitor」も定期送付してもらっている。 本来、いずれも高額な購読料を支払うべきであるが、零細事務所を運営するジャーナリストに免じて贈呈扱いになっている。 さて、直近の「OBSERVATORY VIEW」（６月９日付）に斎藤氏が寄稿した「日本公衆衛生政策―コロナ、政治、ジャパン・パラドックス」は日本のコロナ禍対策を分析した秀逸のレポートである。 同レポート冒
「まもなく日本は『プチ食料危機』に突入する」と言い切れる理由（永田 雅乙） @moneygendai
在庫ゼロ、入荷未定…不穏な足音が 新型コロナウイルスによる緊急事態宣言の全面解除に伴って、日本は“ウィズコロナ”、“アフターコロナ”と呼ばれる第2フェーズに入った。安倍首相も「コロナと共存」「経済目線」と発言からも、国内を包んでいた雰囲気が変わってきつつあるようだ。 筆者は外食産業専門コンサルタントであり、グループ企業では飲食店企業も経営している。当然休業要請などコロナ禍の影響も大きいものとなり、現在もコンサルタントクライアント企業対応と、グループ企業の飲食店の対応に追われる日々だ。 そんな中、食の最前線の一業種である外食産業に関わっているからこそ、コロナ禍での様々な現象を目にすると共に、これから「プチ食料危機」が起きることを確信している。 多くの飲食店が休業や営業短縮の対応をする中、納入業者、問屋、市場の卸しといった人たちは当然、飲食店からの発注（売上）激減に苦しんでいる。我々の元にも日
キャッシュレス決済、じつは「むしろ損する人」が急増していた…！（横山 光昭） @moneygendai
消費増税とともに一気に浸透してきたのが「キャッシュレス決済」である。増税分の還元もさることながら、スマホ上で何を買ったのか、いくら使ったのかなどが日々記録されていくのが家計管理には最適と喜ぶ人も少なくないだろう。しかし、じつはこの便利さゆえに「キャッシュレス決済には『家計破綻』の落とし穴が潜んでいる」と、ファイナンシャルプランナーの横山光昭氏は警鐘を鳴らす。いったいどういうことなのか――。 消費税２％増税が帳消しに… 2019年10月1日、消費税が10％に上がりました。飲食料品の税率は8％で据え置かれるため、大きな混乱はなかったと感じていますが、今回導入された軽減税率について、十分に周知されていない人たちもいて、増税前日に税率が8％のまま変わらないペットボトルのお茶の買いだめをしている人の姿もありました。 このわかりにくい軽減税率と共に多くの人の疑問を呼んでいるのは「キャッシュレス・消費者
ホリエモン擁立、議員辞職…N国立花「政治ハッキング」のヤバい目的（真鍋 厚） @gendai_biz
事態は急展開 10月8日昼、NHKから国民を守る党（以下N国党）党首の立花孝志氏は「国会議員辞めます」と題した動画を自身のYouTubeチャンネルに投稿した。立花氏は同日夕方に会見を開き、7月に当選したばかりの参議院議員を辞職すること、10日告示・27日投開票の参議院埼玉県補欠選挙に出馬することを表明した。 また1日には、実業家のホリエモンこと堀江貴文氏がN国党の「公認候補者」に決定したとの報せもネット上を駆け巡った。やはり発信元は、立花氏の投稿した動画だ。早速テレビ局が堀江氏に出馬の意向を問い質したが、「分からない。現時点では断言はできない」という趣旨のコメントが返ってきた。 筆者はこれまでも、N国党の特異性と、立花氏が起こした「社会現象」の背景を分析してきた。しかし今回の一連の動きで、同党を取り巻く情勢は一変し、事態は早くも「新たなフェーズ」へと移行するかもしれない。それは一言で言えば
先崎学九段が明かす「羽生善治が将来を語り、米長邦雄が涙した日々」（小島 渉） @gendai_biz
トップ棋士が言いたい放題、騒ぎ放題。だからこそ垣間見えた本音の姿に惹きつけられ、若手が先輩と盃を重ねた。「昭和の将棋指し」をもっとも受け入れた場所、それが前回の記事で取り上げた酒場「あり」だった。後編のインタビューに応じた先崎学九段は49歳で、20代前半のときから「あり」の常連客だった。2014年に「あり」が閉店し、将棋界から消えたものは何か。先崎九段は「藤井聡太ブームとは異質の、荒くれものの将棋指し」と指摘する。 5時間の棋戦を終えて飲みに繰り出す 初めて新宿2丁目の「あり」に行ったのは、先輩に連れられてでした。ほかの酒場と違い、「あり」は一流棋士がいくところ。ものすごく緊張しましたけど、それまで記録係として仰ぎ見る存在だった棋士を間近で、しかも酔っぱらったところを見られるのは新鮮でしたし、自分がこの業界の一員として扱われていることに喜びを感じました。 若造を相手に時に威張ったり、愚痴っ
私たちは戦前を本当に知っているか…落書から見えた「反戦」のリアル（髙井 ホアン） @gendai_biz
「戦前」をどこまで知っているか 2019年8月現在、言論・表現の自由、またそれに連なる歴史的問題について意識する機会は多くなっている。 例えば、あいちトリエンナーレにおける「表現の不自由展・その後」（少女像や天皇に関する作品を展示）の開催中止問題に関する議論は今も続いている。また、現在を「戦後」ではなく新たなる「戦前」と捉える識者も見かける。 2010年代に入り、特定機密保護法や共謀罪（改正組織的犯罪処罰法）など、様々な議論を呼びつつも強行採決された法が相次いだことは、確かに1920～1930年代的な社会情勢を予感させるかもしれない。 ここで言論・表現の自由が封じ込められていた過去を振り返ること、特に政治的・国家的な出来事だけでなく庶民がどうしていたかも知ることは、大きな意義があるように思える。 「戦前」、特に1931年（昭和6年）の満州事変以後という時代を、我々はどこまで知っているだろう
今なぜ海外で「シティ・ポップ」が大人気なのか？ 火付け役に聞く（柴 那典） @gendai_biz
今、海外でシティ・ポップが人気 今、70年代〜80年代の日本のポップスが海外で大きな話題を集めている。 山下達郎、竹内まりや、角松敏生、杏里など、かつて「シティ・ポップ」というジャンル名で紹介されたアーティストの楽曲が、インターネットを介して欧米やアジアの若い世代の音楽ファンの間で人気を博している。 「ヴェイパーウェイヴ」や「フューチャー・ファンク」といった新たな音楽ジャンルの勃興と共に、その元ネタとして“発見”され、評価を高めているのだ。 そして、その再評価の波はシティ・ポップにとどまらない。Winkやラ・ムー（菊池桃子）など、昭和のアイドル歌謡も再び注目を集めようとしている。 いったい、何が起こっているのか？ 日本においても様々なメディアで騒がれ始めた海外でのシティ・ポップ人気。その火付け役の一人であり、フューチャー・ファンクの代表的なアーティストである韓国人のプロデューサー／DJ、N
求めるのはカネじゃない「都市に住み、地方で副業」する若者が急増中（鈴木 秀逸） @gendai_biz
地方企業での副業という選択 水野剛さん（35）は、大学進学を機に故郷の岩手県・盛岡を離れて17年。都内にある企業に勤めている。マーケティングの領域でがむしゃらに仕事をして、気がつけば35歳になっていた。都内の自宅と勤め先である高層ビルを往復する毎日。地元の盛岡を懐かしく思う機会が増えた。 ……と言っても、これまで積み上げたキャリアを捨てたいわけではなかったという。結婚し子どもにも恵まれ、東京での生活が充実している。移住・Uターンへの憧れは、「無いものねだり」だと考えていた――。 そんな水野さんの抱えていたモヤモヤを解消したのが「地方企業での副業」だ。自身が培ってきたマーケティングの業務スキルを活かし、岩手県の八幡平（はちまんたい）市内の企業で副業を始めたのだ。今では月に2回現地に行き、社長の右腕として辣腕を振るっている。 都市部での生活を継続しながら、地元とも「副業」を通じて継続的に関わる
地上波とネットテレビの「深刻な断絶」〜歴史を振り返ってみると…（飯田 豊） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
連日のようにパワハラやセクハラがニュースを騒がせている2018年。激変するメディアの世界でも問題が噴出している。どのような問題が、なぜ、起きているのか。メディア論を専門にする立命館大学准教授・飯田豊氏が、「地上波テレビとインターネット動画の関係史」という観点から論じる。 地上波テレビとネットテレビの乖離 Abema TV「極楽とんぼKAKERU TV」に生出演した女性がハラスメントを受けたとして、2018年9月、BuzzFeed Japanが「Abemaが非公開にした「くそババア」罵倒映像 ―過激化するネットテレビの2つの問題」と題する記事を公開しました。 その翌日には告発した女性自身がnoteに手記を公開し、事態の経緯を詳しく説明したことも相まって、ネット上で大きな反響がありました。 Abema TVは、テレビ朝日とサイバーエージェントが共同運営するインターネットテレビ（以下、ネットテレ
この国の「同調圧力」と戦った元特攻兵の告白（鴻上 尚史） | 現代新書 | 講談社（1/3）
〈建前は志願制の特攻だが実態は程遠い。爆弾だけを落とし生還する青年は露骨に「次こそ死ね」と言われるが、理不尽な作戦への抵抗を続ける。〉 〈大学の運動部でボールを追う技を磨いた若者が「相手をつぶせ」と命じられた。練習を干し自ら反則するよう大人が追い込んだ節もある。〉 2018年5月25日付の日本経済新聞コラム「春秋」は、戦時中の特攻兵と、日大アメフト部問題との関連・類似性を鋭く指摘していた。 戦後73年たった今でも、この国の組織の至るところで強力な「同調圧力」が存在するのではないか。理不尽なことを部下に押しつけたまま、責任を取らない上司がたくさんいるのではないか――『不死身の特攻兵』を著した鴻上尚史氏が2017年11月に執筆した下記の論考をもとにあらためてふりかえってみたい。 この人の生涯を伝えたかった ありがたいことに、『不死身の特攻兵 軍神はなぜ上官に反抗したか』は発売2週間で4刷りが決
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今から学んでも遅くない！ノーベル賞受賞者・吉野彰氏は何をしたのか（東京大学CAST）
