コロナ以降マスク着用率ほぼ100%の日々が続いています。でもほとんどの人は、「周りがつけてるから」「習慣だから何も考えずに」マスクをつけてると思います。そういった方々は人目を気にしてるだけで、「マスクをつける必要はない」「マスクをつけなくても何も言われない」ことが分かれば、マスクを外す時間を増やしてくれると思います。 マスクの効果を信じて疑わず、コロナが怖くてたまらないという人は何を言っても無駄なので、そういう人は対象にしてません。でも、そういう人はごく一部だと思います。 ●「マスクを外そう」と訴える、マスクに特化したチラシ ノーマスクでも声がけされることはほとんどないし、普通に買い物できるし親切にもしていただけます。これはノーマスクの皆さん、ほぼ同意見です。皆、自分はマスクをつけるけど、相手がマスクをつけてるかどうかは気にしてないのだと感じます。 チラシ作成にあたり、デザインや広告の本を
市民公開講座「これだけは知っておきたい新型コロナウイルス感染症」(神戸新聞社など共催)が15日、神戸市中央区の神戸新聞松方ホールで開かれた。神戸大学大学院医学研究科の教授ら専門家4人がワクチンの効果や治療などの視点から流行「第6波」への備えを訴え、市民ら約200人が耳を傾けた。 16~18日に神戸市内である日本ウイルス学会学術集会を前に、市民の理解を深めてもらう目的で開催。 神戸大学大学院の森康子・感染症センター長はワクチンについて「ウイルスが体内に入り込む前に、免疫をつくっておける」とし、天然痘が撲滅された歴史を紹介しながら効力を強調。海外で新型コロナワクチン普及後、再び感染者が増える状況には「どこまで重症化しているかが問題。感染を基準にしなくてもいいのでは」と述べた。 また、今秋以降に国内で感染者が激減した要因を取り上げた同センターの有井潤特命准教授は「ウイルス学者が一番なぜだろうと思
新型コロナウイルスワクチンを2回接種してから3か月以上経過した医療従事者を対象に広島市医師会がウイルスの働きを抑える抗体の値を調べたところ、比較的、抗体価の低い人が一定程度いることがわかりました。 医師会は感染の再拡大を防ぐためこれから始まる3回目の接種を積極的に受けてほしいと呼びかけています。 広島市医師会は11月、ワクチンの2回目の接種を終えてから3か月から7か月経過した10代から80代までの医療従事者、2744人を対象に血液中の抗体の値を調べました。 その結果、すべての人から抗体が確認されたものの、中央値に近く多くの人があてはまるグループに比べ、抗体価が10分の1程度の人もいたということです。 医師会はウイルスの働きを抑える抗体が時間の経過とともに減少し「ブレイクスルー感染」が起きる可能性があると指摘しています。 広島市医師会の佐々木博会長は、「時間の経過とともに抗体の値が将来的に下
WHO=世界保健機関は26日、専門家などによる緊急の会合を開き、南アフリカで確認された新たな変異ウイルスについて「懸念される変異株」に指定したと発表しました。 指定の理由について、WHOは、現時点で得られている科学的な根拠からほかの「懸念される変異株」に比べ、再感染のリスクが高まることが示されているなどとしています。 呼称は「オミクロン株」としました。 この変異ウイルスについて南アフリカの保健当局は、25日、最大都市ヨハネスブルクのあるハウテン州で、77例の感染例が確認されたと発表していてこれまでに南アフリカに隣接するボツワナのほか、香港やイスラエル、ベルギーでも見つかっています。 今回、WHOが南アフリカで確認された新たな変異ウイルスを現在、広まっているデルタ株などと同じ「懸念される変異株」に指定したことで世界的な監視態勢が強化されることになります。 WHOで新型コロナウイルス対策の技術
18歳以下への10万円相当の給付について、財務省は、現金とクーポンに分けて給付することで、事務的な経費が、現金で一括給付するのに比べて、およそ900億円高い1200億円となることを明らかにしました。 政府が新たな経済対策に盛り込んだ、18歳以下を対象にした1人当たり10万円相当の給付は所得制限を設けたうえで、5万円の現金給付を行ったあと、残りの5万円は来年春の卒業・入学シーズンに向けて、クーポンを基本に給付する方針です。 これについて財務省は、26日の衆議院予算委員会の理事懇談会で一連の給付にかかる事務的な経費が、現金で一括給付するのに比べて、およそ900億円高い1200億円となることを明らかにしました。 理事懇談会のあと、立憲民主党の後藤祐一氏は記者団に対し「タイミングをずらしてクーポンを給付するのは、来年の参議院選挙に近い時期に行うためだと見ている。来月の臨時国会で厳しくチェックしてい
【読売新聞】 経済的な理由で生理用品を十分に購入できない女性を支える動きが広がっている。新型コロナウイルスの感染拡大による家計の困窮を背景に、「生理の貧困」問題として目が向くようになった。支援する団体は、理解の促進や、継続的な取り組
マンハッタンの最先端ジムの有名トレーナーからインディアナポリスにあるNational Institute for Fitness and Sport(NIFS)、アメリカ陸軍の体力テストまで、昔ながらの腹筋運動の評判は落ちる一方。 かつてはトレーニングの基本として欠かせなかった腹筋運動だが、科学的な研究で、ウエストを細くすることもなければ、お腹の脂肪を落とす効果もないことが分かった。また腹筋の強化あるいは柔軟性の維持、長距離走のための体力づくりにも最適な方法ではない。 アメリカ陸軍は、体力テストの一つとして数十年間行われてきた「2分間の腹筋運動」を2020年末までに徐々に廃止し、代わりに兵士の戦闘即応力の向上により有効なもの、具体的にはデッドリフト(床に置かれたバーベルを直立姿勢になるまで持ち上げる)、パワースロー(重さ約4kgのボールを背後に向かって遠くまで投げる)、ドラッグ&キャリー(
メルカリで売ってる無農薬野菜とか果物って絶対怪しいですよね?安すぎませんか? あれ買ってる人って本当に信じてるんでしょうかね。まぁ本人が納得して買ってるならいいんですが。 フリマだから仕方がないけど、なんか規制緩すぎだと思いませんか? メルカリ事務局から農産物に関するアンケートが回ってきたので、メルカリも重い腰を上げ始めるかもしれないですねー。 生産者直送系のECに比べるとフリマだから?緩すぎますねぇ。犯罪の温床(シャインマスカット盗難物とか)にもなりかねないし、謳い文句も言ったもん勝ちだから、真面目にやってる生産出品者からすると眉唾ですよねー。無農薬って掲げてる生産出品者なんて絶対信用できないかな。と独り言。
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