皆さんは、動画の倍速視聴をしたことはあるだろうか。2倍速、1.5倍速などに動画の再生速度を速くすると、人物の動きこそ多少不自然さが出るが、言葉など内容は十分に聞き取れ、画質も悪くない。慣れてくると問題なく視聴できるだろう。 最近、再生速度を調整できる動画プラットフォームが増えてきた。たとえば、Netflixは2019年10月より、モバイル・タブレット端末を対象に試験的に再生速度調整機能を導入している。これに対しては、映画監督であるジャド・アパトー氏などクリエイター側からの批判が集まっているようだ。 一方、多くの10代の子どもたちの間では動画の倍速視聴が当たり前となっており、SNSで情報を得て効率的に楽しんでいるようだ。最新の10代における動画視聴事情についてお届けしたい。 リアタイで見られても「倍速録画を選ぶ」 倍速視聴は、以前からDVDプレイヤーやテレビのハードディスクレコーダー再生など

ドア錠をスマートフォンで開閉可能にするスマートロック製品は、セキュリティ強化よりも利便性向上の面で恩恵を感じることが多い。特に、解錠に必要な電子鍵データを友人などへ渡せる鍵共有機能は便利だ。しかし、スマートロックによっては、専用アプリをあらかじめインストールしておかないと鍵データが受け取れなかったり、解錠できなかったりして、使ってもらいにくいこともある。 そこで今回は、専用アプリなしでも解錠可能なスマートキー「JIIPKEY」を紹介しよう。現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中。

通販サイトの「Amazon.co.jp」で、他人の注文履歴が表示されてしまうエラーが、9月26日から一部のユーザーの間で起きているようだ。 Amazon.co.jpで注文履歴を選ぶと、そこに身に覚えのない注文履歴が並んでいるという報告がTwitterなどで相次いでいる。名前や住所なども閲覧できる状態だという。 CNET Japan編集部でも確認したところ、同様の事象が起きているスタッフがいた。東京都内で暮らしているが、届け先の住所が「鹿児島県」になっていた。 アマゾンジャパンに同件について問い合わせたところ「Amazonは、お客様のセキュリティとプライバシーを大変重要に考えています。本件については認識しており、現在調査を進めております」との回答を得た。続報があり次第、お伝えする。 【追記】同社は9月28日9時30分に「本事象は解決し、お問い合わせいただいたお客様にはご連絡をしています」とコ

YouTubeは先週、子どもや若者に自らを傷つけるよう指示する「モモチャレンジ」と呼ばれるゲームに関して、同社のサイトではこのゲームを推進する動画の存在を示すものは見つからなかったと発表した。これを受けて、この話題が頻繁にニュースの見出しを飾った。 このゲームに関するデマの話題が記事になる際には、飛び出した目と大きな口を持つ、不気味な黒髪の生物の写真が一緒に掲載されるのが常だった。しかし、この造形物を製作した造形作家は、この作品を廃棄していたことが明らかになった。 この作品を作った日本の造形作家である相蘇敬介氏は、英国のタブロイド紙The Sunに対して、この作品を廃棄したと語った。 相蘇氏はThe Sunに対して、「モモはもう死んだので、子どもたちは安心してほしい」と語った。「彼女はもう存在しておらず、呪いもなくなった」 これは「姑獲鳥（うぶめ）」と呼ばれる作品だ。この裸の生き物は、人間

AFPの現地時間7月30日付の報道によると、フランスで同日、生徒が学校でスマートフォンを使うことを禁じる法案が議会を通過した。9月以降、学校に通う子どもたちはスマートフォンを自宅に置いてくる、または学校でスイッチを切っておく必要がある。 フランスのEmmanuel Macron大統領は30日、この新法が可決されたことについてツイートした。 L’interdiction générale des téléphones portables dans les écoles et les collèges a été définitivement adoptée par l’Assemblée nationale aujourd’hui. Engagement tenu — Emmanuel Macron (@EmmanuelMacron) 2018年7月30日 The Washington Po

IDC Japanは、日本国内における働き方改革関連ICTツールの利用動向調査を実施。7月25日付での結果を公表した。 この調査は、従業員数100人以上の企業で働く経営層、IT部門の従業員、および工場や販売といった現場以外の部門に勤務する従業員（オフィスワーカー）に対してアンケート調査を実施。IDCがオフィスでの働き方改革に貢献すると判断したICTソリューションを中心に、導入や利用状況、ソリューションの評価、今後の導入予定について質問したものとなっている。 導入率が高いものについては、「旅費／経費精算」（47.5％）、「勤怠管理」（43.8％）、「ワークフロー」（42.5％）としている。また大企業においては、リモートアクセスや会議システムの導入も進んでるという。 従業員が現在使用していて、今後も使いたいツールとしては、PCモニター（ノートブックPCに接続）（74.0％）、ビジネスチャット（

空を見上げると、1羽の可愛らしい鳥が優雅に飛んでいる。まさに美しい自然の鳥かと思うと、それはハイテクな監視ドローンかもしれない。 中国ではこの数年間に、少なくとも5つの省で、30を超える軍事機関や政府機関が鳥の形をしたドローンを使って市民を監視しているという。South China Morning Postが現地時間6月24日に報じた。 報道によると、このプログラムは「Dove」（ハト）というコード名で呼ばれ、西安市にある西北工業大学の教授、Song Bifeng氏の下で実施されているという。Song氏はかつて、中国の第5世代ステルス戦闘機「J-20」に関する上級科学者を務めていた人物だ。 この鳥のようなドローンは、電気モーターで動くクランク機構を2つ搭載し、本物の鳥の羽ばたきを模倣する。また、高解像度カメラ、GPSアンテナ、飛行制御システム、それに衛星通信が可能なデータリンクを搭載してい

ハウステンボスは5月1日、「変なホテル ハウステンボス」内に本格的な無人コンビニ「スマート・コンビニ」をオープンしたと発表した。 スマート・コンビニは、入口で顔登録し、登録した顔との認証を得て入店。商品を棚から取り、レジで商品の画像認識をした後、明細を確認。顔認証を行い、購入ボタンを押すことで購入できるというもの。支払いは外付け端末にてクレジット決済を採用する。退店時にも出口で顔認証が必要になる。 顔認証と画像認識はNECの技術を用い、キャッシュレスシステムはコイニーのものを採用している。広さは10平方メートルで、開店時間は6～26時。おにぎり、パン・サンドウィッチ、カップ麺などの軽食を取り扱う。

トワールは、小中高生が通う塾や予備校を対象に、生徒の学習に関わる内面的指標である知的好奇心や勤勉性、情緒安定性や協調性など9項目を数値化する教育検査サービスを開始すると発表した。 教育検査サービスは、検査対象の生徒がスマートフォン、タブレット、PCからウェブサイトに接続し、約100問の質問に答えることで、個人のIQ（潜在能力）、EQ（性格）、GRIT（長期的な忍耐力）などを数値化するもの。 これを、認知心理学や知能情報工学の教授監修のもと導き出した同社独自のアルゴリズムで組み合わせることにより、理解の速さや努力の持続性など、生徒個人の学習に関する性格や特性を可視化。個人に合った指導方法を導き出せるという。これにより、経験の浅い講師でも的確かつ、効率よく生徒の成績アップにつながる指導ができ、生徒や保護者の満足度アップが期待できるとしている。 さらに、同サービスでは「成績不振に陥る可能性がある

拳銃の絵文字を選択しようとした「Android」ユーザーは、灰色と茶色で描かれたピストルがカラフルなおもちゃの水鉄砲に変わったことに気づくかもしれない。 Emojipediaは米国時間4月24日、このアップデートのAndroidユーザーへの提供は既に始まっていると報じた。 Googleの担当者は電子メールで、「メッセージがさまざまなプラットフォームで同じように表示されるようにするため、当社は常に自社の絵文字デザインを検討している」とコメントした。 拳銃の絵文字を変更したのは、Googleが初めてではない。Appleは2016年、拳銃の絵文字を緑色の水鉄砲に置き換えた。 Microsoftも25日、拳銃の絵文字を水鉄砲に変更する予定であることをツイートで明らかにした。 We are in the process of evolving our emojis to reflect our va

NTTドコモは4月11日、マンホール型基地局の試作機を国内で初めて開発し、3月6日より実証実験を開始したと発表した。 同社によると、観光地や景勝地などにおいては、アンテナ設置に適した建物がなく、人の目につかないように通信設備を設置することが難しいため、安定したサービスエリアの構築が困難なのだという。また、そのような場所のエリア化には、景観を保護しながら設置が可能な基地局が必要となる。 マンホール型基地局を本格運用するにあたっては、あらゆる環境で、（1）利用者に快適な通信環境を提供できるサービスエリアが確保できること、（2）マンホール上を含むマンホール型基地局周辺の電波の強さが、電波防護指針に基づく電波法令を順守した値であること、（3）設置場所の安全基準に準拠したマンホール蓋の強度であること、という3点を満たす必要があり、それらを満たす技術の確立を目的として実証実験を実施した。 まずは、積雪

グーグルのスマートスピーカ「Google Home」で、10月24日からGoogleアシスタントに対応したアプリが利用可能になった。 同社では、Googleアシスタントに対応したアプリを開発できるプラットフォーム「Actions on Google」を提供しており、開発されたアプリはGoogle Homeやスマートフォン（Android/iOS）などで利用できる。Actions on Googleは英語のみに対応していたが、同日より日本語にも対応した。 10月24日からGoogle Homeで利用できるサービスは以下の通り（五十音順）。「OK、グーグル」と呼びかけた後に、使いたいサービス名を話しかけると該当するサービスが立ち上がる。 ブログサービス「Ameba」 賃貸情報サービス「SUUMO」 音階を予想するクイズ「絶対音感オーケストラ」 グルメ情報サービス「食べログ」 チラシ情報サービス

GMOメディアは2月20日、同社が運営するプログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と、私塾界が発行する「月刊私塾界」が共同で実施した「プログラミング教育に関する調査」の結果を発表した。 調査対象は小学生の保護者2056名。男女比は男性51.1％、女性48.9％。年齢は20代が2.0％、30代が19.6％、40代が58.3％、50代以上が20.0％。最終学歴は、四年制大学が42.1％、大学院が6.6％、短期大学が12.6％、専門学校が12.3％、高等学校が21.3％、高等専門学校が2.8％、中学校が1.6％、その他が0.8％。 まず、「自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、「プログラミングの知識はある程度ある（43.9%）」が4割超にのぼり、「プログラミングができる（16.3%）」と合計すると、6割超（60.2%）の保護者がプログラミングについて何らかの知識を持って

「AirPods」 「Bluetoothヘッドホンの問題は、『iPod』を充電するだけでなく、ヘッドホンも充電しなければならないことだ。そんなことは誰もしたくない。それに音質の問題もあり、帯域の高さが足りない。音質はいつか改善されるとしても、ヘッドホンを充電するのは面倒だろう」（Steve Jobs氏） 現在のBluetoothの音質が十二分に明瞭であることに議論の余地はほとんどないが、Appleが考え出したAirPodsの充電方法にJobs氏が怒りを覚えるであろうことは間違いないと言える。AirPodsをケースに入れて充電する必要があるばかりか、ケース自体も忘れずに充電しなければならないのだから。 提供：Wikimedia Commons

スマートフォン向けゲームや球団運営で知られるディー・エヌ・エー（DeNA）は、CSR活動の一環で教育に力を入れている企業でもある。10月には独自開発した小学校低学年向けプログラミング学習アプリ「プログラミングゼミ」を無償で公開し、渋谷区内の小学校のタブレット約7000台に導入することを発表した。なぜ、インターネットサービスを主力事業とする同社が教育に取り組むのか。DeNA代表取締役会長の南場智子氏にその理由を聞くとともに、同氏が理想とする教育のあり方を聞いた。 「正解を言いあてる」だけの教育には問題がある ——IT企業であるDeNAが教育に取り組む理由を教えてください。また、小学生のうちからプログラミングを学ぶ意義について、どう考えていますか。 私は日本の教育には大きな問題があると思っています。間違えずに正解を言いあてることに価値を置いた、戦後に作られた教育システムがいまだに続いていて、社

2020年、小学校の教育指導要領でプログラミング教育が必修化される。すでに近年、子どもたちがプログラミングに触れる体験授業やICTを活用した新しい授業の在り方を模索する動きは数多く見られるが、そもそもこうしたプログラミング教育は子どもたちにどのような成長を促し、教育的な価値を生み出すのか。9月末に茨城大学教育学部附属小学校が実施した研究授業を基にレポートする。 4つの授業に盛り込まれた、異なる4つの狙い この研究授業は、プログラミング教育に関して研究を進めている大阪電気通信大学工学部電子機械工学科の教授で、中央教育審議会教育課程部会の情報ワーキンググループで委員を務める兼宗進氏と、茨城大学教育学部情報文化課程の准教授である小林祐紀氏を指導講師として実施。茨城大学教育学部が進める小学校プログラミング教育必修化に向けた授業化プロジェクトの一環として、また茨城大学工学部が進める地域情報化による地

Amazonが「よく一緒に購入されている商品」機能を通して、爆弾の製造に必要な原材料を購入しやすくしていた可能性があると英国のテレビ局が報じた。これを受けて、Amazonは米国時間9月20日、自社のウェブサイトを見直すと述べた。 Channel 4 Newsの報道によると、Amazonのサイトは、原始的な爆弾の製造に必要な原材料の組み合わせを一緒に購入するようユーザーに勧めるという。例えば、Amazonは爆弾製造に使われる可能性のある原材料のページで、ボールベアリングの購入を勧めたという。 これらの製品は全て合法的に購入可能のようで、通常は家庭での用途に使われる。 大手テクノロジ企業はよりパーソナライズされた、またはより有用な情報を提供するため、自動化された（しかし、時に欠陥のある）アルゴリズムを利用して、サイトの一部を運用している。今回の一件は、それが原因で生じる問題を浮き彫りにするもの

音楽教室に対する著作権使用料の徴収をめぐり、「音楽教室を守る会」が日本音楽著作権協会（JASRAC）に対して起こした訴訟の第1回口頭弁論が、9月6日に東京地方裁判所で行われた。 原告を代表して意見陳述をしたのは、音楽教室を守る会の代表である三木渡氏。「学校における音楽教育は十分といえず、民間の立場から音楽基礎教育を支えてきた」との立場を訴えた上で「著作権料徴収は（音楽教室にとって）大きなダメージであり、使用料を徴収する側も含めた音楽市場全体にとって影響を及ぼす恐れがある」と主張した。 また、1970年の著作権法制定当時から一部の音楽教室事業者は十分な規模で営業していた実績を踏まえ「著作権法22条が音楽教室からの徴収を行う意図を持っていなかったことは明白」と指摘。加えて、本件が公になって以降、「守る会」が集めた署名は56万件に及ぶとした上で「JASRACが楽曲使用料徴収機関ではなく、音楽マー

手話通訳者は不足しており、聴覚障がい者にとっての大きな問題となっている。 ベルギーのアントワープ大学でエンジニアリングを学んでいる3人の学生が新しい解決法を示した。それは、3Dプリンタで作成した低価格のロボットアームで手話の動きを可能にすることだ。 これは、3Dプリントの急速な普及、「Arduino Due」をはじめとするマイクロコントローラの大衆化、ロボットコンポーネントの低価格化によって可能になったソリューションと言える。発展を阻害する障壁が次々と消えつつあるロボット工学分野において、われわれがよく目にする「なぜこれまで思い付かなかったのだろう？」というタイプのアイデアだ。 この「Project Aslan」は、修士課程の学生Guy Fierens氏、Stijn Huys氏、Jasper Slaets氏が手話通訳者不足を知ったことで2014年に始まったプロジェクトだ。“ASLAN”は「

2020年に小学校でプログラミング教育が必修化になることを受けて、各自治体の教育委員会などがプログラミング教育の考え方や実施例を、小学校の先生たちに伝える取り組みを進めている。8月21日には、横浜市小学校情報・視聴覚教育研究会が富士ソフトの協力のもと、横浜市の教職員向けにプログラミング教育実技研修会を開催。100人を超える小学校の先生がプログラミングを体験した。 富士ソフトでは、学校にあるテレビやプロジェクタなどと専用端末であるメディアボックスをつなぐことで、動画や画像などのデジタル教材を表示し、リモコンで操作できる総合教育ICTソリューション「みらいスクールステーション」を小中学校など700校以上に導入。また、1990年からロボット相撲大会を開催しており、教育現場などでもミニロボットの活用を目指している。 今回の研修では、同社が2018年度中に教育機関向けに提供する予定のミニロボット「S