iPhoneユーザーの皆様に朗報！ ただいまサイゾー編集部では、日刊サイゾーのリーダーアプリを準備中です。これさえあれば、日刊サイゾーがさらに見やすく便利に。 現在、アプリはデバッグ作業を終えてアップルの審査待ちの状態。順調に行けば、来週の半ばくらいにはリリースされる見込みです。 アップル社の悪口は書いていないので問題ないかと思いますが、やはり審査を通過するまではドキドキしますね。
【日刊サイゾーアプリ for iPhone】まもなくリリース予定！
iPhoneユーザーの皆様に朗報！ ただいまサイゾー編集部では、日刊サイゾーのリーダーアプリを準備中です。これさえあれば、日刊サイゾーがさらに見やすく便利に。 現在、アプリはデバッグ作業を終えてアップルの審査待ちの状態。順調に行けば、来週の半ばくらいにはリリースされる見込みです。 アップル社の悪口は書いていないので問題ないかと思いますが、やはり審査を通過するまではドキドキしますね。
デジタル雑誌配信権利処理ガイドラインと信託法・信託業法 桑野雄一郎
2011.7.29 知財、メディア＆アートの法務 第１６回 「デジタル雑誌配信権利処理ガイドラインと信託法・信託業法」 弁護士 桑野雄一郎（骨董通り法律事務所 for the Arts） ■はじめに 昨年12月1日付で，社団法人日本雑誌協会（雑協），日本文藝家協会，日本写真著作権協会が共同で策定した「デジタル雑誌配信権利処理ガイドライン」が発表されました。その１か月前に日本書籍出版協会が電子出版対応契約書ヒナ型（３種）を発表していたこともあり，出版の世界での電子化の流れをさらに加速化するものとして，大きな話題となりました。 ガイドライン発表から半年以上が経過した現在，このガイドラインに準拠することを表明している雑誌は，67雑誌（22社）となっています（出版社名・雑誌名はこちら）。雑協に加盟しているのが95社，雑協のデジタルコンテンツ推進委員会のメンバーが56社（2010年11月39日現在）
苦戦するiPad向け米国電子雑誌 | Impress Innovation Lab.
インターネットメディア総合研究所 114290977.jpg 2010年6月にiPadが発売されたときのセールストークの1つはiPad仕様の電子新聞や電子雑誌が発売されることだった。 電子新聞ではウォールストリートジャーナル、ニューヨークタイムズ、ファイナンシャルタイムズなど、大手新聞社の多くがすでにiPad版を出しており、その新聞社の課金モデルによって料金を徴収している 2010年6月にiPadが発売されたときのセールストークの1つはiPad仕様の電子新聞や電子雑誌が発売されることだった。 電子新聞ではウォールストリートジャーナル、ニューヨークタイムズ、ファイナンシャルタイムズなど、大手新聞社の多くがすでにiPad版を出しており、その新聞社の課金モデルによって料金を徴収している。たとえばニューヨークタイムズの場合、ウェブとタブレット機での購読料がひと月20ドル、ウェブとスマートフォ
電子雑誌はイケる! ゴルフトゥデイ誌に聞く、デジタル版の仕掛けと手応え | iPad | iPad iPhone Wire
電子書籍関連トピックス 電子雑誌はイケる! ゴルフトゥデイ誌に聞く、デジタル版の仕掛けと手応え 海上忍 2011/04/25 ゴルファーの向上心をくすぐる実用系電子雑誌「ゴルフトゥデイ」の裏側! iPadで読む電子雑誌とはどんなものなのか? ぜひ『ゴルフトゥデイ飛ばしレッスン 新開発!! 動く! 音が出る!』で体験していただきたい 近ごろ話題の電子書籍は、iPadのみならず、iPhoneなどスマートフォンをも含めた壮大なテーマとなっている。しかし実際には「書籍」と「雑誌」は扱う内容と見せ方が異なり、広告という出版ビジネスにとって不可欠な要素を含めると、まったく別物と言っていい存在だ。 そしていま、iPad専用デジタルマガジン『ゴルフトゥデイ飛ばしレッスン 新開発!! 動く! 音が出る!』が発売以来好セールスを続けている。ゴルフの上達を目指すゴルファーたちにはおなじみの専門誌「ゴルフトゥデイ
asahi.com（朝日新聞社）：情報誌「ぴあ」３９年の歴史に幕 首都圏版、７月で休刊 - 文化
「ぴあ」創刊号 ぴあ株式会社（東京）は２１日、エンターテインメント情報誌「ぴあ」の首都圏版（隔週刊）を７月２１日発売号で休刊することを決めた。映画やコンサートなどの興行スケジュール情報は、これまで通りインターネットで提供する。 「ぴあ」は１９７２年、当時学生だった矢内廣社長らが創刊。８０年代後半に５３万部まで部数を伸ばしたが、エンターテインメント情報がインターネット上で無料で調べられるようになり、最近では６万部まで落ち込んでいたという。 中部版は昨年６月、関西版も同１０月に休刊した。 同社によると、売り上げの約９割はチケット販売事業で、「ぴあフィルムフェスティバル」などの事業は今後も続ける。今秋には新しいエンターテインメント誌を立ち上げるという。（石飛徳樹）
キーパーソンズ・メッセージ「大震災が示す電子出版の役割」 日本電子出版協会（JEPA）
震災時の各メディアを検証 2011年3月11日に発生した東日本大震災。発生直後には電話回線が混乱をきたし、テレビ局は広告を自粛して緊急放送を続けた。生放送というリアルタイム性、共時性はテレビというメディアが最も長けている。 しかし、テレビ単体では多様な価値観を供給し、国民一人ひとりが判断の材料にすることには適していないことも今回の災害で実感した。テレビで放送される官邸や東京電力の記者会見をどのように感じ、背後にどのような真実があるのかという多様な意見を提供するには、ツイッターなどのソーシャルメディアを補完的に活用していく必要がある。確かにツイッターやチェーンメールで誤った情報が流れてきたことも度々あったが、修正されるスピード、即効性がツイッターに備わっていることも証明されたといえる。 一方、出版業界では、雑誌の発売遅延という予期せぬ事態が起きた。東北地区の製紙工場が製造不能となり、鉄
出版業界が大同団結、3万冊の雑誌を被災地へ
富士山マガジンサービスは、東日本大震災で被災した宮城県と福島県、岩手県内の避難所約1000カ所に対し、出版各社や業界団体の協力の下、雑誌など3万冊を寄付、4月6日に現地への搬送が始まる。 出版業界が団結 富士山マガジンサービスは4月5日、東日本大震災で被災した宮城県と福島県、岩手県内の避難所約1000カ所に対し、雑誌1万5000冊を寄付することを明らかにした。同時に、ネットオフ、絵本ナビなどと協力し、3社の在庫などから集まったコミック・書籍・絵本1万5000冊も併せて送付、合計3万冊が被災地に届けられる。 雑誌1万5000冊は、同社からの呼び掛けに対し、産経新聞社、扶桑社、メディア・ファクトリー、マガジン・マガジン、英和出版社など23社が賛同を表明したことで「お絵かきメイト」「MAMOR」「ダ・ヴィンチ」など92タイトルが集まった。被災地へは、書籍・コミックが約5000冊、絵本・児童書が約
電子雑誌「fotgazet」に注目 (kaimeisha-makiko) | 版元ドットコム
オンラインPDFマガジン「fotgazet（フォトガゼット）」に注目しています。もうご存じの方も多いと思いますが、ご存じない方のために紹介すると、日本ビジュアル・ジャーナリスト協会（JVJA）が責任編集し、2月15日に創刊号が出たばかりの電子雑誌で、「各自の自由な視点で取材と撮影を積み重ねてきたフォトジャーナリストとビデオジャーナリストが、自ら編集し発行する独自の媒体」です。「ネットメディアの隆盛は、メディアの多様性と活力を生む可能性を秘めています。そのなかで、取材し伝える責任を果たすための新しい挑戦でもあります。平和と民主主義の最大の敵は、無関心だと言われます。暮らしに直接かかわり公正さを危うくする問題は多岐にわたり、私たち自身の無関心が問われています。『fotgazet』は、写真や映像、時にはペンで、この無関心を打ち破る挑戦を続けたいと思います」と編集理念が高らかに謳われています。 私
二つの電子雑誌の創刊に思うこと
先月の終わりに相次いで行われた、二つの新しい「電子雑誌」の創刊イベントに参加してきました。ひとつはグラフィックデザイナーの永原康史氏が立ち上げた電子出版レーベルepjpによる『de（デ）』、もう一つは日本ビジュアル・ジャーナリスト協会（JVJA）による『fotgazet（フォトガゼット）』。両者の共通点は、どちらもビジュアル表現にかかわるクリエイターによる、電子メディアを用いたインディペンデントな「出版」であること、そして彼らが既存の出版システムに対して強い危機感をもっていることです。 デザインの歴史を現在の視点で貫く：『de』 『de』の創刊記念トークセッションは、1月27日の夜、銀座のアップルストアで行われました。epjp代表の永原氏がホスト役となり、木本圭子（ビジュアル・アーティスト）、天野祐吉（元『広告批評』編集長）、港千尋（写真家・文筆家）の三氏をゲストに迎えた、対談とトークセッ
EPUB による週刊電子雑誌「OnDeck」創刊 創刊号は無料で公開！ 話題の電子出版革新を、電子出版に携わる人に、最新電子出版技術で情報発信 EPUB を採用し、iPad、Android 端末...
SERVICE インプレスR&Dは、電子書籍とプリント・オンデマンド（POD）技術を利用することで、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を開発。電子書籍と印刷書籍（紙の本）の同時制作、過剰在庫の解消を実現し、「持続可能な出版」をさまざまな形で提供しています。 一般には、専門的な書籍の発行や新しいテーマの企画は販売部数が限られ、収益を上げることが難しくなります。しかしインプレスR&Dでは、NextPublishingを使用することによりこのハードルを越えることが可能になりました。弊社は、優れた個人や組織が持つ貴重な知識・知見をもっと早く、もっとたくさん世に出したいと願い、積極的に企画・原稿を募集しております。
「改悪反対！」 非実在青少年問題、週プレが誌面で反対キャンペーン！
●第71回（12月1日～12月6日発売号より） 第1位 「成立寸前！東京都青少年条例改悪案でニッポンのマンガとアニメが殺される!!」（「週刊プレイボーイ」12月20日号） 第2位 「海老蔵の”顔面粉砕”小誌が掴んだ『全真相』」（「週刊文春」12月9日号） 第3位 「『NYタイムズ』も驚いた日本最貧!?『大阪市』を歩く」（「週刊新潮」12月9日号） 新聞や中吊り広告に大きくタイトルをうち、何事が起こったのかと思わせて購買を煽るのは週刊誌の常套手段だが、先週号の「朝日」の酒井法子インタビュー然り、今週の「現代」の「ついに連載スタート ＜かい人21面相は生きている＞ グリコ森永事件27年目の真実」も、期待したわりには内容が薄かった。 年金問題を「現代」で手がけ、長妻昭民主党議員がそれに目を止めて国会で質問し、日本中を揺るがせたジャーナリスト岩瀬達哉氏のものだからと思って読み進んだが、1回目に限っ
デジタル雑誌配信権利処理ガイドライン 社団法人 日本雑誌協会
【 協会について 】 ・日本雑誌協会のご案内・雑誌編集倫理綱領・委員会、記者会・日本雑誌協会役員・日本雑誌協会会員社・賛助会員社・バナーダウンロード・入会のご案内について 【 お知らせ 】 ・日本雑誌写真記者会賞・消費税関連・著作権・教育複製関連・スペシャルレポート・過去の新着情報 【 雑誌各種データ 】 ・印刷証明付部数・M-VALUE報告書 【 声明・見解 】 ・「生成ＡＩに関する共同声明」（2023年8月17日）・【声明】日本漫画家協会・出版広報センター「海賊版対策のための著作権法改正成立に関する共同声明」（2020年6月5日）・【出版広報センター】「海賊版対策のための迅速かつ適切な著作権法改正を求める共同声明」（2020年2月4日）・【出版広報センター】「侵害コンテンツのダウンロード違法化」と「リーチサイト規制」に関する共同声明（2019年9月25日）・「（仮称）川崎市差別のない人
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Fujisan.co.jpなど3社、雑誌やコミック、絵本など3万冊を被災地に寄付 
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電子雑誌著作権で指針発表：社会：スポーツ報知