UNIXシェルの並列化により最大34倍高速化する「PaSh」、米MITなどが開発 プログラム結果も正確
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米ペンシルベニア大学、米MIT、ポーランドのXIV Staszic High School、米国の研究機関Aarno Labs、米Stevens Institute of Technologyによる研究チームが開発した「Practically Correct, Just-in-Time Shell Script Parallelization」は、UNIXシェルで実行されるプログラムの速度を精度を保証しながら劇的に加速させるシステムだ。 このシステムはUNIXシェルにおいて、スクリプトを先読みして並列化を行う。これによりプログラム結果を正確な上で最大34倍高速化し、Webインデックスや自然
税理士団体がインボイス制度に異議 「消費税負担が生活を脅かすレベルになる」 IT職種への影響は
消費税負担が生活を脅かすレベルになる──税理士の有志団体「インボイス制度の中止を求める税理士の会」は6月9日の会見で、「インボイス制度」に反対の立場をあらためて表明した。同会の佐々木淳一税理士は「誰も得しない税金になる」と訴えた。 そもそもインボイス制度とは？ インボイス制度とは、税額を適切に計算するため、消費税額の計算にかかわる請求書を「インボイス」という新型の請求書にする措置のこと。2023年10月に導入される予定。インボイスには既存の請求書と同様の内容に加え、税率と税額、及び「登録番号」が記載される。 消費税の納税額は、売り上げに係る税額から仕入れに係る税額を引いた額と規定されている。インボイス制度導入後は、仕入れに係る税額を計算するためにインボイスの保存が必要になる。
電動キックボード開発者が“免許不要”のリスクを指摘 「後で大きなしっぺ返しが来る」
電動キックボードの車両区分について定める道路交通法改正案が4月19日に可決した。最高速度が時速20km以下の電動キックボードは16歳以上であれば免許不要で乗車できるようになったが、これについてSNS上ではさまざまな意見が飛び交った。中でも、ある電動キックボード開発者の投稿がTwitter上で話題となっている。 電動キックボード「SUNAMERI」などの開発を進める、フヂイ エンヂニアリング（三重県鈴鹿市）の社長である藤井充さんは、電動キックボードの試乗会に対するツイートに下記のようなリプライを投稿。22日午後1時時点で約8000RT、1.2万いいねを集めている。 「電動キックボードの開発者です。使い方によってはとても便利な道具ですが、小径タイヤ故に自転車やバイクよりも路面の影響を受け易く、現状の日本道路行政のままで免許不要（安全教育なし）で運用するのは非常に危険です。いろんな意味で危うい試
「給与で会社を選ぶ人とは働きたくない」 人事担当の投稿が物議 “実名アカウント”の炎上リスク浮き彫りに
「給与や待遇で会社を選ぶ人と働きたくない」――ある民間企業の人事担当者のツイートが物議を醸している。このツイートは、この企業が募集中の中途採用案件の待遇条件も相まって、賛否両論の声が上がっている。 投稿したのは、ITコンサルティングなどを手掛けるノースサンド（東京都中央区）の人事担当社員。社員は1月31日、自身の公式Twitterアカウントに「新卒採用担当を採用したいと思い、沢山の方にご応募いただいているのですが、給与や待遇にこだわりのある人とは働きたくないのです。。。私は、会社の顏となる人事だからこそ、待遇／給与で会社を選ぶ方と働きたいとは思わない」（原文ママ）と投稿した。 投稿内容について、Twitterでは「Twitterの投稿は切り取られやすいと思うが頑張って！」といった応援のコメントもあった一方、「サラリーマンなら自分の仕事内容と報酬は絶対に天秤にかけるべき」「ブラック企業のテン
デジタル庁、報道機関向けのメール誤送信 アドレス400件をBCCではなくCCに記載
デジタル庁は11月24日、報道機関向けのメールを誤送信したことでアドレス400件が外部に流出したと発表した。BCC欄に記載するべきアドレスを、CC欄に記載していたのが原因。同庁は「今後は厳重に注意し、再発防止に努める」とコメントしている。 誤送信は同日午後2時40分ごろに発生。牧島かれんデジタル相が、デンマークとデジタル分野における協力覚書を締結したとするプレスリリースの送信時に、アドレスをCC欄に誤って記載した。このため、報道各社の担当者約400人分のアドレスが、同庁のメーリングリストの登録者には閲覧できるようになっていた。 デジタル庁は約4時間後の午後6時56分ごろに同内容のメールを再送するとともに、誤送信したメールを破棄するよう報道各社に求めた。 関連記事 JINS田中社長、バルミューダ株でインサイダー取引“疑惑” 専門家「立件されてもおかしくない」と苦言 JINS田中社長のバルミュ
「Amazonで買ったCPUの中身が抜かれていた」――被害に遭ったユーザーが相次ぎ投稿【修正あり】
ネット通販サイト「Amazon.co.jp」で商品を買ったユーザーから、「届いた荷物の中身がない」という内容の報告がTwitterで複数上がっている。いずれも、販売元がAmazon.co.jpからとなっているAMD製のCPU「Ryzen 5 3600」を購入したところ、CPU本体が抜かれており、付属のファンのみが封入されていたという。 同商品のAmazon.co.jp内のレビューを見ると、10月下旬ごろから同様の被害を訴える内容を複数確認できる。編集部では、被害に遭ったことをツイートした投稿者2人に話を聞いた。1人目は、11月2日に「3万奪われるまで」という文章と過去のツイートのスクリーンショットを投稿したkumakuma（@kumakumaaaaa__）さんだ。 返品し交換品を受け取るも、その中身も空 kumakumaさんは10月21日にCPUを購入したが、シュリンク包装や緩衝材もなく、
taspo、26年3月末でサービス終了 通信回線の終了にあわせ
日本たばこ協会（TIOJ）と全国たばこ販売協同組合連合会は10月8日、「成人識別たばこ自動販売機システム（taspo）」のサービスを26年3月末で終了すると発表した。taspoで使用している通信回線のサービスが終了するためだという。 taspoは、主要たばこメーカーを正会員とするTIOJが運営主体となり08年にサービスを開始。taspoを所持している成人のみが自動販売機でたばこを購入できるようにするもので、たばこ購入時にICに記録した情報で成人識別を行っていた。 あわせて、23年4月～26年3月末までの3年間は、taspoの運営主体をTIOJから、たばこ販売店が多く加盟する全国たばこ販売協同組合連合会に変更する。運営主体の変更後も手続きなどは不要で、サービス終了まで引き続き利用できる。 なおTIOJはtaspoを導入しているたばこ販売店に対し、taspo終了後も引き続き自動販売機を設置する
「1年半の苦労を台無しにする暴挙」 音楽4団体が「NAMIMONOGATARI」問題で共同声明
コンサートプロモーターズ協会、日本音楽制作者連盟、日本音楽事業者協会、日本音楽出版社協会の音楽4団体は9月2日、観客が密集していたと問題になっている「NAMIMONOGATARI 2021」などの主催者を非難する共同声明を発表した。 4団体によると、NAMIMONOGATARIを含む複数の野外フェス公演で感染拡大防止対策ガイドラインに沿った対策が守られないどころか、自治体との協議事項をまもらずに開催した事例があったという。いずれも主催者は音楽4団体に参加していなかった。 声明では「音楽業界が過去1年半に渡り、国や自治体などと築いてきた信頼関係を破壊し、医療従事者や関係当局の苦労を台無しにする暴挙」と厳しく非難。それぞれの主催者に厳重に抗議するという。 一方、4団体の会員社は「感染拡大防止が第一義」とし、関係当局と協議を重ね、必要な対策を講じる。会場では観客の理解と協力を得て公演を開催したい
愛知県常滑市、屋外音楽イベントの主催者に抗議 「二度とりんくうビーチ使わせない」
愛知県常滑市の伊藤たつや市長は8月30日、屋外音楽イベント「namimonogatari2021」の主催者に対して抗議文を送付したと自身のTwitterアカウントで明らかにした。「市民の努力を愚弄する悪質なイベントを開催した」としている。 抗議文によると、8月28日と29日愛知県常滑市の「AICHI SKY EXPO」（愛知県国際展示場）で行われたnamimonogatari2021は「上限人数である5000人をはるかに超え密集しており、酒類の提供も行われ、多くの人がマスクをつけない状態で行われていた」という。伊藤氏は「国や県の要請、ガイドラインも全く守られていない、極めて悪質なイベント」と断じ、「強い憤りを覚えます」とした。 namimonogatari2021の会期中には参加者が会場で撮影した動画や写真がSNSに多く投稿され、観客の密集ぶりなどが話題に。「今の日本の写真とは思えない」「
国会のデジタル化が進まない理由は「議員のITリテラシーの低さ」 議員へのアンケートで判明
国会がデジタル化しない理由は「国会議員のITリテラシーが低いから」――IT導入に積極的な国会議員が実名で回答したアンケートで、こんな結果が出た。「紙資料のほうが好きだと感じる人が多い」「慣習を変える意思決定をする人がいない」といった意見も多かった。 アンケートは、官庁などの働き方改革コンサルティングを手掛けるワーク・ライフバランスが、同社が定めた「デジタル実践議員宣言」に賛同した国会議員100人に、8月6日から16日に行い、実名による公表を前提に、49人が回答した。回答者には、野田聖子衆院議員（自民）、鈴木宗男参院議員（維新）などが含まれている。 国会のデジタル化が進まない原因を選択式で質問したところ（複数回答）、議員のITリテラシーの低さと、紙資料が好きな人の多さを挙げた議員がそれぞれ約7割に上った。 「議員のデジタル実践が進まないことで国民が困ること」（自由回答）については、「データに
チューブ入り「大根おろし」 ハウスが発売 開発に5年以上
ハウス食品は、チューブ入り調味料の新製品として、「大根おろし」を8月9日に発売する。大根のシャキシャキとした食感と、すだち香料のさわやかな風味が特徴という。オープン価格で、税別の実売予想価格は125円（40g入り）。 常温流通でも美味しく品質を保つ技術の開発に5年以上かけたという。一部の技術は特許を出願した。 「焼き魚や天ぷらに大根おろしがほしいけど、そのために大根を買ってすりおろして、というのは面倒で悩んでしまう」という人がターゲット。 同社は「大根おろしだけではなく、自分で準備するのは大変でもあると嬉しい食材や薬味を、いつでも手軽に使えるよう今後も製品展開していく」とコメントしている。 関連記事 5年保存できるポテチ、湖池屋が開発した理由 スナックメーカーの湖池屋は26日、5年保存できるポテトチップスを発表した。災害備蓄用として8月2日から一部店舗で限定販売する。参考価格は400円（税
「世界中のオタクを救いたい」 オタク女子向けジム爆誕 “使命感”に駆られたオタク起業家
目指すのは「推しに恥じない身体作り」──オタク女子をターゲットにしたパーソナルジム「Clara（クララ）」が7月1日、池袋にオープンした。2020年8月に設立されたベンチャーの事業ながら、5月のプレオープン以来、申し込み多数の好調な滑り出しだという。 【編集履歴：2021年7月12日10時35分】作田耀子代表のお名前を誤って記載していました。お詫びし、訂正いたします。 運営するのは、オタク女子向けのWebサービスの企画、開発、コンサルティングを行うクララボ。なぜオタク向けのジムを開業するに至ったのか、本人もコスプレ歴17年目を迎える“生粋のオタク”であるという作田耀子代表（以下、活動名のSAKU代表とする）に話を聞いた。 「コスプレのために痩せたい」ジムで言えなかった苦い経験 「自分がアラサーになり、20代中盤から体重が増えても自分だけではなかなか痩せられなくなりました。17年ほどコスプレ
Twitterの定額制サービスは「Twitter Blue」で月額2.99ドル、とマンチュン氏
米Twitterが準備中のサブスクリプション（定額制）サービスの名称は「Twitter Blue」で、月額2.99ドル（約330円）──。Twitterの未発表新機能ハンターとして知られるジェーン・マンチュン・ウォン氏が5月15日、画像を添えてツイートした。 ウォン氏は連投ツイートで、Twitter Blueの特典機能として、同氏が以前指摘した投稿取り消しボタンやTwitterが買収したScrollの広告非表示サービスの利用に加え、気に入ったツイートをカテゴリ別に保存しておける「Bookmark Collections」機能もあると説明した。 Twitterは2月の投資家向けオンラインイベント「Twitter Analyst Day 2021」で、定額制サービスを準備していると発表したが、提供開始時期を含め、詳細についてはまだ不明だ。 関連記事 Twitter、有料サービス立ち上げに向け広
なぜゆうちょ銀行から不正出金が？ 田中副社長「2要素認証をもっと強くお願いすべきだった」
ゆうちょ銀行が9月16日に記者会見を開き、決済サービスを通じた不正出金の被害状況を公表した。 第三者が不正に入手したゆうちょ銀行の口座情報を、決済サービスのアカウントをひも付けて、不正に出金を行った。 9月15日時点でゆうちょ銀行が把握している、不正出金が起きた決済サービス、被害件数、金額は以下の通り。 PayPay……17件、141.5万円 LINE Pay……2件、49.8万円 PayPal……2件、1万円 メルペイ……3件、49.8万円 d払い……82件、1546万円 Kyash……3件、23万円 被害金額の合計は1811万1000円。中でも突出して多いのが、d払いの1546万円。d払い（ドコモ口座）の被害金額は9月16日0時時点で2678万円に上り、半分以上がゆうちょ銀行からのチャージ分となる。 この他、ウェルネットは「調査中」としている。楽天Edy、PayB、ゆめカード、ファミP
「ドコモ口座」で相次ぐ不正出金、なぜ地銀だけが狙われた？ 専門家の見解は
NTTドコモが提供する電子決済サービス「ドコモ口座」を利用して、銀行から不正に現金を引き出す被害が相次いでいる。七十七銀行（宮城県仙台市）は9月7日、同行の顧客に被害があったとしてドコモ口座への新規登録を当面停止すると発表。中国銀行（岡山県岡山市）、大垣共立銀行（岐阜県大垣市）、東邦銀行（福島県福島市）も8日、同様の理由で新規登録の停止を発表した。 地銀ばかりで被害 なぜ？ 今回被害が発生しているのはいずれも地方銀行。NTTドコモはITmedia NEWSの取材に対し「被害のあった銀行はいずれも『Web口振受付サービス』を使ってドコモ口座と連携していた」と話す。 Web口振受付サービスは、地銀ネットワークサービス（東京都中央区）が提供する、収納企業（決済サービス提供社）と地方銀行の連携サービス。ユーザーは収納企業のWebサイトを通じて預金口座振替の新規登録などの手続きを行える。 ユーザーが
1万円の納豆生涯無料パスポート、適正価格は何円？
1万円の納豆生涯無料パスポート、適正価格は何円？：古田拓也「今更聞けないお金とビジネス」（1/3 ページ） 【編集履歴：2023年6月14日21時30分 タイトルと本文の一部を修正・加筆しました】 1万円で納豆ご飯定食が生涯食べ放題――。 ちょうど1年前、茨城県の納豆ご飯専門店「令和納豆」がクラウドファンディングを通して1000万円以上の資金調達に成功した。その立役者は、何といっても1万円以上の支援で配布された「納豆定食生涯無料パスポート」にあるだろう。しかし先月から、「無料パスが没収された」という旨の苦情がSNS上で炎上し、店舗側がその対応に追われている状況だ（編集部注：実際には、店舗側は利用規約に同意しない客に全額返金を実施した）。 確かに、クラウドファンディングに際して、令和納豆側は「無料パスで経営が傾くことはない」という趣旨の投稿をしていた事情もある。しかし、コストとリターンのバラ
リクナビ運営元に「Pマーク」取り消し措置 “内定辞退予測”を問題視
就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアは11月14日、学生の内定辞退率を予測して他社に販売するサービス「リクナビDMPフォロー」（8月4日付で廃止）に個人情報の取り扱い不備があったとして、日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）からプライバシーマーク（Pマーク）を取り消す措置を受けたと発表した。 リクナビDMPフォローは、リクルートキャリアが2018年3月に始めたサービス。（1）顧客企業から応募者の個人情報（19年2月まではCookie情報、3月以降は氏名など）を提供してもらう、（2）リクナビの持つ情報と照合し、利用ブラウザや個人を特定する、（3）応募者と過去のリクナビユーザーの行動履歴を照合し、内定辞退率のスコアを算出する——という仕組みだった。 リクルートキャリアはスコアを34社に納品したが、リクナビのプライバシーポリシーに不備があり、一部の学生から事前に同意を得ていな
逃げなかった先人たち 過去のインシデントの「後始末」を振り返る
サイバー攻撃やITに関係する事件が、日々世間を賑（にぎ）わせています。多くの場合、それは報道という形で私たちの耳に入ってくるわけですが、次から次に報じられる新しいニュースに流され、どんな大きな事件もいつの間にか忘れられてしまいがちです。 つらい事件の記憶が薄れるのは、ある意味では正しいのかもしれません。しかし、事件から得た教訓まで忘れてしまってはいけません。そこで今回は、皆さんもきっと名前だけは覚えているであろう過去の事件と、事件が世間の記憶から消えそうになる頃に発表された「報告書」に着目したいと思います。 「標的型攻撃」の典型例となった、日本年金機構の不正アクセス問題 まずは2015年5月に明るみに出た、日本年金機構のインシデントから見ていきましょう。日本年金機構のネットワーク内にマルウェア「Emdivi」が侵入し、遠隔操作が行われた事件です。この事件は「職員が自分宛てに届いたメールの不
「Fate/Grand Order」ユーザー爆増の裏側で、エンジニアが挑んだデータベースとの戦い
「Fate/Grand Order」ユーザー爆増の裏側で、エンジニアが挑んだデータベースとの戦い（1/2 ページ） このほど国内累計1700万ダウンロードを突破した、スマートフォンゲーム「Fate/Grand Order」（FGO）。2015年7月末にサービスを開始し、18年には年間約885億円を売り上げた（ファミ通調べ）ほどの人気ゲームに成長したが、ユーザーが爆発的に増える中、運営元のディライトワークス社内ではインフラエンジニアが戦っていた。 彼らが経験した戦いの1つは、18年7月に実施したデータベースの負荷対策だ。同社の甲英明さん（技術部 マネジャー）は「ゲーム画面上に『ゲームサーバが混雑しています』と頻繁に表示されたり、画面が『Loading』からなかなか切り替わらなかったり、遊びづらい状況が続いていた」と、当時の深刻な状況を振り返る。 「このままでは、ファンがゲームで遊べなくなる」
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
逃げなかった先人たち 過去のインシデントの「後始末」を振り返る